平成30年度2級建築士-学科Ⅳ施工

平成30年度2級建築士 
学科Ⅳ 施工25問

 
〔No. 〕施工計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .総合施工計画書には、工事期間中における工事敷地内の仮設資材や工事用機械の配置を示し、道路や近隣との取合いについても表示した。

2 .工事の内容及び品質に多大な影響を及ぼすと考えられる工事部分については、監理者と協議したうえで、その工事部分の施工計画書を作成した。

3 .基本工程表を作成するに当たって、施工計画書、製作図及び施工図の作成並びに承諾の時期を考慮した。

4 .設計図書に選ぶべき専門工事業者の候補が記載されていたが、工事の内容・品質を達成し得ると考えられたので、候補として記載されていない専門工事業者を、施工者の責任で選定した。

5 .工種別の施工計画書における品質計画は、使用する材料、仕上り状態及び機能・性能を定めた基本要求品質を満たすように作成した。

解答 4:
施工者は、設計図書に選ぶべき専門工事業者の候補が指定されている時は、その中から選定する。指定されていない場合、工事の内容・品質を達成し得ると考えられる専門工事業者を選定する。(JASS 1)

 

 

 

 

〔No. 〕建築工事に関する申請書・届とその提出先との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1 .完了検査申請書     ————建築主事

2 .特殊車両通行許可申請書 ————道路管理者

3 .特定建設作業実施届出書 ————市町村長

4 .建築工事届       ————都道府県知事

5 .クレーン設置届     ————警察署長

解答 5:
クレーン設置届は、事業者が労働基準監督署長に提出する。(クレーン等安全規則)

 

 

 

〔No. 〕建築の工事現場における次の作業のうち、「労働安全衛生法」上、所定の作業主任者を選任しなければならないものはどれか。ただし、いずれの作業も火薬、石綿などの取扱いはないものとする。

1 .掘削面の高さが1.5 mの地山の掘削作業

2 .軒の高さが4.5 mの木造の建築物における構造部材の組立て作業

3 .高さが4.5 mの鉄骨造の建築物における骨組みの組立て作業

4 .高さが4.5 mのコンクリート造の工作物の解体作業

5 .高さが4.5 mのコンクリート造の工作物の型枠支保工の解体作業

解答 5:
型枠支保工の組み立て・解体作業には、作業主任者を選任しなければならない。建築物や支保工の高さに関係なく適用される。(労働安全衛生施行令)

 

 

 

 

〔No. 〕建築の工事現場から排出される廃棄物に関する次の記述のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。

1 .一戸建て住宅の改修工事に伴って生じたガラスくずを、一般廃棄物として処理した。

2 .現場事務所内での作業に伴って生じた図面などの紙くずを、一般廃棄物として処理した。

3 .地業工事に伴って生じた廃ベントナイト泥水を含む汚泥を、産業廃棄物として処理した。

4 .共同住宅の改修工事に伴って生じた繊維くずを、産業廃棄物として処理した。

5 .事務所の改修工事に伴って取り外したPCB(ポリ塩化ビフェニル)が含まれている蛍光灯安定器を、特別管理産業廃棄物として処理した。

解答 1:
ガラスくず・陶磁器くずは、産業廃棄物として処理する。(廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条七号)

 

 

 

 

〔No. 〕仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .単管足場の建地の間隔を、桁行方向1.8 m、はり間方向1.5 mとした。

2 .高さが12 mの枠組足場における壁つなぎの間隔を、垂直方向8 m、水平方向9 mとした。

3 .高さが12 mのくさび緊結式足場における壁つなぎの間隔を、垂直方向、水平方向ともに5 mとした。

4 .高さが9 mの登り桟橋において、高さ4.5 mの位置に踊り場を設置した。

5 .架設通路を設けるに当たって、勾配が30 度を超えるので、階段を設置した。

解答 2:
(高さ5m未満を除く)枠組足場の壁つなぎの間隔は、垂直方向9m以下、水平8m以下とする。(労働安全衛生規則)

 

 

 

 

〔No. 〕木造住宅の基礎工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .土間コンクリートは、厚さ120 mmとし、断面の中心部に、鉄線の径が4.0 mmで網目寸法が150 mm×150 mmのワイヤーメッシュを配した。

