平成27年度1級建築士-学科Ⅴ施工

解答　1：

1.工期全体にわたる工事の実施について作成された「実施工程表（全体工程表）」は、施工の順序及び工期全体を監視できるものである。この「実施工程表」を変更する必要が生じた場合は、施工に支障がないように、遅滞なく変更し、施工に先立ち、監理者の承認が必要である。(公共建築工事標準仕様書・建築工事監理指針)

2.施工者は、部材・部品等の工場生産に先立ち、工場生産者の作成した計画図書(製作図、製作要領書、品質管理要領書、製品検査要領書、生産工程表)を監理者に提出し、必要に応じて承認を受ける(JASS1)。

3.通常、プレキャストコンクリート部材の運搬・揚重・保管について、搬入される部材を、直接、運搬車より組立て用クレーンで吊上げて組み立てる。しかし、悪天候により作業に支障をきたす場合、部材をいったん場内に仮置きすることもある。この場合に備えて、仮置き計画を立てる必要がある(JASS10)。

4.契約書や設計図書に特別の定めがない計画書等は承認を受ける必要はないので、提出のみでもかまわない(JASS1)。

解答　4：

1.事業者は、高さが5m以上のコンクリート造の工作物の解体の作業については、技能講習修了者である作業主任者を選任しなければならない(労働安全衛生法)。

2.関係請負人の労働者の数が常時50人以上となる工事現場においては、請負者は統括安全衛生責任者及び元方安全衛生管理者を選任し、下請業者は安全衛生責任者を選任しなければならない。安全衛生責任者を選任した下請業者は、そのものに統括安全衛生管理者との連絡を行わせ、その事項を関係者へ連絡させなければならない(労働安全衛生法)。

3.正しい(労働安全衛生規則)。

4.「地山の掘削作業主任者」は、掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削作業を行う場合に選任されるもので、技能講習修了者の資格が必要である。設問文の「山留め支保工の切ばり及び腹起しの取付け」において事業者が選任するのは「土止め支保工作業主任者」である。

解答　3：

1.ガラスは、縦置きで乾燥した場所に保管し、やむをえず屋外に保管する場合は防水シートを掛け、雨露等がかからないように配慮する。

2.ALCは直接地面に接しないように台木を用いて平積みとし、1段の積上高さを1m以下とし2段まで(総高2m以下)とする。原則は屋内保管であるが、屋外に保管する場合は、雨露や水はねがかからないようシート等で養生する。

3.負の摩擦力対応杭(SL杭)は、杭表面に特殊アスファルト混合物を塗布し、基礎杭表面に対して下向きに作用する抵抗力の低減を目的とする。運搬、取扱い時には、剥がれ、塗装の損傷などが発生しないように注意する。長期間にわたる保管は、外気温の変化などによって塗布剤が流動変化したり。損傷する恐れがあるので、好ましくない。(JASS 4)

4.ルーフィング類の保管は、直射日光が入らず、乾燥した涼しい室内に保管し、耳がつぶれないように縦積み1段とする。また砂付ストレッチルーフィングは、ラップ部分を上に向けて保管する。

解答　1：

1.伝搬障害防止区域内において、高層建築物等(地表から最高部までの高さが31mを超える建築物等)の新築等を行なう場合、建築主は「高層建築物等予定工事届」を工事着手前に総務大臣に届け出なければならない。(電波法)
なお、労働基準監督署長への届出は以下のものがある。
・統括安全衛生管理者専任報告
・安全管理者専任報告
・衛生管理者専任報告
・工事計画届(31mを超える建築物・工作物の建築・解体)
・工事計画届(10m以上の地山の掘削)
・工事計画届(石綿等の除去)
・建設業に付属する寄宿舎設置届
・特定元方事業者の事業開始報告
・型枠支保工設置計画届(支柱の高さ3.5m以上)
・足場の組み立て・解体計画届(10m、60日以上)
・クレーン、デリック、エレベーター、建築用リフトの設置届
・ボイラー設置届
・ゴンドラ設置届

2.「特定粉じん排出等作業実施届出書」は、作業開始の14日前までに、原則として、環境省令で定めるところにより、所定の事項を都道府県知事に届け出なければならない(大気汚染防止法)。

3.建築主は、建築基準法に基づく中間検査を受ける必要のある建築物について、指定された特定工程に係る工事を終えた日から4日以内に到達するように建築主事あてに「中間検査申請書」を提出し、検査を受ける。

