一級構造(鉄筋コンクリート構造)

一級建築士試験分野別まとめ
構造
鉄筋コンクリート構造

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一級建築士試験13年分
分野別まとめ
(平成20年度から令和02年度まで)

一級建築士
構造
鉄筋コンクリート構造

〔R02 No.28〕コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．水中で養生したコンクリートの圧縮強度は、同一温度の待機中で養生したものよりも大きくなる。
2．一軸圧縮を受けるコンクリート円柱試験体の圧縮強度時ひずみは、圧縮強度が大きいほど大きくなる。
3．コンクリートのスランプは、コンクリートの単位水量が小さいほど大きくなる。
4．コンクリートのヤング係数は、コンクリートの気乾単位体積重量が大きいほど大きくなる。

〔R01 No.28〕コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど高い。
2．コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど速い。
3．コンクリートのヤング係数は、コンクリートの圧縮強度が高いほど大きい。
4．水和熱によるコンクリートのひび割れは、単位セメント量が少ないコンクリートほど発生しにくい。

〔H30 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．乾燥収縮によるひび割れは、水セメント比が同じ場合、単位セメント量が多いコンクリートほど発生しにくい。
2．AE剤を用いたコンクリートは、AE剤により連行された空気がコンクリート中で独立した無数の気泡となることから、凍結融解作用に対する抵抗性が増す。
3．コンクリートの圧縮強度は、一般に、コンクリート供試体の形状が相似の場合、供試体寸法が小さいほど大きくなる。
4．コンクリートの引張強度は、一般に、コンクリートの圧縮強度が大きいほど大きくなる。

 

 

〔H29 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．コンクリートの初期の圧縮強度の発現は、一般に、セメントの粒子が細かいものほど早くなる。
２．コンクリートの圧縮強度は、一般に、材齢が同じ場合、大気中で養生した供試体よりも、大気と同一温度の水中で養生した供試体のほうが大きくなる。
３．コンクリートのせん断弾性係数は、一般に、ヤング係数の0.4倍程度である。
４．局部圧縮を受けるコンクリートの支圧強度は、一般に、全面圧縮を受けるコンクリートの圧縮強度よりも小さい。

〔H28 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．耐震診断等で構造体コンクリートから採取される円柱コア供試体の圧縮強度は、直径に対する高さの比が小さくなると小さくなる。
２．コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど遅くなる。
３．コンクリートの引張強度は、一般に、円柱供試体を用いた直径方向の圧縮試験(割裂試験)により間接的に求められる。
４．一軸圧縮を受けるコンクリート円柱供試体の圧縮強度時ひずみは、一般に、圧縮強度が大きいほど大きくなる。

〔H27 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．高強度コンクリートの温度ひび割れの防止対策として、水和熱の小さい中庸熱ポルトランドセメントを使用した。
２．設計基準強度80N/mm²以上の高強度コンクリートの火災時の爆裂防止対策として、コンクリート中に有機繊維を混入した。
３．凍結融解作用を受けるコンクリートの凍害対策として、AEコンクリートとし、空気量を4.5％とした。
４．計画供用期間の級が「長期」のコンクリートの練混ぜ水に、コンクリートの洗浄排水を処理して得られた上澄水を用いた。

 

 

〔H26 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．マスコンクリートにおける温度ひび割れ対策として、水和熱の小さい中庸熱ポルトランドセメントや、低熱ポルトランドセメントを用いることは有効である。
２．水セメント比が同一であれば、単位セメント量が少ないほど、乾燥収縮によるひび割れの少ないコンクリートとなる。
３．コンクリートのヤング係数は、コンクリートの気乾単位体積重量又は圧縮強度が大きいほど、大きい値となる。
４．コンクリートのヤング係数は、応力ひずみ曲線上における圧縮強度時の点と原点とを結ぶ直線の勾配で表される。

〔H25 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．水中で養生したコンクリートの強度は、同一温度の大気中で養生したものよりも小さくなる。
2．コンクリートのヤング係数は、圧縮強度が同じ場合、一般に、使用する骨材により異なる。
3．AE剤を用いたコンクリートは、凍結融解作用に対する抵抗性が増大し、耐久性も向上する。
4．常温近傍におけるコンクリートの熱による膨張変形は、一般鋼材のそれとほぼ同じである。

〔H24 No.28〕コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど大きい。
2．コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど大きい。
3．コンクリートのヤング係数は、単位体積重量が大きいほど大きい。
4．コンクリートの引張強度は、圧縮強度が大きいほど大きい。

 

 

〔H23 No.28〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．圧縮強度試験用供試体を用いた圧縮強度試験において、荷重速度が速いほど小さい強度を示す。
2．水和熱及び乾燥収縮によるコンクリートのひび割れは、単位セメント量が少ないコンクリートほど発生しにくい。
2．コンクリートの中性化速度は、圧縮強度が大きいほど遅い。
4．近年では、設計基準強度が100N/mm²を超えるコンクリートも使用されてきている。

