二級構造(荷重・外力)

二級建築士試験分野別まとめ
構造
荷重・外力

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二級建築士試験の過去問13年分を
分野別にまとめました
(平成20年度から令和02年度まで)

二級建築士
構造
荷重・外力

〔R02 No.7〕構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数C_oは、原則として、0.3以上とする。
2．振動特性係数R_tの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。
3．建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数C_iは、一般に、上階になるほど小さくなる。
4．建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、一般に、地盤面から深さ20mまでは深さが深くなるほど小さくなる。
5．地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定められている。

〔H27 No.8〕構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度kを乗じて計算する。
2．地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。
3．許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.3以上とする。
4．地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、一般に、上階になるほど大きくなる。
5．振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる。

〔H24 No.8〕構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数は、原則として、0.2以上とする。
2． 建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外においては、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数C_iを乗じて計算する。
3． 振動特性係数R_tは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出し、一般に、固有周期が長くなるほど小さくなる。
4． 地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況に応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定められている。
5． 建築物の地上部分の各階における地震層せん断係数C_iは、一般に、上階になるほど大きくなる。

 

 

〔H23 No.8〕構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、一般に、上階になるほど大きくなる。
2．許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数C₀は、原則として、0.3以上とする。
3．建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平深度ｋを乗じて算出する。
4．建築物の地上部分における各階の必要保有水平力を計算する場合は、標準せん断力係数C₀は、1.0以上とする。
5．振動特性係数Rｔは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出し、一般に、固有周期が長くなるほど大きくなる。

〔H22 No.8〕耐震性の検討に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Ｃoは、原則として、0.3以上とする。
2．建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、一般に、上階になるほど大きくなる。
3．建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度ｋを乗じて計算する。
4．鉄筋コンクリートラーメン構造においては、袖壁、腰壁の影響は考慮せずに耐震性の検討を行う。
5．必要保有水平耐力を計算する場合は、標準せん断力係数Coは、1.0以上とする。

〔H21 No.8〕構造計算における積算荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」＞「大梁及び柱の計算用」＞「地震力の計算用」である。
2．床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「教室」より「百貨店又は店舗の売場」のほうが小さい。
3．倉庫等において、積載荷重が一様に分布している場合の応力より、そこから一部の荷重を減らして荷重が偏在している場合の応力のほうが不利になることがある。
4．事務室において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、その柱が支える床の数に応じて積載荷重を低減することができる。
5．倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が3,900Ｎ/m²未満の場合であっても、3,900Ｎ/m²として計算する。

 

 

〔R01 No.7〕構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。

1．建築物の高さ
2．建築物の積載荷重
3．建築物の構造種別
4．建築物の地盤周期
5．建設地の地表面粗度区分

〔H26 No.7〕構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。

1．建築物の高さ
2．建設地の地盤の種別
3．建築物の重量
4．建設地の地表面粗度区分
5．建設地の多雪区域の指定の有無

〔R02 No.8〕図のような方向に風を受ける建築物のA点における風圧力の大きさとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、速度圧は1,000N/m²とし、建築物の外圧係数及び内圧係数は、図に示す値とする。

1．200 N/m²
2．600 N/m²
3．800 N/m²
4．1,000 N/m²
5．1,200 N/m²

 

 

〔H25 No.8〕図のような方向に風を受ける建築物のA点における風圧力の大きさとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、速度圧は1,000N/m²とし、建築物の外圧係数及び内圧係数は、図に示す値とする。

1．160N/m²
2．200N/m²
3．360N/m²
4．400N/m²
5．600N/m²

〔H30 No.8〕構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。
2．速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められている。
3．閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
4．ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。
5．風圧力が作用する場合の応力算定においては、一般に、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

〔H20 No.8〕構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．速度圧は、一般に、屋根の平均高さに基づいて算定する。
2．速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。
3．風圧力は、速度圧に風力係数を乗じて計算する。
4．閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
5．金網その他の網状の構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見た金網等の見付面積とする。