4.「危険物貯蔵所設置許可申請書」は、設置者が都道府県知事に届け出るが、消防本部及び消防署を置く市町村においては市町村長に届け出る。(消防法)

解答　4：

1.建築物の一部を仮設工事に使用することがある。その際には「仮設工事計画書」を作成し、監理者の承認を受けなければならない。また、仮設工事のために開口を設ける場合、補強や復旧方法などを明記する。

2.詳しい解説は、こちら

3.仮囲いは高さ1.8m以上とし、現場ゲートや通用口を設けるに当たっては、通行人の交通の妨げにならない位置とし、交通誘導員の配置をさせる等、安全に配慮する(建築工事監理指針)。

4.測量に際して、工事着手前に日本工業規格(JIS)１級の鋼製巻尺を2本用意し、テープ合わせを行い、監理者の承認を受ける。そのうち1本は基準巻尺として保管する。また、遣方の検査は監理者の立会いのもと、その工事現場専用の基準巻尺を使用する。

解答　2：

1.親杭横矢板壁工法において、掘削後すみやかに横矢板を設置し、その裏側に裏込め材を十分に充填した後、親杭と矢板との間にくさびを打ち込んで裏込め材を締め付けて安定を図る。

2.法付けオープンカット工法は、根切り平面に対して敷地に余裕がある場合に採用され、掘削部周辺に安定した斜面を残し、山留め壁や支保工を設けない工法である。砂質地盤における法付きオープンカット工法では、安全確保のため、法面角を内部摩擦角以内とし、地下水位を必ず根切り底面以下に下げる。(建築工事監理指針および山留め設計指針)

3.ソイルセメント柱列壁工法は、山留め壁の一種で、振動・騒音も少なく、山留め壁の剛性、止水性、経済性も比較的優れている。造成の際、掘削対象土がロームなどの高塑性粘土の場合は撹拌不良となりやすいため、十分に混合撹拌する。

4.ディープウェル工法は強制的に地下水位を下げる工法のため、地下水位の低下に伴う周辺への影響を十分に検討する。

解答　3：

1.プレボーリング工法(セメントミルク工法)は、埋め込み杭工法の一種。アースオーガーで掘削し、セメントと水を混ぜあわせてできるセメントミルクを注入したプレボーリング孔を形成し、先端閉塞型のコンクリートパイルなどを圧入する。振動や騒音が小さく、安定した品質で施工できる。アースオーガーの支持地盤への到達の確認については、「掘削深さ」及び「アースオーガーの駆動用電動機の電流値の変化を読み取ること」、「オーガーに付着した排出土と土質調査資料との照合」により全数において行う。

2.「平板載荷試験」は、地盤調査手法の原位置試験のうちの一つ。地盤の変形や強さ等の支持力を判定する。詳しくは→こちら

3.既製コンクリート杭の打込みにおいて、一群の杭の打込みを群の外側から中心へ向かって打ち進めると、地盤が締め固まってしまうために中心部分での打ち込みが困難になる。そのため、打ち込みは中心から外側に向かって打ち込みを進める。(建築工事監理指針)

4.場所打ちコンクリート杭工事におけるコンクリートの打ち込みは、コンクリートの打込み開始時には、プランジャーをトレミー管に設置し、トレミー管やケーシングチューブの先端は、コンクリート中に2m以上入っている状態を保持しながら上昇、引き抜きを行う。

解答　2：

1.鉄筋の重ね継手において、鉄筋径が異なる異形鉄筋の継手の長さは、細いほうの鉄筋の径を基準とする。また、重ね継手の長さは特記によるが、特記がない場合はJASSの表より、鉄筋の呼び名の数値に所定の数値を乗じて算出する。(JASS 5)

2.ガス圧接継手は、原則として、その径または呼び名の差が7mm以下でなくてはならない。設問の「D22」と「D29」の差は7mmではあるので手動でのガス圧接は可能である。ただし、自動ガス圧接は径の異なる鉄筋では行ってはならない。(鉄筋継手工事標準仕様書)

3.異形鉄筋相互の空きは、①粗骨材最大寸法の1.25倍、②鉄筋呼び径の1.5倍、③25mm以上を確保しなくてはならない。設問では、①20×1.25=25mm、②25×1.5=37.5mm、③25mm、よって空きは37.5mm以上とする。