〔H22 No.28〕普通コンクリート材料の性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．硬化過程におけるセメントの水和熱による膨張変形は、発熱量が大きく放熱量が少ないほど大きい。
2．常温におけるコンクリートの熱による膨張変形は、一般鋼材のそれとほぼ同じである。
3．乾燥収縮による変形は、主として、コンクリート中の水分が蒸発することによって生じる。
4．長期間の持続荷重によりクリープ変形が生じた場合、その荷重を取り除くと、コンクリートに生じた変形は荷重載荷前の状態に戻る。

〔H21 No.28〕コンクリート強度に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．セメントの粒子が大きいものほど、コンクリートの初期強度の発現が早くなる。
2．コンクリートの硬化初期の期間中に水分が不足すると、セメントの水和反応に必要な水分が不足し、コンクリートの強度発現に支障をきたす。
3．コンクリートの硬化初期の期間中にコンクリートの温度が2℃を下回ると、コンクリートの強度発現が遅延する。
4．コンクリートは、気中養生したものより、水中養生したもののほうが、強度の増進が期待できる。

 

 

〔H20 No.24〕コンクリートに関する次の記述のうち、（社）日本建築学会「鉄筋コンクリート構造計算規準」に照らして、最も不適当なものはどれか。

1．梁主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋より上端筋のほうが小さい。
2．コンクリートの引張強度は、圧縮強度の1/10程度であるが、曲げ材の引張側では引張強度は無視するため、許容引張応力度は規定されていない。
3．コンクリートの単位容積重量が同じで設計基準強度が2倍になると、コンクリートのヤング係数もほぼ2倍となる。
4．軽量コンクリート1種の許容せん断応力度は、長期・短期ともに、同じ設計基準強度の軽量コンクリートの許容せん断応力度の0.9倍である。
5．コンクリートのせん断弾性係数は、一般に、ヤング係数の0.4倍程度である。

〔R02 No.11〕鉄筋コンクリート構造における付着、継手及び定着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部の主筋には太径の鉄筋を用いることとした。
2．鉄筋の継手については、継手位置の存在応力にかかわらず、母材の強度を伝達できる継手とした。
3．柱に定着する梁の引張鉄筋の定着長さにおいて、SD295Aの鉄筋を同一径のSD390の鉄筋に変更したので、定着長さを長くした。
4．独立柱の帯筋の端部(隅角部)に135度フックを設け、定着させた。

〔R02 No.12〕鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したコンクリートのひび割れの状況を示す図」と「その説明」として、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1．矢印方向に荷重を受けた場合の、「片持ち梁のせん断ひび割れ」

2．下端筋に沿って付着割裂した場合の、「梁のひび割れ」

3．柱梁接合部内に定着された梁上端筋が矢印方向に引張力を受けた場合の、「柱梁接合部及び柱のひび割れ」

4．矢印方向に荷重を受けた場合の、「柱梁接合部のひび割れ」

 

 

〔R02 No.13〕鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱の長期許容せん断力の計算においては、帯筋の効果を考慮しなかった。
2．梁の短期許容せん断力の計算においては、有効せいに対するせん断スパンの比による割増しを考慮した。
3．柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。
4．太径の異形鉄筋を梁の主筋に使用したので、鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度を、かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減した。

〔R02 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱は、作用する軸方向圧縮力が大きいほど、一般に、塑性変形性能が低下する。
2．梁は、貫通孔を設けることにより、一般に、せん断耐力が小さくなる。
3．柱・梁接合部は、取り付く梁の主筋量が多くなるほど、一般に、せん断耐力が大きくなる。
4．耐力壁は、壁板の周辺に側柱を設けることにより、一般に、塑性変形性能が向上する。

〔R01 No.11〕鉄筋コンクリート構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいことから、付着割裂破壊の検討を省略した。
2．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の引張鉄筋比を大きくした。
3．柱のせん断圧縮破壊を防止するために、コンクリートの設計基準強度を高くすることにより、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比を小さくした。
4．柱梁接合部内に、帯筋比が0.3％以上となるように帯筋を配筋した。

 

 

〔R01 Ｎo.12〕鉄筋コンクリート構造の梁に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。
2．あばら筋の長期許容応力度は、SD295AからSD345に変更しても、大きくはならない。
3．主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋より上端筋のほうが小さい。
4．圧縮側の主筋は、長期荷重によるクリープたわみを抑制する効果がある。

〔R01 No.13〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図に記載のない鉄筋は適切に配筋されているものとする。

