二級構造(鉄筋コンクリート構造)

建築士過去問解説

二級建築士試験分野別まとめ
構造
鉄筋コンクリート構造

二級建築士学科試験
2021年7月04日(日)

令和03年度試験日まであと 日!

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二級建築士試験の過去問13年分を
分野別にまとめました

(平成20年度から令和02年度まで)

二級建築士
構造
鉄筋コンクリート構造

材料

〔R02 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.単位水量の少ないコンクリートほど、乾燥収縮の程度は小さくなる。
2.水セメント比が小さいコンクリートほど、中性化速度は遅くなる。
3.気乾単位容積質量が大きいコンクリートほど、ヤング係数は大きくなる。
4.コンクリートの圧縮強度、引張強度、曲げ強度のうち、最も小さい値となるのは曲げ強度である。
5.コールドジョイントを防止するためには、先に打ち込まれたコンクリートの凝結が始まる前に、次のコンクリートを打ち重ねる必要がある。

解答 4:コンクリートは圧縮強度が最も強く、圧縮強度を基準とすると、圧縮>曲げ(1/5)>引張(1/10)となる。よって、引張強度が最も小さい値となる。

〔R02 No.22〕コンクリートの材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.フライアッシュを使用することにより、フレッシュコンクリートのワーカビリティーを良好にすることができる。
2.高炉スラグ微粉末を使用することにより、硬化後のコンクリートの水密性や化学抵抗性を向上させることができる。
3.膨張材を使用することにより、硬化後のコンクリートの乾燥収縮によるひび割れを低減することができる。
4.AE剤を使用することにより、コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を大きくすることができる。
5.実積率の小さい粗骨材を使用することにより、同一スランプを得るための単位水量を小さくすることができる。

解答 5:最大寸法の小さい粗骨材は、実積率が小さい。実績率が小さいということは粗骨材間の隙間が大きくなる。隙間が大きいということはモルタルが多くなり、流動性が大きくなる(スランプが大きくなる)。よって、単位水量を小さくすることができる。

〔R01 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリートの調合強度は、調合管理強度よりも大きい。
2.コンクリートの設計基準強度は、品質基準強度よりも大きい。
3.コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が「標準」の場合よりも「長期」の場合のほうが大きい。
4.コンクリートのヤング係数は、一般に、圧縮強度が高いものほど大きい。
5.コンクリートの圧縮強度は、一般に、曲げ強度よリも大きい。

解答 2:コンクリートの「品質基準強度」は、「設計基準強度」または「耐久設計基準強度」のいずれか大きいの値とする。したがって、設計基準強度は、品質基準強度よりも小さい。

 

 

〔R01 No.22〕表は、コンクリートの調合表の一部である。この表によって求められる事項と計算式との組み合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

 

解答 5:細骨材率は、質量比ではなく容積比で求める。
したがって、290/(290+390)×100=42.6%

〔H30 No.21〕コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.プラスティック収縮ひび割れは、コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥することによって生じる割れである。
2.コンクリートの乾燥収縮は、単位水量が小さくなるほど大きくなる。
3.コンクリートの中性化速度は、圧縮強度が低くなるほど大きくなる。
4.コンクリートのヤング係数は、単位容積質量が大きくなるほど大きくなる。
5.コンクリートは、養生温度が低くなるほど、材齢初期の強度発現が遅くなる。

解答 2:コンクリートは、乾燥に伴い、セメントペースト内部の自由水(セメントと化学反応しないで残った水)の一部が蒸発して収縮する。なので単位水量が大きいほど、乾燥収縮は大きくなる。

〔H30 No.22〕セメント、骨材等のコンクリートの材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.高炉セメントB種は、普通ポルトランドセメントに比べて、アルカリシリカ反応に対する抵抗性に優れている。
2.ポルトランドセメントには、凝結時間を調整するためにが混合されている。
3.セメントは、水和反応後、時間が経過して乾燥するにしたがって強度が増大する気硬性材料である。
4.骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合っているほうが望ましい。
5.AE剤は、コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を増大させ、耐久性も向上させる。

解答 3:セメントは水と化学反応を起こして固まる水硬性の材料である。

 

 

〔H29 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリートの養生期間中の温度が高いほど、一般に、初期材齢の強度発現は妨げられるが、長期材齢の強度増進は大きくなる。
2.単位水量が大きくブリーディングが多いコンクリートは、一般に、コンクリートの打込み後、数時間の間に、水平鉄筋に沿った沈みひび割れを誘発することがある。
3.高炉セメントB種を用いたコンクリートは、圧縮強度が同程度の普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートに比べて、長期の湿潤養生期間が必要となる。
4.クリープは、一定の外力が継続して作用したときに、時間の経過とともにが増大する現象である。
5.コールドジョイントを防止するためには、先に打ち込まれたコンクリートの凝結が始まる前に、次のコンクリートを打ち重ねる必要がある。