4.コンクリートのかぶり厚さの計測は、「最も外側の鉄筋の表面からこれを覆うコンクリート表面までの最短距離」とする。せん断補強筋は通常最も外側に配筋されるので、正しい文。なお、最小かぶり厚さは監理者の承認を受け、設計かぶり厚さは一般的に10mm程度割り増しする。

解答　4：

1.支持梁が鉄骨造である床型枠用鋼製デッキプレートのエンドクローズ部分については、支持梁への掛り代を50mm以上、オフセット寸法は40mm以下とする。

2.型枠支保工の構造計算において、固定荷重(コンクリート23.5kN/m²、鉄筋1.0kN/m²、型枠0.4 kN/m²)に積載荷重(ポンプ工法であれば1.5kN/m²)を加えたものとする。

3.打ち込み後のコンクリートは、散水・噴霧・養生マット・水密シートなどにより、湿潤状態を保つ。この湿潤養生期間は、普通ポルトランドセメントでは「短期・標準」で5日以上とし、「長期・超長期」では7日以上とする。ただし、透水性の小さいせき板で保護されている部分については、湿潤養生されているものとみなして、湿潤養生を省略することができる。

4.柱及び壁のせき板の存置期間をコンクリートの材齢で決定する施工計画において、普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートについては、平均気温が10°C以上15°C未満と予想される場合は、6日以上とし、平均気温が20度以上である場合は4日以上とする。なお、高炉セメントA種、シリカセメントA種、フライアッシュセメントA種も同じ期間とし、早強ポルトランドセメントはこの半分の期間、B種系は数日長く存置する。

解答　2：

1.レディーミクストコンクリートの受け入れ検査において、納入時の運搬車ごとに、納入書または製造管理記録により、その適合と単位水量を確認する。

2.スランプの許容差は、指定したスランプの値が8以上18以下が「±2.5」となっており、その他は「±1.5」としている。ただし、調合管理強度が27N/mm²以上でスランプが21cmの高性能AE減水剤を使用したJIS規格品のコンクリートについては、スランプの許容差を±2.0cmとすることができる。(JASS 5)

3.計画調合により求めたフレッシュコンクリートの空気量と実測値との差の許容範囲は、±1.5%とする。たとえば普通コンクリートの空気量は4.5%を標準とするので、3.0~6.0%の範囲で合格となる(JASS 5)。
・普通コンクリートの場合は、3.0~6.0%
・鋼管充填コンクリートの場合は、1.0~4.5%
・プレキャストコンクリートの場合は、3.0%以下(凍結融解作用を受ける恐れのある場合は、4.5%を目標値とする)

4.構造体コンクリート圧縮強度の試験において、材齢28日の場合、標準養生であれば、「調合管理強度」以上とする。なお、現場水中養生の時は、平均気温が20度以上であれば調合管理強度以上で、20度を下回るときは品質基準強度に3N/mm²を足した値以上とする。(JASS 5)

解答　4：

1.水和熱はひび割れを起こす原因となっており、なるべく抑えるようにする。その発熱原因はセメントと水の化学反応であり、抑えるためにはセメント量を少なくすることが有効である。

2.コンクリートのヤング係数は、コンクリートの圧縮強度が高くなるほど、大きくなる。（コンクリートは、強度が大きいほど「ひずみ度」は小さい。逆に強度が小さくなれば、当然たわみは大きいので、「ひずみ度」は大きくなる。なので圧縮強度が大きくなればヤング係数は大きくなり、圧縮強度が小さくなればヤング係数は小さくなる。）

3.外力を加えられると変形する、その変形を「ひずみ」と呼ぶ。ひずみ度は、部材の体積表面積比(体積/表面積)が大きくなるほど、小さくなる。

4.「中性化速度係数」とは、コンクリートが空気中の炭酸ガスなどの作用によって、アルカリ性を失って中性に近づく速度の割合をいう。中性化速度が速くなるほど中性化速度係数は大きくなる。コンクリートの圧縮強度が高くなると、緻密なコンクリートとなり、中性化速度が遅くなるので、中性化速度係数は小さくなる。(構造体コンクリートの品質に関する研究の動向と問題点)

解答　1：

1.プレキャスト部材の組み立て精度の検査は、仮固定完了後、次の部材の組み立て前に全数に対して行い、その判定基準は「±5mm以下」とする。(JASS 10)