1．断面内に打継ぎ部を有する基礎梁において、必要な定着長さが確保されていたので、図- 1に示すように、基礎梁の側面にあばら筋の重ね継手を設けた。 
2．片側に床スラブが取り付いた梁のあばら筋において、必要な余長が確保されていたので、図-2に示すように、あばら筋の末端の一端を90度フックとした。
3．梁下端主筋において、必要な重ね継手長さを確保したうえで、応力集中を避けるために、図-3に示すように、継手位置をずらして配筋した。
4．長方形孔を有する梁において、あばら筋に加え、図- 4に示すように、軸方向補強筋を長方形孔の上下に配筋した。

〔R01 No.14〕鉄筋コンクリート構造の柱梁接合部に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．外柱の柱梁接合部においては、一般に、靱性を確保するために、梁の下端筋は上向きに折り曲げて定着させる。
2．柱梁接合部の設計用せん断力は、取り付く梁が曲げ降伏する場合、曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと大きくなる。
3．柱梁接合部の許容せん断力は、柱梁接合部の帯筋量を増やすと大きくなる。
4．柱梁接合部の許容せん断力は、コンクリートの設計基準強度を高くすると大きくなる。

 

 

〔H30 No.11〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地震時に水平力を受けるラーメン架構の柱の曲げひび割れは、一般に、柱頭及び柱脚に発生しやすい。
2．柱の軸方向の圧縮耐力は、一般に、帯筋によるコンクリートの拘束の度合いが大きいほど大きくなり、最大耐力以降の耐力低下の度合いも緩やかになる。
3．柱は、一般に、同じ断面の場合、内法高さが小さいほど、せん断耐力が大きくなることから、塑性変形能力は向上する。
4．柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、柱に取り付く梁の幅を大きくすると大きくなる。

〔H30 No.12〕鉄筋コンクリート構造の鉄筋の定着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．梁主筋の柱への必要定着長さは、柱のコンクリートの設計基準強度が高いほど長くなる。
2．折曲げ定着筋の標準フックの必要余長は、折曲げ角度が小さいほど長くなる。
3．引張鉄筋の必要定着長さは、横補強筋で拘束されたコア内に定着する場合より、横補強筋で拘束されていない部分に定着する場合のほうが長くなる。
4．純ラーメン架構の柱梁接合部内に通し配筋定着する梁については、地震時に梁端に曲げヒンジを想定する場合、梁主筋の引張強度が高いほど、定着性能を確保するために必要となる柱せいは大きくなる。

〔H30 No.13〕鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．開口を有する耐力壁において、許容せん断力だけではなく、せん断剛性についても、開口の大きさに応じた低減率を考慮して構造計算を行った。
2．両側スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したＴ形断面部材の値を用いた。
3．柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きな値とした。
4．純ラーメン架構の梁端部の断面算定において、水平荷重による設計用曲げモーメントとして、フェイスモーメント（柱面位置での曲げモーメント）を用いた。

 

 

〔H30 No.14〕鉄筋コンクリート構造の保有水平耐力計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱の塑性変形能力を確保するため、引張鉄筋比p_tを大きくした。
2．梁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの梁の断面に生じる平均せん断応力度を小さくした。
3．耐力壁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの耐力壁の断面に生じる平均せん断応力度を小さくした。
4．ラーメン架構と耐力壁を併用した建築物の構造特性係数D_uを小さくするため、保有水平耐力に対する耐力壁の水平耐力の和の比率β_uを小さくした。

〔H29 No.11〕鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したコンクリートのひび割れの状況を示す図」と「その原因の説明」として、最も不適当なものは、次のうちどれか。

〔H28 No.12〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図に記載されていない鉄筋は適切に配筋されているものとする。

１．図－１に示す副帯筋の配筋において、余長部が帯筋で囲まれたコア内に挿入されており、必要な余長が確保されていたので、副帯筋の末端の一端を90度フックとした。
２．図－２に示す大梁の主筋の配筋において、下端筋の重ね継手をスパンの中央部に設けた。
３．図－３に示すスパンが短い大梁の主筋の配筋において、せん断破壊や付着割裂破壊を防止するため、梁断面の四隅以外の主筋を部材の全長にわたって対角線上に配置した。
４．図－４に示す柱梁接合部において、せん断補強筋比0.3％相当の帯筋を配筋した。

 

 

〔H28 No.13〕鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して、地震荷重時に構造耐力上主要な部分に生じる力を計算した。
２．梁部材における主筋のコンクリートに対する許容付着応力度として、下端筋では上端筋よりも大きい値を用いた。
３．柱部材の長期許容せん断力の計算において、帯筋や軸圧縮応力度の効果はないものとした。
４．引張鉄筋比が釣合い鉄筋比を超える梁部材について、梁断面の許容曲げモーメントを、a_t(引張鉄筋の断面積)×f_t (引張鉄筋の許容引張応力度)×j(応力中心間距離)により計算した。