2 .柱脚部の短期許容耐力が25 kNのアンカーボルト/”>ホールダウン専用アンカーボルトのコンクリート基礎への埋込み長さを、250 mmとした。

3 .布基礎の床下防湿措置において、床下地面全面に厚さ0.1 mmの住宅用プラスチック系防湿フィルムを、重ね幅150 mmとして敷き詰めた。

4 .床下換気措置において、ねこ土台を使用するので、外周部の土台の全周にわたって、1 m当たり有効面積75 cm2以上の換気孔を設けた。

5 .布基礎の底盤部分の主筋にD10 を用い、その間隔を300 mmとした。

解答 2:
柱脚部の短期許容耐力が、25kN以下のホールダウン専用アンカーボルトで緊結する場合、コンクリートへの埋込み長さは、360mm以上とする。(木造住宅工事仕様書)

 

 

 

 

〔No. 〕杭工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .場所打ちコンクリート杭に用いるコンクリートの構造体強度補正値(S)は、特記がなかったので、3 N/mm2とした。

2 .既製コンクリート杭の継手は、特記がなかったので、アーク溶接による溶接継手とした。

3 .オールケーシング工法において、近接している杭を連続して施工しないようにした。

4 .アースドリル工法において、掘削深さが所定の深度となり、排出された土によって予定の支持地盤に達したことを確認したので、スライム処理を行った。

5 .セメントミルク工法において、杭は建込み後、杭心に合わせて保持し、養生期間を48 時間とした。

解答 5:
セメントミルク工法の杭は、建込み後、杭心に合わせて保持し、7日程度の養生期間を設ける。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No. 〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .捨てコンクリートの粗骨材の最大寸法は、25 mmとした。

2 .レディーミクストコンクリートの受入れに当たって、各運搬車の納入書により、コンクリートの種類、呼び強度、指定スランプ等が、発注した条件に適合していることを確認した。

3 .床スラブの打込み後、24 時間経過したので、振動や衝撃などを与えないように、床スラブ上において墨出しを行った。

4 .ポンプによるスラブの打込みは、コンクリートの分離を防ぐため、前へ進みながら行った。

5 .梁及びスラブの鉛直打継ぎ面の位置は、そのスパンの端部から1/4の付近とした。

解答 4:
コンクリートポンプによる床スラブの打込みは、コンクリートの分離を防ぐため、後ろに下がりながら行う。(建築工事監理指針)

 

 

 

 

〔No. 〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .コンクリートの打込み・養生期間等により、材齢28 日で所定の圧縮強度が得られないことを懸念し、圧縮強度推定試験を行うための現場封かん養生供試体をあらかじめ用意した。

2 .調合管理強度の管理試験用の供試体は、適切な間隔をあけた3 台の運搬車を選び、それぞれ1 個ずつ合計3 個作製した。

3 .現場水中養生供試体について、材齢28 日までの平均気温が20°C以上であり、1 回の圧縮強度試験の結果( 3 個の供試体の平均値)が、調合管理強度以上であったので合格とした。

4 .材齢28 日で試験を行うための構造体コンクリートの圧縮強度推定用供試体の標準養生は、20°Cの水中養生とした。

5 .コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度又は耐久設計基準強度のうち、大きいほうの値とした。

解答 2:
1回のコンクリート強度試験の供試体の数は、試験の目的に応じて、それぞれ3個とする。調合管理強度の管理試験用の供試体は、1台の運搬車を選び、同時に作製した合計3個で1回の試験を行う。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.10〕型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .コンクリートの圧縮強度が12 N/mm2に達し、かつ、施工中の荷重及び外力について、構造計算により安全が確認されたので、スラブ下の支柱を取り外した。

2 .梁の側面のせき板は、建築物の計画供用期間の級が「短期」であり、普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートの打込み後5 日間の平均気温が20°C以上であったので、圧縮試験を行わずに取り外した。

3 .支柱として使用するパイプサポートは、3 本継ぎとし、それぞれ4 本のボルトで継いで強固に組み立てた。

4 .支柱は、コンクリート施工時の水平荷重による倒壊、浮き上がり、などが生じないよう、水平つなぎ材、筋かい材・控え鋼などにより補強した。

5 .型枠の強度及び剛性の計算は、打込み時の振動・衝撃を考慮したコンクリート施工時における「鉛直荷重」、「水平荷重」及び「コンクリートの側圧」について行った。

解答 3:
パイプサポートを支柱として用いる場合、以下の要領で行う。 ①パイプサポートを3以上継いではならない ②パイプサポートを継いで用いる時、4以上のボルト・専用かなぐを用いて継ぐ。 ③高さが3.5mを超える時、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ水平つなぎの変位を防止する。

 

 

 

 

〔No.11〕鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .柱及び梁の配筋において、主筋にD29 を使用したので、主筋のかぶり厚さを、その主筋径(呼び名の数値)の1.5 倍とした。