2.プレキャスト部材には、構造上、美観上、防水上支障となる破損・ひび割れ等があってはならない。その破損やひび割れの程度によって廃棄とするか補修をするのかを決定する。屋外に面する部分における幅0.10mm以下のひび割れの場合は、初期補修用プレミックスポリマーセメントペーストによる補修を行う。

3.プレキャスト部材の寸法精度は、特記がない場合、その許容差を以下のように規定する。
「梁」の部材の長さは±10mm
「柱・壁柱」の部材の長さは±5mm
「梁」「柱・壁柱」の対角線長差は5mm

4.プレキャスト部材間の目地のシーリングについては、特記がない場合は、シーリング材の充填深さを10mm以上とする。

解答　1：

1.高力ボルト用孔の孔あけ加工は、鉄骨製作工場で行い、ドリルあけとし、せん断孔あけをしてはいけない。また、ボルト孔・アンカーボルト孔・鉄筋貫通孔もドリルあけを原則とするが、板厚が13mm以下のときは、せん断孔あけとすることができる。また、上記4つの孔あきを、特記がある場合もしくは監理者の承認を受けた場合は、レーザ孔あけとすることができる。その場合、溶接部を含む孔径の精度は、±0.5mm以下とする。(JASS 6)

2.コンクリート充填鋼管(CFT)造の鋼管最上部のトッププレートのコンクリート打設孔は、ホースが入るように、また空気孔をあける。

3.高力ボルト接合の摩擦面については、ショットブラストにより表面粗度を50μmR_Z以上確保するか、摩擦面に赤錆の発錆処理のいずれかを行う。

4.常温曲げ加工による内側曲げ半径は、材料の板厚の8倍とする。

解答　3：

1.組立て溶接は、被覆アーク溶接、ガスシールドアーク溶接で行い、その溶接に従事する溶接技術者は、JISに規定する有資格者とする。

2.溶融亜鉛めっきを施す部材において、ボックス構造や閉鎖形断面の角形鋼管(パイプ等)の部材の場合、部材の両端に亜鉛及び空気の流出入用の開口を設ける。

3.トルシア形高力ボルトの締付け後の目視検査においては、以下の項目を検査する。
・ピンテールの破断ー所定の軸力の確認及び本締めが完了しているか
・1次締め後につけたマークのずれー共回り・軸回りしていないか
・ナットの回転量(平均回転角度が±30度の範囲内か)
・突き出したボルトの余長(ねじ山が1~6山の範囲内か)
また、検査においては、全数検査・目視検査とし、不合格となったボルトは、破断したボルトをさらに追締めすることはできないため、新しいものに取り替える。

4.設問文通り、スパン数の多い建築物は、柱梁接合部の溶接収縮により水平方向に柱の倒れ変形が生じるため、建築物の中央部等に調整スパンを設け、溶接完了後に調整スパンの梁を高力ボルトで取り付ける。

解答　4：

1.構造用合板による大壁造の耐力壁において、構造用合板を切り欠き、山形プレートを用いて釘打ちする。しかし、面材の隅部で釘打ちができない部分にあっては、近傍に増し打ちする。

2.梁の継手は、追掛け大栓継ぎとし、上木先端部が柱芯より150mm内外になるように下木を持ち出す。

3.根がらみ貫は、床束等の束の下方を連結して構造的に固める部材である。

4.耐力壁の壁倍率を1.5倍に適合させるためには、厚さ30mm以上×幅90mm以上の木材(三つ割)でBPプレートを使用し、壁倍率を2.0倍に適合させるためには、厚さ45mm以上×幅90mm以上の木材(二つ割)でBP-2プレートを使用して片筋かいとする。よって設問の「30 mm×90 mm」では不適合である。(木造住宅工事仕様書)

解答　3：

1.アスファルト防水の下地の場合、出隅・入隅ともに30mm程度の面取りとし、改質アスファルトシート防水などの場合は出隅は3~5mm程度の面取り、入隅は「直角」に仕上げる。

2.防水層の伸縮目地は、パラペット・塔屋などの際および立ち上がり面から600mm以内、中間部の縦横3,000mm程度の間隔、幅20mm以上で、保護コンクリートの下面に達するように設ける。(JASS 8)

3.塗膜防水工事における補強布(幅100mm程度)は、下地によくなじませ、耳打ち・シワなどが生じないように防水材で張り付ける。このとき塗継ぎ重ね幅は100mm以上、補強布の重ね幅は50mm以上とする。(公共建築工事標準仕様書)