〔H28 No.14〕鉄筋コンクリート構造における建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．「ルート１」の計算において、コンクリートの設計基準強度を24N/mm²としたので、設計基準強度による割増し係数αを用いて、単位強度の割増しを行った。
２．「ルート２－１」の計算において、柱及び梁の靱じん性を確保するため、地震力によって生じるせん断力を割増した設計用せん断力が、安全性確保のための許容せん断力を超えないことを確かめた。
３．「ルート３」の計算において、両端ヒンジとなる梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.2とし、両端ヒンジとならない梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.1とした。
４．「ルート３」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した柱部材の種別をFDとした。

〔H29 No.24〕鉄筋コンクリート造の建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．圧密沈下のお・そ・れ・のある地盤において、直接基礎を採用した建築物の設計に当たり、不同沈下による建築物の損傷を生じにくくするために、基礎形式を独立基礎からべた基礎に変更した。
２．平面形状が細長い建築物の応力解析において、短辺方向に地震力を受ける場合には、床を剛と仮定しなかった。
３．床組の振動による使用上の支障がないことを、梁及び床スラブの断面の各部の応力を検討することにより確認した。
４．片持スラブの設計において、長期荷重に加えて地震時の上下振動を考慮して配筋を決定した。

 

 

〔H28 No.11〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．曲げ降伏する梁部材の靱じん性を高めるために、梁せい及び引張側の鉄筋量を変えることなく、梁幅を大きくした。
２．柱部材の靱じん性を高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比が小さくなるように、柱の配置や断面形状を計画した。
３．梁部材のクリープによるた・わ・み・を減らすために、引張側の鉄筋量を変えることなく、圧縮側の鉄筋量を減らした。
４．曲げ降伏する柱部材の曲げ降伏後のせん断破壊を防止するために、曲げ強度に対するせん断強度の比を大きくした。

〔H29 No.12〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．梁のせん断強度を大きくするために、あばら筋量を増やした。
２．曲げ降伏する梁の靱性を高めるために、コンクリートの設計基準強度に対するせん断応力度の比を大きくした。
３．柱のせん断強度を大きくするために、設計基準強度がより高いコンクリートを採用した。
４．曲げ降伏する両側柱付き耐力壁の靱性を高めるために、側柱の帯筋量を増やした。

〔H29 No.13〕鉄筋コンクリート構造の柱及び梁における付着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．主筋間のあ・き・が大きくなると、付着割裂強度は小さくなる。
２．細径の主筋を用いる場合よりも、太径の主筋を用いる場合のほうが、断面の隅角部に付着割裂破壊を生じやすい。
３．付着割裂破壊に対する安全性の検討を行う場合、帯筋、あばら筋及び中子筋の効果を考慮して、付着割裂強度を算定してもよい。
４．部材端部にせん断ひび割れが生じる部材では、主筋の引張応力度を一定とみなす範囲を除いたうえで、設計用付着応力度を算定する。

 

 

〔H29 No.14〕鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．柱の長期許容曲げモーメントの算定において、コンクリートには引張応力度の負担は期待せず、主筋と圧縮コンクリートを考慮して計算を行った。
２．梁の長期許容曲げモーメントを大きくするために、引張鉄筋をSD345から同一径のSD390に変更した。
３．柱及び梁の短期許容せん断力の算定において、主筋はせん断力を負担しないものとして計算を行った。
４．開口を設けた耐力壁において、壁縦筋や壁横筋の寄与分を考慮して、設計用せん断力に対して必要となる開口補強筋量を算定した。

〔H27 No.11〕鉄筋コンクリート部材のせん断耐力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、取り付く大梁の梁幅を大きくすると大きくなる。
２．柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、取り付く大梁の主筋量を増やすと大きくなる。
３．柱のせん断耐力は、一般に、柱に作用する軸方向圧縮力が大きいほど大きくなる。
４．柱のせん断耐力は、一般に、帯筋に降伏強度の高い高強度鉄筋を使用すると大きくなる。

〔H27 No.12〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．大梁主筋の柱への必要定着長さは、大梁主筋の強度が高いほど短くなる。
２．大梁主筋の柱への必要定着長さは、柱のコンクリート強度が高いほど短くなる。
３．鉄筋のかぶり厚さの最小値は、主筋の応力伝達のためだけではなく、鉄筋コンクリート部材の耐久性・耐火性を考慮して定められている。
４．柱の帯筋の端部は、135度フックを設ける代わりに、必要溶接長さを満たせば帯筋相互を片面溶接とすることができる。

 

 