解答 1:水和反応は養生温度が高いほど、圧縮強度の発現が早くなる。そのため、初期圧縮強度が大きくなる。また同じく長期材齢の強度増進も大きくなる。

〔H29 No.22〕コンクリートの一般的な性質等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.圧縮強度は、水セメント比が小さいものほど高い。
2.ヤング係数は、圧縮強度が高いものほど大きい。
3.中性化速度は、圧縮強度が高いものほど小さい。
4.線膨張係数は、常温時には、鉄筋の線膨張係数とほぼ等しい。
5.長期許容圧縮応力度は、設計基準強度に2/3を乗じた値である。

解答 5:長期許容圧縮応力度は、設計基準強度に1/3を乗じた値である。設計基準強度に乗じる数値が2/3なのは短期許容圧縮強度である。(建築基準法施行令第91条)

〔H28 No.21〕コンクリートに使用する混和剤の効果に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.高性能AE減水剤の使用により、単位水量を低減させるとともに、優れたスランプ保持性能を発揮させることができる。
2.減水剤の使用により、硬化後のコンクリートの耐久性は低下するが、早期にコンクリートの強度を発揮させることができる。
3.収縮低減剤の使用により、硬化後のコンクリートの乾燥収縮及び収縮ひび割れを低減させることができる。
4.流動化剤の使用により、硬化後のコンクリートの強度や耐久性に影響を及ぼさずに、打込み時のフレッシュコンクリートの流動性を増大させることができる。
5.AE剤の使用により、フレッシュコンクリート中に微細な独立した空気泡が連行され、コンクリートのワーカビリティーと耐凍害性を向上させることができる。

解答 2:「減水剤」は強度を向上させるものではない。「減水材」は、セメントに対する分散作用により流動性を改善し、コンクリートのワーカビリティなどを向上させるための混和剤。単位水量を減らし、水セメント比を下げることができるため、耐久性は増大し、水密性となり初期収縮やひび割れの発生を減少するなどの効果を持つ。(JASS 5)

 

 

〔H28 No.22〕骨材及びコンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.再生骨材は、コンクリート構造物の解体等によって発生したコンクリート塊を、破砕・分級等の処理を行い製造したコンクリート用骨材である。
2.高炉スラグ粗骨材は、溶鉱炉でせん鉄と同時に生成される溶融スラグを徐冷し、粒度を調整して製造されるものであり、普通骨材に含まれる。
3.コンクリートの強度の大小関係は、圧縮> 曲げ> 引張りである。
4.軽量コンクリートは、骨材の一部又は全部に人工軽量骨材を用いたもので、一般に、単位容積質量が小さいコンクリートである。
5.コンクリートのヤング係数は、圧縮強度には関係なく、ほぼ一定である。

解答 5:ヤング係数は「応力度」と「ひずみ度」に関係してくる。なのでどちらかに何らかが影響するとヤング係数も変化してくる。コンクリートは、強度が大きいほど「ひずみ度」は小さい。逆に強度が小さくなれば、当然たわみは大きいので、「ひずみ度」は大きくなる。これよりヤング係数は圧縮強度に関係している

〔H27 No.21〕コンクリートに関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なもの は、次のうちどれか。

1.クリープ     ———–コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥することによって収縮し、ひび割れが生じる現象
2.コールドジョイント———–先に打ち込んだコンクリートと、後から打ち込んだコ ンクリートとの打継ぎ部分に生じる、コンクリートが 一体化していない継目
3.ブリーディング  ———–コンクリートを打ち込んだ直後から、練混ぜ水の一部 が分離して、コンクリートの上面に上昇する現象
4.中性化      ———–コンクリート中の水酸化カルシウムが空気中の二酸化炭素と反応することにより、主に炭酸カルシウムが生成され、コンクリートのアルカリ性が失われる現象
5.アルカリ骨材反応 ———–骨材がセメントペースト中に含まれるアルカリ成分と化学反応を起こし、水分を吸収して膨張することによって、コンクリートにひび割れを生じさせる現象

解答 1:クリープとは、コンクリートに一定の外力が継続して作用した時に、時間の経過にともなってひずみが増大する現象のこと。設問の「コンクリートの表面が急激に乾燥することによって収縮し、ひび割れが生じる現象」は、「プラスチックひび割れ」の説明である。