4.シーリング工事において、1成分形シーリングに比べて、2成分形シーリング材は現場での調合のため、職人によってばらつき、不撹拌による調合不良などが起こる場合がある。このため、監理者は1組の作業班が1日に行った施工箇所を1ロットとして、ロットごとにサンプルを別に作製し硬化の過程や硬化状態を確認する。

解答　2：

1.タイルの下地モルタルを塗るコンクリート表面は、モルタルの付着力を大きくするために、目荒し等による下地処理を行う。そのうち、超高圧水洗浄法は水の圧力でコンクリート表面の洗浄、目荒しを行うものである。その吐出圧は150～200N/mm²とする。

2.モルタル塗りにおいて、天井・庇は12mm以下、その他は25mm以下とする。また、1回の塗り厚については6mmを標準とし、最大9mmとする。(JASS 15)

3.コンクリート下地へのモルタル塗りにおいて、モルタルの1回の練混ぜ量については、機械練りを原則とし、60分以内に使い切れる量とする。

4.ALCパネルのタイル面の伸縮調整目地は、ALCパネル間目地と一致させ、その目違いは6mm以内とする。

解答　2：

1.サッシ枠が地震による面内変形を受けた場合にガラスが割れないようにするため、セッティングブロックやエッジスペーサーを使用し、ガラス周囲と建具枠との間にエッジクリアランスと適当な掛り代を確保する。

2.複層ガラスの周辺は、スペーサーと封着材によって2枚のガラスが接着されているので、複層加工後の切断、小口処理、穴あけ、切欠きなどの加工は行わない。(JASS 17)

3.網入り板ガラス・線入り板ガラスは、線材のサビによって熱割れを生じやすい。そのサビの発生を防ぐために、下辺小口と、下端より1/4の高さに防錆処置を行う。

4.ガラスの熱ひび割れは、太陽の輻射熱に作用され、熱を受ける部分と受けない部分との膨張差で生じるストレスのためにガラスが破損する現象。日射吸収率の高いガラスほど熱割れが生じやすい。(JASS 17)

解答　4：

1.既存の建築物に設置されている天井が特定天井に該当し、一定規模の増改築が行われる場合は、新築時と同様の技術的基準に適合させるか、ネットやワイヤーで一時的に天井の脱落を防ぐ落下防止措置を設けなければならない(令137条の2)。

2.特定天井となる条件は、以下の3条件を満たすものである。
①日常人が立ち入る場所である。
②高さが6mを超える天井の部分で、かつ面積が200m²を超える。
③天井材の単位面積当たり重量が2kg/m²を超える。
③に該当しないので、特定天井に該当しない。

3.天井面構成部材と壁、柱、その他の建築物の部分または建築物に取り付けるものとの間に6cm以上の隙間を設ける必要がある。

4.特定天井となる条件は、以下の3条件を満たすものである。
①日常人が立ち入る場所である。
②高さが6mを超える天井の部分で、かつ面積が200m²を超える。
③天井材の単位面積当たり重量が2kg/m²を超える。
上記すべてに該当するので、特定天井に該当する。また、設問文の「緩和措置」等は定められていない。

解答　4：

1.合成樹脂製可とう電線管の配管においては、その曲げ半径は管径の6倍以上とし、かつ90度以内とする。

2.蒸気管は、原則として先下がり配管で、勾配は1/250とし、先あがりの場合は1/80とする。蒸気に含まれている水分が液体化して管内を移動し、先上がり勾配だと水は蒸気が通ってきた配管を戻ってしまう。これを防ぐために先下がり勾配とする。

3.ケーブルラックや吊り金物を吊るために、インサートをコンクリートの打設前に設置し、一体化する。ただし、やむを得ない場合はあと施工アンカーを用いる。

4.管の埋設地中深さは、車両道路では、管の上端より600mm以上、それ以外では300mm以上とする。ただし、寒冷地では、凍結深度以上とする。(公共建築工事標準仕様書 機械設備工事編)

解答　1：

1.「タイル先付けプレキャストコンクリート工法」は、工場敷地内でタイルを型枠に先付けし、コンクリートを打設して、一体化するタイル先付けPC部材による工法である。この工法のタイルの引張接着強度は0.6N/mm²以上とする。(JASS 19)