〔H27 No.13〕鉄筋コンクリート構造の構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．鉄筋コンクリートラーメン構造の応力計算において、柱及び梁を線材に置換し、柱梁接合部の剛域を考慮した。
２．柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど大きな値とした。
３．超高層建築物に異なる強度のコンクリートを使用するので、コンクリートの設計基準強度ごとに、異なる単位体積重量を用いて、建築物重量を計算した。
４．梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。

〔H27 No.14〕鉄筋コンクリート構造の保有水平耐力計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．全体崩壊形の崩壊機構となったので、崩壊機構形成時の応力を用いて、部材種別及び構造特性係数D_S値の判定を行った。
２．保有水平耐力を増分解析により計算する際に、各階に作用する外力分布を、地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数A_iに基づいて設定した。
３．大梁の曲げ終局強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。
４．主筋が円周方向に均等に配筋されている円形断面柱の曲げ終局強度を略算で求める際に、等断面積の正方形柱に置換し、主筋のかぶり厚さを変えることなく全主筋本数の１/２がそれぞれ、引張側と圧縮側に１列に配置されているものと仮定して算出した。

〔H26 No.11〕鉄筋コンクリート構造の部材の強度に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．柱の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。
２．大梁の終局曲げ耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。
３．耐力壁の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。
４．柱梁接合部の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。

 

 

〔H26 No.12〕鉄筋コンクリート構造の脆ぜい性破壊の防止に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の引張鉄筋比を大きくした。
２．柱のせん断圧縮破壊を防止するために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比を小さくした。
３．柱のせん断破壊を防止するために、柱せいに対する柱の内法高さの比を大きくし、短柱とならないようにした。
４．曲げ降伏する大梁の靱じん性せいを高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する大梁のせん断応力度の比を小さくした。

〔H26 No.13〕鉄筋コンクリート構造の構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．柱の許容曲げモーメントの算出において、圧縮側及び引張側の鉄筋並びに圧縮側のコンクリートは考慮し、引張側のコンクリートについては無視して計算を行った。
２．開口を有する耐力壁の許容応力度計算において、開口による剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行った。
３．梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち、大きいほうの値とした。
４．平面形状が細長い建築物において、短辺方向の両妻面のみに耐力壁が配置されていたので、剛床仮定に基づいた解析に加えて、床の変形を考慮した解析も行った。

〔H26 No.14〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．大梁の主筋の重ね継手について、応力集中を避けるために図－１のように継手位置をずらして配筋した。
２．柱梁接合部内の応力伝達を考慮し、図－２のように大梁の下端筋を上向きに折り曲げて定着させた。
３．両側にスラブの付いた大梁のあばら筋を、図－３のようなキャップタイ形式とした。
４．最上階の外端部における大梁の上端筋について、図－４のようにL₂を定着長さとした。

 

 

〔H25 No.11〕鉄筋コンクリート構造の部材の性能に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱の曲げ剛性を大きくするために、引張強度の大きい主筋を用いた。
2．耐力壁のせん断剛性を大きくするために、壁の厚さを大きくした。
3．梁の終局せん断強度を大きくするために、あばら筋の量を増やした。
4．耐力壁の終局せん断強度を大きくするために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。

〔H25 No.12〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．主筋の継手部で付着力伝達が十分に行えるようにするため、重ね継手の長さは、所定の数値以下となるようにする。
2．コンクリートの付着割裂破壊を抑制するため、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、所定の数値以上となるようにする。
3．柱の主筋の座屈を抑制するため、帯筋の間隔は、所定の数値以下となるようにする。
4．耐力壁のひび割れの進展を抑制するため、壁筋の間隔は、所定の数値以下となるようにする。

〔H25 No.13〕鉄筋コンクリート造の建築物における部材寸法の設定に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．階高4mの耐力壁の厚さを、階高の1/40とした。
2．階高8mの正方形断面柱の一辺の長さを、階高の1/12とした。
3．一辺が4mの正方形床スラブの厚さを、スパンの1/25とした。
4．長さ1.5mのはね出しスラブの厚さを、はね出し長さの1/8とした。

 

 

〔H25 No.14〕鉄筋コンクリート造の建築物において、図のような向きの鉛直荷重又は水平荷重を受けるときのひび割れ性状として、最も不適当なものは、次のうちどれか。

〔H25 No.15〕鉄筋コンクリート造の建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地震時の変形に伴う建築物の損傷を軽減するために、靱じん性せいのみに期待せず強度を大きくした。
2．細長い平面形状の建築物としたので、地震時に床スラブに生じる応力が過大にならないように、張り間方向の耐力壁を外側のみに集中させず均等に配置した。
3．1階をピロティとしたので、地震時に1階に応力が集中しないように、1階の水平剛性を小さくした。
4．地震力に単独で抵抗できない屋外階段であったので、建築物本体と一体化し、建築物本体で屋外階段に作用する地震力に抵抗させた。