2 .鉄筋相互のは、「粗骨材の最大寸法の1.25 倍」、「25 mm」及び「隣り合う鉄筋の平均径(呼び名の数値)の1.5 倍」のうち最大のもの以上とした。

3 .D25 の主筋の加工寸法の検査において、特記がなかったので、加工後の外側寸法の誤差が±25 mmの範囲のものを合格とした。

4 .鉄筋の重ね継手において、鉄筋径が異なる異形鉄筋相互の継手の長さは、細いほうの鉄筋径により算出した。

5 .スラブ配筋において、特記がなかったので、鉄筋のかぶり厚さを確保するために、上端筋及び下端筋のスペーサーの数量を、それぞれ1.3 個/m1程度とした。

解答 3:
鉄筋の加工は、特記の場合、以下の表を参考にする。(JASS 5)

項目
許容差
各加工寸法
主筋
D25以下
± 15
D29以上 D41以下
± 20
あばら筋・帯筋・スパイラル筋
± 5
加工後の全長
± 20

 

 

 

 

 

〔No.12〕鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .建方の精度検査において、特記がなかったので、高さ5 mの柱の倒れが5 mm以下であることを確認した。

2 .筋かいによる補強作業は、建方の翌日に行った。

3 .ワイヤロープを架構の倒壊防止用に使用するので、そのワイヤロープを建入れ直し用に兼用した。

4 .吹付け材による鉄骨の耐火被覆工事において、吹付け厚さを確認するために設置した確認ピンは、確認作業後も存置した。

5 .トルシア形高力ボルトの締付け作業において、締付け後のボルトの余長は、ナット面から突き出た長さが、ねじ1 山~ 6 山の範囲のものを合格とした。

解答 2:
筋かいによる補強作業は、必ず建方の当日に行うものとし、翌日に持ち越してはならない。(建築工事監理指針)

 

 

 

 

 

〔No.13〕鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .高力ボルトの締付け作業において、一群のボルトの締付けは、群の周辺部から中央に向かう順序で行った。

2 .高力ボルト用の孔あけ加工は、接合面をブラスト処理する前にドリルあけとした。

3 .完全溶込み溶接における余盛りは、母材表面から滑らかに連続する形状とした。

4 .溶接部の清掃作業において、溶接に支障のないミルスケールは、除去せずに存置した。

5 .デッキプレート相互の接合は、アークスポット溶接により行った。

解答 1:
一群の高力ボルトの締付けは、群の中央部から周辺部に向かう順序で行う。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.14〕外壁のALCパネル工事及び押出成形セメント板工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .縦壁ロッキング構法によるALCパネル工事において、ALCパネルとスラブとが取り合う部分の隙間には、あらかじめ絶縁材をALCパネルに張り付け、モルタルを充填した。

2 .ALCパネルの取付け完了後、使用上支障のない欠けや傷が見つかったので、補修用モルタルを用いて補修した。

3 .ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地幅は、耐火目地材を充填する必要がなかったので、5 mmとした。

4 .押出成形セメント板における出隅及び入隅のパネル接合目地は、伸縮調整目地とした。

5 .押出成形セメント板を縦張り工法で取り付けるに当たり、パネル相互の目地幅は、特記がなかったので、長辺の目地幅を8 mm、短辺の目地幅を15 mmとした。

解答 3:
ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地幅は伸縮目地とし、目地幅を10mm以上とする。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.15〕木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .桁に使用する木材については、継ぎ伸しの都合上、やむを得ず短材を使用する必要があったので、その長さを2 mとした。

2 .内装材を取り付ける壁胴縁や野縁の取付け面の加工は、機械かんな1 回削りとした。

3 .跳出しバルコニーにおける跳出し長さは、屋内側の床梁スパンの1/2以下、かつ、外壁心から910 mm以下とし、先端部分をつなぎ梁で固定した。

4 .真壁造の面材耐力壁は、厚さ12.5 mmのせっこうボードを用い、GNF40 の釘を150 mm間隔で留め付けた。

5 .根太を用いない床組(梁等の間隔が910 mm)であったので、床下地板として厚さ15 mmの構造用合板を用いた。

解答 5:
根太を用いない床下地板は、以下の要領で設ける。(木造住宅工事仕様書)
①下地板の品質は、合板のJASに適合する構造用合板で、厚さ24mm以上
②下地板は、その四周囲を床梁・胴差に直接留付ける。N75を用い、間隔150mm以下で平打ちして固定する。
③梁等の横架材の間隔が1m以下で、床下地板にさね加工を施した構造用合板を用いる場合は、床梁・胴差に、構造用合板の短編の外周部分に各一列、その間に一列以上になるように、N75釘を用いて150mm以下の間隔で平打ちして固定する。