〔H27 No.22〕A~Cのセメントを用いた一般的なコンクリートの初期強度(材齢7日程度 までの硬化初期の過程における圧縮強度)の大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、呼び強度等の条件は同一とする。

A:普通ポルトランドセメント
B:中庸熱ポルトランドセメント
C:早強ポルトランドセメント

1.A >B > C     
2.B >A > C
3.B >C > A     
4.C >A > B
5.C >B > A

解答 4:初期強度の発現7日までの大小は、以下の通りとなる。
早強 > 普通 > 高炉・シリカ・フライアッシュ > 中庸熱

 

 

〔H26 No.21〕セメントとそれを使用するコンクリートとの組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1.早強ポルトランドセメント ——-マスコンクリート
2.低熱ポルトランドセメント ——-高強度コンクリート
3.中庸熱ポルトランドセメント——-高強度コンクリート
4.フライアッシュセメントB種 ——-マスコンクリート
5.高炉セメントB種———————-海水の作用を受けるコンクリート

解答 1:水和による発熱が大きくなるとひび割れの主要因によって不利になる。早強ポルトランドセメントは、水和熱や発熱速度が著しく大きいので、前記の通りになるのでマスコンクリートには不向き。

〔H26 No.22〕コンクリートの一般的な性質等に関する次の記述のうち、最も不適当なもの はどれか。

1.コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が大きいものほど低い。
2.コンクリートのヤング係数は、圧縮強度が高いものほど大きい。
3.コンクリートの中性化速度は、圧縮強度が低いものほど大きい。
4.コンクリートの調合管理強度は、設計基準強度よりも小さい。
5.コンクリートの短期許容圧縮応力度は、設計基準強度に 2/3を乗じた値である。

解答 4:調合管理強度は、調合を定めるための強度である。構造体コンクリートの強度が品質基準強度を満足するように、それよりも割り増しした強度。なので調合管理基準強度 > 品質基準強度 となる。(JASS 5)

〔H25 No.21〕下記のプレーンコンクリートの調合表(使用材料の絶対容積及び質量を記号で表したもの)から求められる事項とその計算式との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。(注) 質量における細骨材及び粗骨材は、表乾(表面乾燥飽水)状態とする。

1.水セメント比(%) ・・・( V/ VC )×100
2. 細骨材率(%) ・・・{ Vs / ( VC+ VS ) }×100
3.空気量(% ) ・・・(1,000 – V– VC– VS– Vg)×100 / 1,000
4.細骨材の表乾状態における密度(g/cm3)・・・S / VS
5.練上がりコンクリートの単位容積質量(kg/m3) ・・・W+C+S+G

解答 1:水セメント比はセメントの質量Cに対する水の質量Wの割合である。よって、
水セメント比(%) = (W / C) × 100%

 

 

〔H25 No.22〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.クリープは、一定の外力が継続して作用したときに、時間の経過とともにが増大する現象である。
2.プラスチック収縮ひび割れは、コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥することによって生じる割れである。
3.ブリーディングは、フレッシュコンクリート中の練混ぜ水の一部が分離して、上面に向かって上昇する現象である。
4.アルカリ骨材反応は、骨材中の成分がセメントペースト中に含まれる塩化物イオンと反応し、骨材が膨張する現象である。
5.エフロレッセンス(白華)は、コンクリート中の炭酸カルシウムなどがコンクリートの表面に析出した、白色の物質である。

解答 4:「アルカリ骨材反応」は、反応性シリカを含む骨材とセメントなどに含まれるNa+、K+の金属イオンが反応し、アルカリケイ酸塩を生成し、これが水分と反応して膨張するため、コンクリートにひび割れを生じる現象。設問中の「塩化物イオン」は鉄筋を腐食させてコンクリートにひび割れを生じさせる。

〔H24 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.引張強度は、一般に、圧縮強度の1/10程度である。
2. 一般に、スランプを大きくしていくと、コンクリートの材料分離が生じやすくなる。
3.AE剤によりコンクリート中に連行された微小な独立した空気泡は、耐凍害性を低下させる。
4. コールドジョイントを防止するためには、先に打ち込まれたコンクリートの凝結が始まる前に、コンクリートを打ち重ねる必要がある。
5. 中性化速度は、一般に、コンクリートの圧縮強度が高いものほど小さくなる。

解答 3:AE剤によりコンクリート中に連行された微小な独立した空気泡は、凍結融解に対する抵抗性を改善するため、耐凍害性を増大させる。(JASS 5)