〔H24 No.11〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートは圧縮力に強く引張力に弱いので、一般に、大きな軸圧縮力を受ける柱のほうが、靱じん性せいは高い。
2．梁の地震時応力は材端部で大きくなるので、貫通孔を設ける場合、一般に、材端より材中央に設けるほうが、梁の靱じん性せいの低下は少ない。
3．曲げ降伏する梁は、両端が曲げ降伏する場合におけるせん断力に対する梁のせん断強度の比（せん断余裕度）が大きいほうが、曲げ降伏後のせん断破壊が生じにくいので、一般に、靱じん性せいは高い。
4．耐力壁周囲の柱及び梁は耐力壁を拘束する効果があるので、一般に、周囲に柱及び梁を設けたほうが、耐力壁の靱じん性せいは増大する。

 

 

〔H24 No.12〕耐震計算ルート1により構造計算を行う鉄筋コンクリート造の建築物の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱が座屈しないことを確認しなかったので、柱の小径を、構造耐力上主要な支点間の距離の1/10とした。
2．建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、梁のせいを、梁の有効長さの1/15とした。
3．コンクリートの充填性や面外曲げに対する安定性等を考慮して、耐力壁の厚さを、壁板の内法高さの1/20である150mmとした。
4．建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、片持ち以外の床版の厚さを、床版の短辺方向の有効張り間長さの1/25である200mmとした。

〔H24 No.25〕既存鉄筋コンクリート造の建築物の耐震診断に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．第一次診断において、構造耐震指標I_Sが0.5であったので、建築物は安全と判定した。
2．第一次診断において、建築年数のほか、建築物の変形や壁・柱のひび割れ等を考慮して、経年指標Tを決定した。
3．第一次診断において、1階がピロティ形式であったので、形状指標S_Dを低減した。
4．建築物の構造耐力上主要な部分が、昭和56年6月1日における建築基準法の規定に適合していたので、耐震診断の必要性は低いと判断した。

〔H24 No.13〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．幅300mm、せい600mm、有効せい540mmの梁に、引張鉄筋としてD22の主筋を3本（引張鉄筋比：0.71%)配筋した。
2．幅300mm、せい600mmの梁に、D10のあばら筋を200mm間隔（せん断補強筋比：0.23%)で配筋した。
3．帯筋を100mm間隔で配筋した700mm角の柱と、幅300mm、せい600mmの梁との交差部である柱梁接合部に、D13の帯筋を100mm間隔（せん断補強筋比：0.36%)で配筋した。
4．建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、厚さ250mmの床版の短辺方向及び長辺方向に、上端筋及び下端筋としてそれぞれD13のスラブ筋を300mm間隔で床版全面に配筋した。

 

 

〔H24 No.14〕鉄筋コンクリート構造における構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．鉄筋コンクリートの単位体積重量の算出において、コンクリートの単位体積重量に鉄筋による重量増分として1kN/m³を加えた。
2．柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数の小さなコンクリートを無視し、ヤング係数の大きな鉄筋の剛性を用いた。
3．柱及び梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。
4．柱及び梁の許容せん断力の算出において、主筋はせん断力を負担しないものとした。

〔H23 No.11〕図のような断面の鉄筋コンクリート造の梁について、上側圧縮、下側引張となる曲げモーメントが作用する場合、終局曲げモーメントの値に最も近いものは、次のうちどれか。ただし、コンクリートの圧縮強度は36N/mm²、主筋(D25)1本当たりの断面積は507mm²、主筋の材料強度は345N/mm²とする。

1．400 kN・m
2．500 kN・m
3．600 kN・m
4．700 kN・m

〔H23 No.12〕鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、建築基準法の仕様規定に照らして、最も不適当なものはどれか。ただし、鉄筋1本当たりの断面積は、D25が507mm²、D13が127mm²、D10が71mm²とする。

1．600mm角の柱に、D25の主筋を8本配筋した。
2．600mm角の柱（主筋はD25) に、D13の帯筋を100mm間隔で配筋した。
3．厚さが120mmの耐力壁に、400mm間隔でD10の鉄筋をシングル配筋とした。
4．厚さが180mmの開口付き耐力壁の開口部周囲の補強筋として、D13の鉄筋を配筋した。

 

 

〔H23 No.13〕鉄筋コンクリート構造における付着、継手及び定着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部に太径の鉄筋を用いない配筋とした。
2．鉄筋の継手については、継手位置の存在応力によらず、骨材の強度を伝達できる継手とした。
3．柱に定着する梁の引張り鉄筋の定着長さにおいて、SD295Aの鉄筋を同一径のSD390の鉄筋に変更したので、定着長さを長くした。
4．独立柱のせん断補強筋の端部を相互に溶接する代わりに、端部に90度フックを設けた。