 

 

 

 

〔No.16〕木造住宅における木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .心持ち化粧柱には、髄まで背割りを入れたものを使用した。

2 .桁は、背を上端にして使用した。

3 .敷居は、木裏を上端にして使用した。

4 .梁には、アカマツを使用した。

5 .土台と柱との接合には、かど金物を使用した。

解答 3:
敷居や鴨居は使用する木材の木表側に溝を掘って使用する。これは乾燥すると木表側が凸になる傾向にある。逆に木表側を上端にすると、クリープによって建具の開閉が固くなる。(JASS 11)

 

 

 

 

〔No.17〕防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .鉄筋コンクリート造の陸屋根ろく   のアスファルト防水工事において、保護コンクリートに設ける伸縮調整目地のうち、パラペットに最も近い目地は、パラペットの立上りの仕上面から1.5 mの位置に設けた。

2 .鉄筋コンクリート造の陸屋根ろく   のアスファルト防水工事において、ルーフドレン回りのルーフィング類の張付けは、平場に先立って行った。

3 .鉄筋コンクリート造の陸屋根ろく   のシート防水工事において、塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートを使用したので、平場のシートの重ね幅を縦横方向いずれも40 mmとした。

4 .木造住宅の屋根の下葺きに用いるアスファルトルーフィングの張付けは、野地板の上に軒先と平行に敷き込み、重ね幅をシートの長手方向は200 mm、流れ方向は100 mmとした。

5 .木造住宅の屋根の下葺きに用いるアスファルトルーフィングの棟部分の張付けは、250 mmの左右折り掛けとし、棟頂部から左右へ一枚ものを増張りした。

解答 1:
平場の屋根防水保護層には伸縮目地を設けなければならないが、その割付を、中間部は縦横間隔3m程度、周辺の立上り部の仕上がり面から0.6m程度とする。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.18〕左官工事及びタイル工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、上塗りには、下塗りよりも貧調合のモルタルを使用した。

2 .コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、下塗り→ 中塗り→ むら直し→ 上塗りの順で行った。

3 .内壁タイルの密着張りにおいて、タイルは、上部から下部へ、一段置きに水糸に合わせて張った後、それらの間を埋めるように張り進めた。

4 .内壁への接着剤を用いた陶器質タイルの張付けにおいて、あらかじめ下地となるモルタル面が十分に乾燥していることを確認した。

5 .屋内の床面へのモザイクタイル張りにおいて、あらかじめ下地となるモルタル面に水湿しを行った。

解答 2:
コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、下塗り→ むら直し→ 中塗り→ 上塗りの順で行う。(公共建築工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.19〕塗装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .鋼製建具の亜鉛めっき鋼面へのさび止め塗料塗りにおいて、見え隠れ部分は、部材を組み立てる前に行った。

2 .屋内の亜鉛めっき鋼面は、合成樹脂調合ペイント塗りとした。

3 .屋内のせっこうボード面は、合成樹脂エマルションペイント塗りとした。

4 .屋外のモルタル面の素地 において、合成樹脂エマルションパテを使用した。

5 .冬期におけるコンクリート面への塗装において、素地の乾燥期間の目安を4 週間とした。

解答 4:
剥離の原因となるため、合成樹脂エマルションパテは耐水形であっても屋外や結露しやすい箇所では使用を避ける。屋外のモルタル面の素地ごしらえには、建築用下地調整塗材を用いる。(建築工事監理指針)

 

 

 

 

〔No.20〕建具工事、ガラス工事及び内装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .鉄筋コンクリート造の建築物の外部に面するアルミニウム製建具枠の取付けにおいて、仮留め用のを残し、モルタルを充填した。

2 .外部に面する建具への複層ガラス込みにおいて、下端のガラス溝に径6 mmの水抜き孔を3 箇所設けた。

3 .全面接着工法によりフリーアクセスフロア下地にタイルカーペットを張り付けるに当たって、タイルカーペットを下地パネル目地にまたがるように割り付けた。

4 .フローリングボードの根太張り工法において、スクリュー釘を使用した。

5 .洗面脱衣室などの断続的に湿潤状態となる壁の下地材料として、日本農林規格(JAS)による普通合板の1 類を使用した。

解答 1:
鉄筋コンクリート造の外部に面するアルミニウム製建具枠の取付けにおいては、くさびで仮留めし、躯体付けアンカーに溶接して本取り付けし、仮留め用のくさびを必ず取り除いたのち、モルタルを充填する。(建築工事監理指針)