2.乾式工法の場合の、石材裏面と躯体面の間隔は70㎜程度を標準とする。なお、湿式工法の場合の、取付け代は40㎜程度を標準とする。

3.「コンストラクションキーシステム」とはキーシステムの一種で、一般住宅の建築やリフォーム工事期間中のみに使用される鍵のこと。工事に携わる関係者が使用する鍵で、純正キーを使えばこの鍵は使用不能となり、工事中のみに使用できる。

4.塗装工事において、屋外・屋内ともに、鉄鋼面への錆止め塗料塗りについては、鉛・クロムフリーさび止めペイントを使用する。

解答　1：

1.「鋼板巻き工法」は既存柱に薄い鋼板を巻き、その内側に高流動モルタルを充填する補強方法。鋼板の形状は円形または角形とし、特記による。角形の場合は、角部に板厚の3倍以上のアール(内法半径)を設ける。(建築改修工事監理指針) 2.「炭素繊維巻き付け補強」は「連続繊維補強工法」の一つ。炭素繊維シートの水平方向のラップ位置は、構造的な弱点をなくすため、柱の各面に分散させる。 また、このラップの長さは200mm以上とする。

3.接着系アンカーの埋込み時に、接着剤がコンクリート表面まであふれ出てこない場合は、直ちにアンカー筋を引抜き、カプセルを追加して接着剤があふれ出るようにアンカー筋を埋め込む。

4.シアコネクタとは、2つの部材を一体化するための接合部材(金具)を指し、頭付きスタッドや鉄筋、アンカーを用いてその役割を持たせる。その位置は、増打ち壁においては、増打ち壁と既存壁の一体性を確保するために縦横30～50cm程度の間隔で設ける。

解答　2：

1.屋上緑化工事において、植物の地下茎が成長し、地面の持ち上がりや、地上への根の露出、地中に埋め込んだ配管、防水層、躯体への貫通を防ぐ耐根層を設ける。シートは重ね合わせ部が弱点となるため平場と同等の性能となるよう接合し、隙間を貫通しないよう配慮する。

2.「防火認定が必要な壁紙の張替え工事」においては、既存の壁紙を残さず撤去し、下地基材面を露出させてから新規の壁紙を張り付ける。(建築改修工事監理指針)

3.通常、二面接着にてシーリング材を施すが、挙動の少ない鉄筋コンクリート造の建具周りでは、三面接着としても良い。

4.合成樹脂塗床材の除去は、手持ちの電動ケレン棒か、中型・大型の剥離機械を用いて撤去する。このとき、モルタルと一体的に撤去することができれば、同時に撤去してもかまわないが、躯体に影響の内容に十分注意する。

解答　2：

1.クリティカル・パスは、建築プロジェクトの全工程をネットワーク図で表し、線で結んだ時に最小となる経路のこと。マスタースケジュールに記載されるうちの一つ。建築プロジェクトを管理するマネージャーはクリティカル・パスを早い段階で把握し、遅れないような対策を行う。

2.リバウンドハンマーは、硬化したコンクリートの表面を打撃した時の反発度を測定し、その反発度から圧縮強度を推定する器具のこと。シュミットテストハンマーとも呼ばれる。

3.空積工法とは、石材と躯体を引き金物で緊結し、引き金物周辺を超速硬セメントである取付け用モルタルで固定する張り石工事の工法。

4.「グレイジングガスケット」は、サッシ枠または障子とそれらにはめ込まれたガラス周囲との空隙に水密・気密を目的として挿入・装着させる定形シーリング材である。

解答　4：

1.発注者は、受注者または設計者の求めにより、設計意図を正確に伝えるための質疑応答、説明の内容を「受注者及び監理者」に通知する(工事請負契約約款1条) 。

2.監理者は、監理契約にもとづいて発注者の委託をうけ、工事請負契約に別段の定めのあるほか、工事施工者から工事に関する質疑書が提出された場合には、設計図書に定められた品質（形状、寸法、仕上り、機能、性能等を含む。）確保の観点から技術的に検討し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認のうえ、回答を工事施工者に通知する(国土交通省告示)。

3.設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな、矛盾、誤謬、脱漏、不適切な納まり等を発見した場合には、受注者は監理者に書面で報告し、監理者は建築主に報告、必要に応じて建築主を通して設計者に確認する(工事請負契約約款16条)。

4.発注者または監理者は、工事用図書の通りに実施されていない疑いのある施工について、必要と認められる相当の理由があるときは、その理由を受注者に通・知・のうえ、必要な範囲で破壊してその部分を検査することができる(工事請負契約約款17条)。