一級建築士学科試験
2023年7月23日(日)
令和05年度試験日まであと 日!
〔H30 No.01〕環境工学における用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．長波長放射率は、赤外放射域において、「ある部材表面から発する単位面積当たりの放射エネルギー」を「その部材表面と同一温度の完全黒体から発する単位面積当たりの放射エネルギー」で除した値である。
2．エネルギー代謝率は、労働代謝の基礎代謝に対する比率で表され、人間の作業強度を表す指標である。
3．光幕反射は、机上面の光沢のある書類に光が当たる場合等、光の反射によって文字等と紙面との輝度対比が大きくなる現象である。
4．音の干渉は、二つ以上の音波が同時に伝搬する場合、音波の重なり具合によって振幅が変化する現象である。
1.長波長放射率は、赤外放射域において、「ある部材表面から発する単位面積当たりの放射エネルギー」を「その部材表面と同一温度の完全黒体から発する単位面積当たりの放射エネルギー」で除した値である。温められた物体の表面からの熱の放出しやすさを示す指標。0〜100%で示され、数値が高い程、長波長放射率（冷却効果）が高いことを示す。
2.エネルギー代謝率（RMR）は、さまざまな身体活動やスポーツの身体活動強度を示すもので、活動に必要としたエネルギー量が基礎代謝量の何倍にあたるかによって活動強度の指標となっている。
4.音の干渉は、2種類以上の音波が重なり、振幅が変化する現象である。振動数がわずかに異なる2つの音波による干渉の場合、振幅が周期的に変化し、音がうなる。
〔H30 No.02〕結露に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．空気を加熱しても、絶対湿度が同じ場合、その空気の露点温度は変化しない。
2．窓ガラスの室内側にカーテンを設けることは、冬期におけるガラス面の結露の防止対策として期待できない。
3．冬期において、二重サッシの間の結露を防止するためには、室外側サッシの気密性に比べて室内側サッシの気密性を高くすることが有効である。
4．冬期において、外壁に接する押入れ内に生じる結露を防止するためには、押入れの襖の断熱性を高くすることが有効である。
1.露点温度とは、空気中の水蒸気が飽和点に達し、凝結が始まる温度(＝相対湿度が100%)のことをいう。絶対温度が同じであれば、空気を加熱・冷却しても露点温度は変化しない。
2.冬期において、窓ガラス面付近にカーテンを設けることで、室内の多湿の状態を維持したまま温度が下がってしまうため、結露を起こしやすい状況となる。
3.住宅において、外部建具を二重サッシとすることは、断熱性、遮音性、防犯性を高めるのに有効である。二重サッシ間の内部結露を防止するためには、屋外側よりも室内側のサッシの気密性能を高くするとよい。
〔H30 No.03〕換気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．全般換気は、室全体の空気を入れ替えることにより、室内で発生する汚染物質の希釈、拡散及び排出を行う換気方式のことである。
2．第一種機械換気方式は、給気機及び排気機を用いるため、正圧に保つ必要のある室にも採用することが可能である。
3．風圧力によって室内を換気する場合、その換気量は、外部風向と開口条件が一定であれば、外部風速の平方根に比例する。
4．温度差による換気において、外気温度が室内温度よりも高い場合、外気は中性帯よりも上側の開口から流入する。
・流量係数、開口部面積、風速に比例し、
・内外部圧力の差、風圧係数の差、開口部の高さの差、内外部の温度の差の平方根に比例する。
1.第一種機械換気方式は、給気と排気の両方に送風機を用いるため、その風量調整によって正圧・負圧どちらにも可能である。安定した換気を行えることから、映画館、劇場、厨房などで採用される。
2.第一種換気方式は、給気と排気の両方に機械設備を用いるため、室内の空気圧を調整することができるため、正圧、負圧どちらにも対応できる。また第二種換気方式は機械給気＋自然排気で室内は正圧、第三種換気方式は自然給気＋機械排気で室内は負圧となる。
4.空気は温度が高いと、密度が小さく、軽くなる。設問の「外気温度が室内温度よりも高い場合」とは、夏期の冷房時と想定できる。夏期の冷房時は室内温度が低く、冷気が下から流出し、温気が上から流出する。逆に、冬期暖房時には室内温度が高く、温気が上から流出、下から冷気が流入する。
〔H30 No.04〕伝熱に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．室の断熱性能を高めることにより、一般に、室温と室内表面温度との差を小さくすることができ、室内の上下の温度差も小さくすることができる。
2．日射を受ける外壁面に対する相当外気温度（SAT）は、その面における日射吸収量、風速等の影響を受ける。
3．窓ガラスの日射熱取得率（日射侵入率）は、「ガラスに入射した日射量」に対する「ガラスを透過した日射量」の割合である。
4．同種の発泡系の断熱材で空隙率が同じ場合、熱伝導率は、一般に、断熱材内部の気泡寸法が大きいものほど大きくなる。