〔H24 No.22〕セメント、骨材等のコンクリートの材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.計画供用期間の級が「長期」の場合、回収水は、コンクリートの練混ぜ水に用いてはならない。
2. ポルトランドセメントには、凝結時間を調整するためにが混合されている。
3. 膨張剤は、コンクリートに膨張性を与えるものであり、収縮による割れの発生を低減することができる。
4. 骨材に含まれる粘土塊や塩化物などは、コンクリートの耐久性を向上させる効果がある。
5. 高炉スラグ粗骨材は、溶鉱炉でせん鉄と同時に生成される溶融スラグを徐冷し、粒度を調整して製造されるものであり、普通骨材に含まれる。

解答 4:コンクリートの骨材に含まれる粘土塊や塩化物、有機不純物などは、コンクリートの耐久性を向低下させてしまう。

 

 

〔H23 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリートの線膨張係数は、常温時においては、鉄筋の線膨張係数とほぼ等しい。
2.スランプとは、スランプコーンを静かに鉛直に引き上げた後のコンクリート頂部中央の下がった寸法をいう。
3.コンクリートに用いる細骨材及び粗骨材の粒径は、いずれもできるだけ均一なものが望ましい。
4.AE剤によりコンクリート中に連行された微小な独立した空気泡は、耐凍害性を増大させる。
5.普通コンクリートの気乾単位容積質量の標準的な範囲は、2,200~2,400kg/mである。

解答 3:コンクリートに用いる細骨材及び粗骨材の粒径は、大小粒が適度に混合している方が望ましい。均一であると、隙間が多くなってしまい、不均質なコンクリートになってしまう。

〔H23 No.22〕セメント及びコンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリートの調合設計における強度の大小関係は、品質基準強度>調合管理強度>調合強度である。
2.フライアッシュは、一般に、コンクリートのワーカビリーティを良好にするが、中性化速度は速くなる。
3.プレストレストコンクリート構造は、PC鋼材によって計画的にプレストレスを与えたコンクリート部材を用いた構造である。
4.高炉セメントB種は、普通ポルトランドセメントに比べて、アルカリ骨材反応抵抗性に優れている。
5.中庸熱ポルトランドセメントは、普通ポルトランドセメントに比べて、水和熱や乾燥収縮が小さく、ひび割れが生じにくい。

解答 1
調合管理強度は、調合を定めるための強度である。構造体コンクリートの強度が品質基準強度を満足するように、それよりも割り増しした強度。なので調合管理基準強度 > 品質基準強度 となる。
また調合強度は、調合管理強度の調合による強度のばらつきを考慮して割り増しした強度のこと。
以上より、調合強度 > 調合管理強度 > 品質基準強度 > 設計基準強度 となる。

〔H22 No.21〕コンクリートの一般的な性質等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリートの短縮許容圧縮応力度は、設計基準強度に2/3を乗じた値である。
2.コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度や耐久設計基準強度に比べて大きい。
3.コンクリートの強度の大小関係は、圧縮強度>曲げ強度>引張強度である。
4.中性化速度は、コンクリートの圧縮強度が高いものほど小さくなる。
5.コンクリートの水和発熱に伴い発生するひび割れは、単位セメント量が少ないものほど発生しやすい。

解答 5:コンクリートの「水和発熱」は水とセメントの化学反応で発熱されるものである。なのでセメント量が大きくなると発熱も大きくなる。この発熱が大きすぎるとひび割れが発生してしまう。

 

 

〔H22 No.22〕断面積が7,850mm2のコンクリートの円柱供試体(圧縮強度試験用供試体)に荷重を加えて圧縮強度試験を行ったところ、314.0kNで最大荷重に達し、以降、荷重は減少し、282.6kNで急激に耐力が低下した。このコンクリートの圧縮強度として、正しいものは、次のうちどれか。

1.42N/mm2
2.40N/mm2
3.38N/mm2
4.36N/mm2
5.34N/mm2

解答 2:コンクリートの圧縮強度は、次式から求められる。(JASS A 1108)

圧縮強度 = 最大荷重 / 断面積

圧縮強度 = 314.0kN / 7,850mm2 = 0.04 kN/mm2

よって、0.04kN/mm2 = 40N/mm2
〔H20 No.21〕コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.一般に、コンクリートの圧縮強度が大きいほど、中性化速度は小さくなる。
2.コンクリートの強度発現に支障が生じないよう、原則として、コンクリートの打込み中及び打込み後5日間は、コンクリートの温度が2℃を下回らないようにする。
3.スランプとは、スランプコーンを静かに鉛直に引き上げた後の平板上からコンクリート中央部までの高さをいう。
4.骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合っているほうが望ましい。
5.打込み後のコンクリートの沈みによって生じる割れを防止するためには、コンクリートの硬化前にタンピング等の処置を行う。