 

 

 

 

〔No.21〕木造住宅における設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .屋内の電気配線は、弱電流電線、水道管、ガス管などに接触しないように離隔して施設した。

2 .都市ガスのガス漏れ警報設備の検知器は、その下端が天井面から下方30 cmの位置に取り付けた。

3 .給水管は、断面が変形しないよう、かつ、管軸心に対して直角に切断し、切り口は平滑に仕上げた。

4 .給湯管の配管において、管の伸縮を妨げないよう伸縮継手を設けた。

5 .屋内排水横管の配管において、管径が50 mmであったので、勾配を1/100とした。

解答 5:
屋内排水横管の配管の勾配は、管径が65mm以下の場合、1/50以上とする。(空気調和・衛生設備工事標準仕様書)

 

 

 

 

〔No.22〕改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1 .かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修工事において、既存枠へ新規に建具を取り付けるに当たり、小ねじの留付け間隔は、中間部で400 mmとした。

2 .Uカットシール材充填工法によるコンクリート外壁のひび割れ改修工事において、充填時に被着体の温度が5 °Cであったので、作業を中止した。

3 .モルタル塗り仕上げ外壁の改修工事において、モルタルを撤去した欠損部の面積が1 箇所当たり0.50 m2程度となったので、充填工法を採用した。

4 .内装改修工事において、せっこうボードの壁面を目地のない継目処理工法とするために、テーパー付きせっこうボードを用いた。

5 .床の改修工事において、タイルカーペットは、粘着剝離形接着剤を使用し、市松張りとした。

解答 3:
モルタルを撤去した欠損部の面積が1箇所当たり0.25m2未満の場合は充填工法を採用し、これより大きい範囲の欠損の場合はモルタル塗り替え工法とする。(建築改修工事監理指針)

 

 

 

 

〔No.23〕図に示す高低測量において、A点の標高が2.0 mであった場合、D点の標高として、正しいものは、次のうちどれか。

解答 1:
A点を基準として、各測点ごとに求めていく。
A点:2.0m
B点:(2.0m+1.0m)-(2.5m)=0.5m
C点:(0.5m+2.0m)-(1.6m)=0.9m
D点:(0.9m+2.9m)-(0.6m)=3.2m
よって、D点の標高は3.2mとなる。

 

 

〔No.24〕建築積算に関する次の記述のうち、建築工事建築数量積算研究会「建築数量積算基準」に照らして、最も不適当なものはどれか。

1 .外部本足場の数量は、足場の中心(構築物等の外壁面から1.0 mの位置)の水平長さと構築物等の上部までの高さによる面積として算出した。

2 .土工事における土砂量は、地山数量とし、掘削による増加や締固めによる減少は考慮しないで算出した。

3 .鉄骨工事における形鋼、鋼管及び平鋼の所要数量は、設計数量の5 %増しとして算出した。

4 .シート防水の数量は、シートの重ねしろの面積を加えて算出した。

5 .壁仕上げ塗装で開口部の面積が1 箇所当たり0.5 m2以下は、開口部による主仕上の欠除はないものとして算出した。

解答 4:
シート防水等の数量は、シートの重ね代の面積は計測の対象としない。(建築数量積算基準)

 

 

 

 

〔No.25〕請負契約に関する次の記述のうち、民間(旧四会)連合協定「工事請負契約約款」に照らして、最も不適当なものはどれか。

1 .工事請負契約約款の各条項に基づく協議、承諾、承認、確認、通知、指示、請求等は、原則として、書面により行う。

2 .受注者は、工事請負契約を締結したのち速やかに工程表を発注者及び監理者に提出する。

3 .受注者は、工事現場における施工の技術上の管理をつかさどる監理技術者又は主任技術者を定め、書面をもってその氏名を発注者に通知する。

4 .請負代金額を変更するときは、工事の増加部分については監理者の確認を受けた請負代金内訳書の単価により、減少部分については変更時の時価による。

5 .発注者が前払又は部分払を遅滞したとき、受注者は、発注者に対し、書面をもって、相当の期間を定めて催告してもなお解消されないときは、この工事を中止することができる。

解答 4:
請負代金額を変更するときは、原則として、この工事の減少部分については管理者の確認を受けた請負代金内訳書の単価により、増加部分については変更時の時価による。(民間連合協定「工事請負契約約款」第29条(2))

 

 

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投稿日:2018年12月13日 更新日:

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