解答 3：窓ガラスの日射熱取得率（日射侵入率）は、「ガラスに入射した日射量」に対する「ガラスを透過した日射量とガラスが吸収した後に室内側に放出された熱量との和」の割合である。
1.断熱性能の低い建築物では、暖房時に壁体で冷却された空気が下降し、床付近に滞留するため、室内の上下温度差が大きくなる。対して断熱性能の高い建築物では、壁の冷却放射が防げ（室温と室内表面温度差が小さくなり）、上下温度差は小さくなる。また暖房負荷も小さくて済み、省エネルギーに効果的である。
2.相当外気温度（SAT）は、外気温度に日射の影響による調整を加えた温度である。外壁などに日射が当たる場合、外気温度は日射の強さに影響されたものと仮定する。外壁表面の熱伝導率が考慮されているため、外部風速の影響を受ける。
4.発泡系の断熱材において、空隙率が同じであれば、気泡寸法が小さいほど、空気層が細分化され、放射を遮断する回数が増えるため、熱伝導率は小さくなる。一方、気泡寸法が大きくなるほど、熱伝導率は大きくなる。
〔H30 No.05〕建築物における防火・防災に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．防火扉は、火災や煙の伝播・拡大を防ぐために、自動的に閉鎖する機構を有する。
2．「層間区画」は、上下階の延焼拡大を防止するために、耐火構造や準耐火構造の、スラブ等の水平方向の部材や外壁のスパンドレル等の垂直方向の部材により形成するものである。
3．火災室から廊下へ流出した煙の水平方向の流動速度は、3～5ⅿ/sである。
4．建築物に使用するアカマツ、ケヤキ等の木材は、一般に、約260℃に達すると引火し、約450℃に達すると自然に発火する。
解答 3：火災室から廊下や隣室へ流出した煙の水平方向の流動速度は、一般に、0.5－1.0ｍ/秒である。一方、避難における歩行速度は、一般に0.5-1.3ｍ/秒である。よって、煙が水平方向に広がる早さと、避難における歩行速度はほぼ等しい。また垂直方向の煙の流動速度は最大3-5m/秒程度とされ、一秒間に1層分上昇する。
1.防火扉とは、建物内で万が一火災が発生した際に火災の延焼スピードを抑えるために、自動的に閉鎖する仕組みとなっている。防火扉の危害防止装置の検査については、扉の閉鎖時間をストップウォッチにより測定し、扉の質量により運動エネルギーを確認するとともに、プッシュプルゲージにより閉鎖力を測定する。
2.「層間区画」は、上下階の延焼拡大を防止する目的で計画される。床、庇、バルコニー、スラブなどの水平部材での区画のほか、スパンドレル、袖壁等の垂直部材での区画の方法がある。
4.木材を加熱した場合、約260°Cに達すると引火し、約450°Cに達すると自然に発火する。
〔H30 No.06〕図のような窓をもつ直方体の室がある。この室内にある机の上の点Ｐにおける昼光率及び照度に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、窓の外には昼光を遮る障害物はないものとする。
1．点Ｐにおける水平面照度は、窓面における屋外側の鉛直面照度に昼光率を乗じた値となる。
2．室内の内装材を暗い色にすると、点Ｐにおける昼光率は小さくなる。
3．窓ガラスが完全透過で、窓面に占める窓枠等の面積割合が十分に小さく、かつ、間接照度を無視できるとき、点Ｐにおける昼光率は、その点における窓面の立体角投射率にほぼ等しい。
4．机の位置をx軸に沿って窓面に近づけると、点Ｐにおける窓面の立体角投射率は大きくなる。
解答 1：昼光率は、(受照面照度/全天空照度)×100%で定義される。これにより、室内におけるある点の「水平面照度」は、全天空照度(水平面照度)に昼光率を乗じた値である。
2&3.受照面照度は、窓と受照面の位置、ガラス面の状態、室内表面の反射率、窓外の建築物や樹木による遮蔽などの影響を受ける。このため、室内の内装材を暗い色にすると、点Ｐにおける昼光率は小さくなる（設問2）。窓ガラスが完全透過で、窓面に占める窓枠等の面積割合が十分に小さく、かつ、間接照度を無視できるとき、点Ｐにおける昼光率は、その点における窓面の立体角投射率にほぼ等しい（設問3）。
4.立体角投射率は、光源面の面積に比例する。点Pが窓面に近づくと、窓面の位置は相対的に高くなり、光源面の面積が大きくなり、立体角投射率は大きくなる。
〔H30 No.07〕ある地点における南中時の太陽高度が60度のときの水平面直達日射量はJHであった。このときの法線面直達日射量JNと南向き鉛直面直達日射量JVの値の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
JN：JH=2：√3
〔H30 No.08〕色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．照明の光がわずかに変化した場合であっても、その光が一様に物体に当たっていれば、色の恒常性により物体の色を同じ色として認識できる。
2．明度は、視感反射率に対応する値であり、マンセル表色系ではヒューとして表される。
3．全波長を均等に反射する分光分布をもつ物体を昼間の太陽光のもとで見るとき、その物体の反射率が高いほど、太陽光の色に近い白色に見える。