 

 

〔H28 No.8〕構造計算における建築物に作用する風圧力及び設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。
2．風圧力の計算に用いる基準風速V₀は、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、30m/sから46m/sまでの範囲内において定められている。
3．地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが短い。
4．地震力の計算に用いる標準せん断力係数C₀の値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては1.0 以上とする。
5．地震力の計算に用いる振動特性係数R_tの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第三種地盤> 第二種地盤> 第一種地盤となる。

〔R01 No.8〕荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、建築物の実況に応じて計算した値が3,900Ｎ/m²未満の場合であっても、3,900Ｎ/m²とする。
2．屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合には、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。
3．特定行政庁が指定する多雪区域内における地震時の計算に用いる積載荷重は、短期の積雪荷重の0.7倍の数値とする。
4．建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。
5．開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に、正の内圧係数を用いて計算する。

〔H30 No.7〕構造計算における荷重および外力に関する記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「床の構造計算をする場合」より「地震力を計算する場合」のほうが小さい。
2．各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、一般に、その柱が支える床の数が多くなるほど小さくなる。
3．屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60 度を超える場合においては、零とすることができる。
4．地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期T が長くなるほどその傾向が著しくなる。
5．地震力の計算に用いる振動特性係数Rtは、同一の地盤種別の場合、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほど大きくなる。

 

 

〔H29 No.7〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが小さい。
2．屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。
3．屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が45度を超える場合においては、零とすることができる。
4．風圧力を計算する場合において、閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
5．風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

〔H28 No.7〕構造計算における鉛直荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.35倍の数値とする。
2．多雪区域を指定する基準は、「垂直積雪が1m以上の区域」または「積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域」と定められている。
3．各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
4．暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとする。
5．同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」>「大梁及び柱の計算用」> 「地震力の計算用」である。

〔H27 No.7〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」の ほうが大きい。
2．倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が 3,900N/m²未満の場合であっても 3,900N/m²として計算する。
3．屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
4．許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に 生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。
5．風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

 

 

〔H26 No.8〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60度を超える場 合においては、零とすることができる。
2．風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。
3．建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ 個別に計算する。
4．同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」> 「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」である。
5．暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。

〔H25 No.7〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．建築物の地上部分における地震力に対する各階の必要保有水平耐力を計算する場合、標準せん断力係数C₀は、原則として、0.2とする。
2．応力算定においては、一般に、地震力と風圧力は同時に作用しないものとして計算する。
3．各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
4．同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」>「地震力の計算用」である。
5．屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

〔H24 No.7〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．風圧力の計算に用いる速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。
2． 暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。
3． 床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」の方が小さい。
4． 許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力を加えたものである。
5． 屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合においては、その影響力を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

 

 

〔H23 No.9〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地下水位以深の地下外壁に対しては、土圧だけでなく、水圧も考慮する。
2．暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載加重を減らした数値によるものとする。
3．屋根の積載荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が45度を超える場合においては、零とすることができる。
4．風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。
5．沖積粘性土の下層面が地盤面下15ｍ以深である地域については、一般に、柱の「負の摩擦力」の検討を行う必要がある。

〔H22 No.9〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
2．暴風時における建築物の店頭等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。
3．風圧の計算に用いる風力係数は、地盤面からの高さが高い部位ほど大きい。
4．許容応力度計算において、積雪時の短期に生じる力を計算するに当たり、一般に、多雪区域に指定された区域以外においても積雪荷重によって生ずる力を加える。
5．許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域以外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に自信力によって生ずる力を加えたものである。

〔H20 No.9〕構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外では、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算する。
2．屋根面における積雪量が不均等となるお・そ・れ・のある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
3．暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。
4．屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合においては、零とすることができる。
5．同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「床の構造計算をする場合」より「地震力を計算する場合」のほうが大きい。

 

 

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