〔H23 No.14〕鉄筋コンクリート構造における建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．許容応力度計算において、コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して構造耐力上主要な部分に生ずる力を計算した。
2．許容応力度計算において、開口部を設けた耐力壁について、剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行った。
3．保有水平耐力計算において、梁の曲げ強度を算定する際に、主筋にJISに適合するSD345を用いたので、材料強度を基準強度の1.1倍とした。
4．剛節架構と耐力壁を併用した場合、設計変更により耐力壁量が増加し、保有水平耐力に対する耐力壁の水平耐力の和の比率が0.5から0.8となったが、「耐力壁」及び「柱及び梁」の部材群としての種別が変わらなかったのでD_Sの数値を小さくした。

〔H22 No.11〕鉄筋コンクリート構造の柱部材の強度・靱じん性せい能に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．帯筋の拘束度合いが大きい場合、一般に、柱部材の軸方向の圧縮耐力は大きくなり、最大耐力以降の耐力低下の度合いは緩やかになる。
2．一般に、柱部材に作用する軸方向の圧縮力が大きいほど、せん断耐力は大きくなり、靱じん性せい能は低下する。
3．一般に、柱部材の内法寸法が短いほど、せん断耐力は大きくなり、靱じん性せい能は低下する。
4．一般に、柱部材の引張鉄筋が多いほど、曲げ耐力は大きくなり、靱じん性せい能は向上する。

 

 

〔H22 No.12〕鉄筋コンクリート造壁付き剛節架構において、図のように矢印の向きに水平力を受けるとき、構造部材に生じる斜めひび割れ性状として、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1．耐力壁に生じる斜めひび割れ「a」
2．柱梁接合部に生じる斜めひび割れ「b」
3．梁部材に生じる斜めひび割れ「c」
4．柱部材に生じる斜めひび割れ「d」

〔H22 No.13〕図-1〜図-3に示す鉄筋コンクリート構造部材に使用される異形鉄筋の定着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、dは鉄筋径（呼び名の数値）とし、 Dは折曲げ内法直径とする。

1．図-1に示す直線定着の必要長さL_Aは、鉄筋強度が高いほど長くなる。
2．同じ鉄筋及びコンクリートを使用した場合、図-1に示す直線定着の必要長さL_Aは、図-2に示す90度折り曲げ定着の必要長さL_Bより長い。
3．同じ鉄筋及びコンクリートを使用した場合、図-3に示す180度折り曲げ定着の必要長さL_Cは、図-2に示す90度折り曲げ定着の必要長さL_Bより短い。
4．図-2に示す90度折り曲げた鉄筋の折り曲げ開始点以降の部分を、横補強筋で拘束された領域に定着する場合、定着性能は向上する。

〔H22 No.14〕鉄筋コンクリート造の建築物の保有水平耐力計算において、構造特性係数D_Sを算定する際に必要となる部材種別の判定に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．梁部材の種別をFAとするために、コンクリート設計基準強度F_Cに対するメカニズム時の平均せん断応力度τ_uの割合が、0.2以上となるように設計した。
2．壁式構造以外の構造の耐力壁部材の種別をWAとするために、コンクリート 設計基準強度F_Cに対するメカニズム時の平均せん断応力度τ_uの割合が、2以下となるように設計した。
3．壁式構造の耐力壁部材の種別をWAとするために、コンクリート設計基準強度F_Cに対するメカニズム時の平均せん断応力度τ_uの割合が、0.1以下となるように設計した。
4．メカニズム時において耐力壁部材がせん断破壊したので、部材種別はWDとした。

 

 

〔H22 No.24〕鉄筋コンクリート造の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．高さh₀・幅l₀の開口を有する耐力壁の耐力計算において、開口面積(h₀×l₀)の影響を考慮したので、開口部の幅及び高さの影響を無視した。
2．柱の剛性評価において、腰壁と柱との接合部に完全スリットを設けたので、腰壁部分の影響を無視した。
3．垂れ壁や腰壁が付く柱が多かったので、当該柱や当該階の耐力を大きくして設計した。
4．柱の設計において、垂れ壁や腰壁の付いた柱については、同一構面内の垂れ壁や腰壁の付かない柱より先に降伏するので、靱じん性せい能をもたせるようにした。

〔H21 No.11〕図に示す開口を有する鉄筋コンクリート造の壁部材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．式①を用いて算定した値が0.4以下であるので、開口のある耐力壁とみなす。
2．一次設計時に用いるせん断剛性の低減率を、式②を用いて算定する。
3．一次設計時に用いる許容せん断耐力の低減率を、式①、②及び③のうち最小値を用いて算定する。
4．開口補強筋の量は開口の大きさを考慮して算定し、開口補強筋はD13以上、かつ、壁筋と同径以上の鉄筋を用いる。