解答 3:スランプとは、スランプコーンを静かに鉛直に引き上げた後のコンクリート頂部中央の下がった寸法をいう。

〔H20 No.22〕コンクリート等の強度に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鉄筋に対するコンクリートの厚さは、部材の耐久性に影響するが、部材の強度には影響しない。
2.構造体コンクリートの圧縮強度を、現場水中養生した供試体で管理する場合は、その強度管理材齢を28日とする。
3.コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が大きいものほど小さい。
4.コンクリートの調合設計における強度の大小関係は、調合強度>品質基準強度>設計基準強度となる。
5.コンクリートの許容付着応力度は、コンクリートの設計基準強度のほか、鉄筋の使用位置等によっても異なる。

解答 1:「かぶり厚さ」は、付着力、耐火性、耐久性を確保する。そのため、部材の強度に影響する。

 

 

構造設計

〔R02 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、一般に、0.8%以上とする。
2.地震時の柱のじん性を確保するために、帯筋としてスパイラル筋を用いることは有効である。
3.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を考慮する必要がある。
4.あばら筋は、一般に、梁の割れの伸展の防止や、部材の断終局強度及びじん性の確保に 有効である。
5.壁板の厚さが200mm以上の壁部材の壁筋は、複配筋(ダブル配筋)とする。

解答 3:部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を無視する。

〔R01 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.柱は、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、じんせいが小さくなる。
2.梁とスラブのコンクリートを一体に打ち込む場合、両側にスラブが付く梁の剛性については、一般に、スラブの有効幅を考慮したT形梁として計算する。
3.梁端部の主筋に生じる引張力に対し、梁から梁主筋が引き抜けないことの確認を定着の検定、柱から梁主筋が引き抜けないことの確認を付着の検定という。
4.柱のは、建築物に変形又は振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、梁の有効長さの1/10を超える値とする。
5.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を無視する。

解答 3:梁端部の主筋に生じる引張力に対し、梁から梁主筋が引き抜けないことの確認を「付着の検定」、柱から梁主筋が引き抜けないことの確認を「定着の検定」という。

〔H30 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制や地震時におけるじんせいの確保に有効である。
2.四周を梁で支持されている床スラブの厚さが、短辺方向における有効張り間長さの1/30以下の場合、建築物の使用上の支障が起こらないことについて確かめる必要がある。
3.普通コンクリートを用いた柱の小径は、一般に、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。
4.袖壁付きの柱のせん断補強筋比は、原則として、0.3%以上とする。
5.帯筋・あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける。

解答 5:帯筋・あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの伸展を防止し、部材のせん断耐力・じん性を確保する。なので発生を抑制するものではない。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

 

 

〔H29 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を無視する。
2.開口のある壁部材の許容せん断力は、壁部材に所定の開口補強がされている場合、開口のない壁部材の許容せん断力に、開口の幅、高さ及び見付面積に応じて定まる低減率を乗じて算定する。
3.梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、一般に、梁のスパン長さ等に応じたスラブの有効幅を考慮したT形梁として計算する。
4.柱梁接合部における帯筋比は、一般に、0.2%以上とする。
5.柱の帯筋の間隔は、一般に、柱の上下端付近より中央部を密にする。

解答 5:柱の帯筋の間隔は、100mm以下とし、中央部は150mmまで増大することが可能。よって、一般に、柱の中央部より上下端付近を密にする。

〔H28 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以上の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。
2.柱は、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、じんせいが小さくなる。
3.耐震壁の上下に配置する大梁の主筋には、地震時における耐震壁のせん断ひび割れの広がりを抑制する補強筋としての役割があるので、スラブを除く大梁のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を、0.8%以上とする。
4.普通コンクリートを用いた片持ちスラブの厚さは、建築物の使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、片持ちスラブの出の長さの1/10を超える値とする。
5.梁に貫通孔を設ける場合、柱には近接しないほうがよい。

解答 1:梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する

〔H27 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を無視する。
2.コンクリートの長期許容圧縮応力度及び短期許容圧縮応力度は、設計基準強度にそれぞれ 1/3、2/3を乗じた値である。
3.許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートの部分も圧縮力を負担するものとして設計する。
4.床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は、0.2%以上とする。
5.部材の曲げ破壊は、ぜい性的な破壊であり、建築物の崩壊につながるがあるので、せん断破壊よりも先行しないように設計する。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

解答 5:せん断破壊は脆弱的な破壊であり、建築物の崩壊につながる恐れがある。なのでせん断破壊は曲げ破壊よりも先行しないように設計する必要がある。

 

 

〔H26 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.耐力壁の壁板のせん断補強筋比を、縦筋と横筋のそれぞれについて0.25%とした。
2.柱梁接合部において、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔が10cmであったので、接合部内の帯筋の間隔を15cm、帯筋比を0.2%とした。
3.柱のじんせいを増すために、端部に135°フックを有する帯筋よりも効果が大きいスパイラル筋を用いた。
4.有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏のほうが先行するように、梁せいを大きくした。
5.普通コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の 1/15とした。

解答 4:せん断破壊は曲げ破壊に先行してはならない。梁せい(断面)が大きく、有効長さの短い大梁はせん断力が集中しやすく、せん断破壊の先行の危険性が高い。なので、梁せいを大きくすることは、さらにせん断破壊の危険性を高めてしまう。

〔H25 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、一般に、スラブの有効幅を考慮したT形梁として計算する。
2.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応力度を無視する。
3.柱は、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、じんせいが小さくなる。
4.梁のは、建築物に変形又は振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確かめた場合を除き、梁の有効長さの1/10を超える値とする。
5.帯筋・あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける。

解答 5:帯筋・あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの伸展を防止し、部材のせん断耐力・じん性を確保する。なので発生を抑制するものではない。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H24 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.許容応力度計算において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートの部分も圧縮力を負担するものとして設計する。
2. 四周を梁で支持されている床スラブの厚さが、短辺方向における有効張り間長さの1/30以下の場合、建築物の使用上の支障が起こらないことについて確かめる必要がある。
3. 帯筋・あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの発生を抑制するものではないが、ひび割れの伸展を防止し、部材のせん断終局強度を増大させる効果がある。
4. 梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。
5. 梁においては、クリープによって、コンクリートの圧縮縁応力は増加し、圧縮鉄筋の応力は減少する。

解答 5:梁にクリープ現象が起こると、断面部材の応力は以下のように変化する。(鉄筋コンクリート構造計算規準)
・コンクリートの圧縮縁応力:大幅に減少
・圧縮鉄筋の応力     :大幅に増加
・引張鉄筋の応力     :わずかに増加

 

 

〔H23 No.14〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力度を無視した。
2.長方形梁の許容曲げモーメントは、圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき、又は引張側鉄筋が鉄筋の許容引張応力度に達したときに対して算出される値のうち、大きいほうの数値とした。
3.普通コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/10とした。
4.幅の広い梁や主筋が一段に多数配置される梁において、副あばら筋を使用した。
5.床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合を、0.2%とした。

解答 2:長方形梁の許容曲げモーメントは、①圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき、又は②引張側鉄筋が鉄筋の許容引張応力度に達したときに対して算出される値のうち、小さいほうの数値とする。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H22 No.15〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.柱のコンクリート全断面に対する主筋全断面積の割合を、0.8%とした。
2.梁とスラブを一体に打設するので、梁の鋼性については、スラブの有効幅を考慮したT形梁として計算した。
3.耐震壁の壁板のせん断補強筋比を、縦筋と横筋のそれぞれについて0.2%とした。
4.耐震壁の壁筋がD10及びD13であったので、この耐震壁にある開口周囲の補強筋をD13とした。
5.部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、コンクリートの引張応力を無視した。

解答 3:耐震壁の壁板のせん断補強筋比を、直行する縦筋と横筋のそれぞれ0.25%以上とする。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H21 No.15〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.端部に135°フックを有する帯筋は、柱のじんせいを増すうえで、スパイラル筋よりも効果が大きい。
2.許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートのかぶり部分も圧縮力を負担するものとして設計する。
3.太くて短い柱は、地震時に、曲げ破壊より先に、せん断破壊が起こる場合がある。
4.柱においては、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、じんせいが低下する。
5.梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。

解答 1:スパイラル筋はフックて抑える帯筋よりも効果が高い。

 

 

各部の設計

〔R02 No.15〕鉄筋コンクリート構造における配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鉄筋の重ね継手を、部材応力及び鉄筋の応力度の小さい箇所に設けた。
2.D35の異形鉄筋の継手を、重ね継手とした。
3.柱の断補強筋比を、0.2%とした。
4.梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時におけるじん性の確保に有効であることから、全スパンにわたって複筋梁とした。
5.ラーメン構造の中間階にある内柱の柱梁接合部において、大梁主筋を通し配筋としたので、地震時の接合部内における大梁主筋の付着応力度の検討を行った。