〔H21 No.12〕鉄筋コンクリート造の柱部材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地震時に大きな変動軸力が作用する外柱の曲げ耐力及び靱じん性せい能は、変動軸力が少ない同断面・同一配筋の内柱と同等である。
2．柱と一体的に挙動する袖壁部分で、袖壁の厚さを150mm以上、壁筋を複配筋及びせん断補強筋比を0.4%以上としたものは、柱とともに地震に対して有効な構造部材とみなすことができる。
3．柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。
4．他の層と比べて剛性・強度が低い層は、大地震時に大きな変形が集中するお・そ・れ・があるので、当該層の柱には十分な強度及び靱じん性せいを確保する必要がある。

 

 

〔H21 No.13〕鉄筋コンクリート構造の部材の剛性に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地震力作用時における層間変形の算定時において、耐力壁脚部における地盤の鉛直方向の変形が大きい場合、耐力壁脚部に鉛直バネを設けた検討を行った。
2．一次設計の応力算定において、スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いた。
3．柱部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントはコンクリート断面を用い、ヤング係数はコンクリートと鉄筋の平均値を用いた。
4．床を支持する小梁には、過大なた・わ・み・を防止するために、十分な曲げ剛性を確保した。

〔H21 No.14〕鉄筋コンクリート構造の部材の靱じん性せいや破壊形式に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．純ラーメン部分の柱梁接合部内において、柱梁接合部のせん断強度を高めるために、帯筋量を増やした。
2．柱部材の脆ぜい性破壊である付着割裂破壊を避けるため、断面隅角部に細径の鉄筋を配置した。
3．曲げ降伏する耐力壁の靱じん性せいを高めるため、断面内の圧縮部分に当たる側柱のせん断補強筋を増やした。
4．曲げ降伏する梁部材について、曲げ降伏後のせん断破壊を避けるため、曲げ強度に対するせん断強度の比を大きくした。

〔H20 No.12〕図に示す耐力壁を有する鉄筋コンクリート造の建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．図-1に示す壁について、開口部の上端が上部梁に、下端が床版に接しているので、各階とも1枚の耐力壁として扱わなかった。
2．図-2に示す壁について、開口周比r₀が0.4以下であることから無開口耐力壁のせん断剛性及びせん断耐力に、開口周比r₀を乗じて低減を行った。
3．図-3に示す耐力壁の破壊形式を特定するために、耐力壁と同一面内（検討方向）の架構の部材に加え、耐力壁と直交する方向の架構の部材を考慮して検討を行った。
4．図-4に示す架構について、連層耐力壁の回転変形が大きいことが想定されたので、壁脚部の固定条件を考慮して、負担せん断力を求めた。
5．図-4に示す連層耐力壁が全体曲げ降伏する場合、曲げ降伏する耐力壁が脆ぜい性破壊せずに靱じん性せい能を確保できるように、メカニズム時に負担しているせん断力を割り増して検討を行った。

 

 

〔H20 No.13〕鉄筋コンクリート構造の建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、建築基準法に照らして、最も不適当なものはどれか。

1．耐震計算ルート1において、耐力壁のせん断設計における一次設計用地震力により生じるせん断力の2倍の値を、耐力壁の設計用せん断力とした。
2．耐震計算ルート2-1において、柱や耐力壁のせん断設計の検討及び剛性率・偏心率の算定を行ったので、塔状比の検討は省略した。
3．耐震計算ルート3において、全体崩壊形となる剛節架構形式の建築物を対象とした場合、構造特性係数D_Sは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定した。
4．耐震計算ルート3において、脆ぜい性破壊する柱部材を有する建築物を対象として、当該柱部材の破壊が生じた時点において、当該階の構造特性係数D_S並びに保有水平耐力を算定した。
5．耐震計算ルート3において、塔状比が4を超える建築物を対象として、基礎杭の圧縮方向及び引抜き方向の極限支持力を算定することによって、建築物が転倒しないことを確認した。

〔H20 No.14〕鉄筋コンクリート構造における付着及び定着に関する次の記述のうち、 最も不適当なものはどれか。

1．外周部の柱梁接合部において、梁外端部の下端筋は上向きに折り曲げて定着し、梁主筋の水平投影長さは柱せいの0.75倍以上として、梁主筋の定着性能を確保した。
2．剛節架構の柱梁接合部内に通し配筋する大梁において、地震時に曲げヒンジを想定する梁部材の主筋強度が高い場合、梁主筋の定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。
3．必要保有水平耐力の計算に当たり、付着割裂破壊する柱の部材種別をFB材として構造特性係数D_Sを算定した。
4．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部に太径の鉄筋を用いない配筋とした。
5．SD345の鉄筋の一般定着の長さは、コンクリートの設計基準強度を24N/mm²から36N/mm²に変更したので短くした。

 

 

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