解答 2:鉄筋径D35以上の太径の異形鉄筋の継手は、かぶりコンクリートの割裂を伴いやすいので、原則として、重ね継手は用いない。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔R01 No.15〕鉄筋コンクリート構造の配筋及び継手に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、200mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔の2倍以下とする。
2.スラブの短辺方向の鉄筋量は、一般に、長辺方向の鉄筋量に比べて多くなる。
3.D35以上の異形鉄筋の継手には、原則として、重ね継手を用いない。
4.梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時におけるじんせいの確保に有効であるので、一般に、全スパンにわたって複筋梁とする。
5.鉄筋の径(呼び名の数値)の差が7mmを超える場合には、原則として、ガス圧接継手を設けてはならない。

解答 1:柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、150mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋の間隔の1.5倍以下とする。

〔H30 No.15〕図のように配筋された柱のせん断補強筋比pwを求める式として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、地震力は、図に示す方向とする。

解答 3:柱のせん断補強筋比(帯筋比)Pwは、次式より求められる。

Pw = aw / b・x ×100

aw : せん断補強筋1組の断面積
b : 地震力方向とは直角方向の柱の幅
x : せん断補強筋の間隔

設問ではせん断補強筋1本あたりの面積が aW と指定されているので、1組のせん断補強の断面積は3aW。また、地震力方向の直角方向の柱の幅はDx、間隔がsなので、
PW = 3aW / Dxs

 

 

〔H29 No.15〕鉄筋コンクリート構造において、図-1のような大梁及び図-2のような柱における主筋の重ね継手の位置ア~キの組合せとして、最もものは、次のうちどれか。なお、図中の○印は、継手の中心位置を示す。

解答 4:主筋の重ね継ぎ手の位置は以下の通りになる。
●大梁の継ぎ手位置
・上端筋:中央部分、内法ながさの1/2以内の範囲
・下端筋:柱面から柱せいの長さ分離した部分、内法ながさの1/4以内の範囲
●柱の継ぎ手位置
・梁上端から500mm以上、1,500mm以下の部分、柱の内法長さの3/4以下の範囲

〔H28 No.15〕鉄筋コンクリート構造における配筋等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時におけるじんせいの確保に有効であるので、一般に、全スパンにわたって複筋梁とする。
2.耐震壁の開口に近接する柱(開口端から柱端までの距離が300mm未満)のせん断補強筋比は、原則として、0.4%以上とする。
3.ラーメン構造の中間階における内柱の柱梁接合部において、大梁主筋を通し配筋とする場合は、接合部内で大梁主筋が付着劣化をしないことを確かめる必要がある。
4.帯筋に用いるスパイラル筋の重ね継手の末端に90°フックを設ける場合、余長は鉄筋の径(異形鉄筋では呼び名に用いた数値)の12倍以上とする。
5.フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互のフックの最外端間の距離とする。

解答 5:フック付き重ね継手の長さは、鉄筋相互の折り曲げ開始点位置とし、フック部は継手長さに含めない。(JASS 5)

〔H27 No.15〕図のように配筋された柱のせん断補強筋比を求める式として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、地震力は、図に示す方向とする。

解答 1:柱のせん断補強筋比(帯筋比)PWは、次式より求められる。

PW = aW / b・x

aW : せん断補強筋1組の断面積
b : 地震力方向とは直角方向の柱の幅
x : せん断補強筋の間隔

設問ではせん断補強筋1本あたりの面積が aW と指定されているので、1組のせん断補強の断面積は2aW。また、地震力方向の直角方向の柱の幅はbなので、
PW = 2aW / b・x

 

 

〔H26 No.15〕図のような鉄筋コンクリート構造の大梁主筋の定着長さとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

解答 1:梁主筋を、柱・梁接合部にフック定着する場合、原則として柱せいの2/3倍以上飲み込ませて定着長さを確保する。ただし、最上階、L字型接合部において、上端筋を柱内に定着する場合は、余長部で必要定着長さを確保する。(JASS 5)

〔H25 No.15〕鉄筋コンクリート構造における配筋等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.帯筋の末端部は、135°以上に折り曲げて定着させるか、又は相互に溶接する。
2.D35以上の異形鉄筋の継手には、原則として、重ね継手を用いない。
3.「鉄筋の径(呼び名の数値)」の差が7mmを超える場合には、原則として、ガス圧接継手を設けてはならない。
4.柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、150mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔の1.5倍以下とする。
5.柱の出隅部分に設ける主筋は、異形鉄筋を用いる場合、直線定着としてもよい。

解答 5:柱・梁(基礎梁を除く)の出隅部分及び煙突に用いる鉄筋端部には、フックを設けなければならない。これは異形鉄筋においても同様の処置とする。(施行令第73条1項)

〔H24 No.15〕図のように配筋された柱の全主筋比Pg及びせん断補強筋比Pwに最も近い数値の組み合わせは、次のうちどれか。ただし、D10及びD19の1本当たりの断面積は、それぞれ0.71cm2及び2.87cm2とし、Pwは図に示す地震力の方向に対するものとして計算するものとする。

解答 2:(1)柱の全主筋比(コンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合)Pgは、次式より求められる。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

Pg = ag / b・D ×100(%)

ag : 主筋全断面積
b : 柱の幅
D : 柱せい

設問では主筋D19の1本あたりの面積が 2.87 cm2 と指定されているので、ag = 2.87 × 8本 = 22.96 cm2。柱の幅はb = 50 cm、柱せい D = 50 cm なので、
Pw = 22.96 / 50・50 ×100(%) ≒ 0.92%


(2)柱のせん断補強筋比(帯筋比)Pwは、次式より求められる。

 

Pw = aW / b・x ×100(%)

aw : せん断補強筋1組の断面積
b : 地震力方向とは直角方向の柱の幅
x : せん断補強筋の間隔

設問ではせん断補強筋D10の1本あたりの面積が 0.71 cm2 と指定されているので、aw = 0.71 × 3本 = 2.13 cm2。地震力方向の直角方向の柱の幅はb = 50 cm、せん断補強筋の間隔 x = 10 cm なので、
Pw = 2.13 / 50・10 ×100(%) ≒ 0.43%

 

 

〔H23 No.16〕鉄筋コンクリート構造における配筋及び継手に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.梁のせん断補強筋比を、0.2%とした。
2.鉄筋の重ね継手を、部分応力及び鉄筋の応力度の小さい箇所に設けた。
3.フックつき重ね継手の長さは、鉄筋相互の折曲げ開始点間の距離とした。
4.帯筋の末端部のフックは、90°に折り曲げて定着させた。
5.ガス圧接継手において、圧接箇所は鉄筋の直接部とし、曲げ加工部及びその付近を避けた。

解答 4:帯筋の末端部のフックは、135°以上に折り曲げて定着させるか、または相互に溶接する。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H22 No.16〕図のように配筋された柱のせん断強筋比(帯筋比)Pwに最も近い数値は、次のうちどれか。ただしD10及びD19の1本当たりの断面積は、それぞれ0.71cm2及び2.87 cm2とし、Pwは図に示す地震力の方向に対するものとして計算するものとする。

1.0.14%
2.0.28%
3.0.43%
4.1.15%
5.1.72%

解答 4:柱のせん断補強筋比(帯筋比)Pwは、次式より求められる。

Pw = aw / b・x ×100(%)

aw : せん断補強筋1組の断面積
b : 地震力方向とは直角方向の柱の幅
x : せん断補強筋の間隔

設問ではせん断補強筋D10の1本あたりの面積が 0.71 cm2 と指定されているので、aw = 0.71 × 2本 = 1.42 cm2。地震力方向の直角方向の柱の幅はb = 50 cm、せん断補強筋の間隔 x = 10 cm なので、
Pw = 1.42 / 50・10 ×100(%) = 0.284%
〔H21 No.16〕鉄筋コンクリート構造における配筋等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鉄筋の継手は、原則として、部材に生じる応力の小さい箇所で、かつ、常時はコンクリートに圧縮応力が生じている部分に設ける。
2.「鉄筋の径(呼び名の数値)」の差が7mmを超える場合には、原則として、ガス圧接継手を設けてはならない。
3.D35以上の太径の異形鉄筋の継手は、原則として、重ね継手とする。
4.柱の帯筋は、せん断補強、内部のコンクリートの拘束及び主筋の座屈防止に有効である。
5.梁の圧縮鉄筋は、一般に、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時におけるじんせいの確保に有効であるので、全スパンにわたって複筋梁とする。

解答 3:鉄筋径D35以上の太径の異形鉄筋の継手は、かぶりコンクリートの割裂を伴いやすいので、原則として、重ね継手は用いない。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H20 No.15〕鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合を、0.2%とした。
2.柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を、0.4%とした。
3.梁のあばら筋比を、0.2%とした。
4.軽量コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/10とした。
5.柱梁接合部内の帯筋比を、0.2%とした。

解答 2:構造耐力上主要な「柱」のコンクリート全断面積に対する「主筋全断面積の割合」を、0.8%以上とする。(建築基準法施行令第77条)

 

 

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投稿日:2020年4月20日 更新日:

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