4．色光の誘目性は、一般に、色相においては赤が最も高く、青がこれに次ぐ。
1.物体から放射される光の量や波長は、その時々の条件によって大きく変化するが、視対象として捉えられた部分の色は実際にほぼ一定に見える。このような人間の知覚の特性を、色の恒常性という。
3.全波長を均等に反射する物体は、太陽光のもとでは無彩色に見える。反射率が高いほど、明度は高くなり、白色に近くなる。
4.誘目性とは、目を引きやすいか、目立ちやすいかの特性で、一般に、高彩度の色は誘目性が高い。色相の中では、赤、青、緑の順で誘目性が高い。
〔H30 No.09〕音響に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．音の強さのレベルを30dB下げるためには、音の強さを1/1,000にする。
2．コンサートホール等の最適残響時間として推奨される値は、一般に、室容積が大きくなるほど長くなる。
3．音の大きさの感覚量は、音圧レベルが一定の場合、低音域で小さく、3～4 kHz付近で最大となる。
4．カクテルパーティー効果は、周囲が騒がしいことにより、聞きたい音が聞き取りにくくなる現象をいう。
1.音の強さ(I)と音の強さのレベル(IL)の関係は、
音の強さが2倍になると、音の強さのレベルは+3dB
音の強さが22倍になると、音の強さのレベルは2×3dB=+6dB
音の強さが10倍になると、音の強さのレベルは+10dB
音の強さが102倍になると、音の強さのレベルは2×10dB=+20dB
音の強さのレベルを30dB下げるためには、-30dB=-3×10dB、つまり音の強さを10-3倍、1/1000倍にする。
2.「最適残響時間」は室の用途と、室容積によって算定する。室容積が大きくなると残響時間も大きくなる。
3.通常の音圧レベルでの耳の感度は3kHz～4kHzの中高音域が最も良く聞こえ、低音域では感度は低下する。
〔H30 No.10〕吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．吸音率は、「壁へ入射する音のエネルギー」に対する「壁内部に吸収される音のエネルギー」の割合である。
2．背後空気層をもつ板振動型吸音機構において、空気層部分にグラスウールを挿入した場合、高周波数域での吸音効果についてはあまり期待できない。
3．音の反射性が高い面で構成された室に吸音材料を設置すると、壁を隔てた隣室で音を放射したときの2室の室間音圧レベル差（ 2室間の遮音性能）は大きくなる。
4．空調用のダクト内の音の伝搬においては、音の強さの減衰が小さいことから、一般に、ダクト内に吸音材を貼る等の遮音上の対策が行われる。
2．背後空気層をもつ板振動型吸音機構において、空気層部分にグラスウールを挿入した場合、高周波数域での吸音効果についてはあまり期待できない。ただし、低音域のピークの吸音率は上昇する。
3．2室の室間音圧レベル差(ΔL)は、界壁の音響透過損失(TL)と、界壁面積(A)、受音室側の吸音力(S)に影響される。
ΔL＝TL+10log10(A/S)
上の式から、音響透過損失が大きいほど、界壁面積が小さいほど、吸音力が大きいほど、室間音圧レベル差は大きくなる。
4．空調用ダクト内の音の伝播に関しては、一般に、ダクト内に吸音材を貼った吸音ダクトを用いるなどの遮音対策がとられる。
〔H30 No.11〕換気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．営業用厨房は、一般に、厨房内へ客席の臭気等が流入しないように、厨房側を客席側よりも正圧に保つ。
2．ボイラー室の給気量は、「燃焼に必要な空気量」に「室内発熱を除去するための換気量」を加えた量とする。
3．外気取入れ経路に全熱交換器が設置されている場合、中間期等の外気冷房が効果的な状況においては、一般に、バイパスを設けて熱交換を行わないほうが省エネルギー上有効である。
4．置換換気は、空間上部の高温（汚染）領域と空間下部の低温（新鮮）領域との空気密度差によって生じる、空気の浮力を利用した換気方式である。
2.ボイラー室の換気量（給気量）は，燃焼に必要な空気量（燃焼の消費量と理論廃ガス量から決定される）に室内換気用排気量（主として発熱の処理）を加えた量として計画する。
3.中間期等の外気冷房が効果的な状況においては、バイパスを設けて熱交換を行わないほうが省エネルギー上有効である。（設問文ママ）
4.冷たい空気ほど重く、床付近に停滞する。この性質を活かしたディスプレイスメント・ベンチレーション（置換換気）は、室内に室温より低温の空気を送り込むことで室内にある空気を押し上げ、汚染空気を排出することにより換気を行う方式である。汚染物質が周囲空気より高温又は軽量な場合に有効である。
〔H30 No.12〕空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．吸収冷凍機は、一般に、運転中も機内が真空に近い状態であり、圧力による破裂等のおそれがない。
2．空調熱源用の冷却塔の設計出口水温は、冷凍機の冷却水入口水温の許容範囲内の高い温度で運転したほうが、省エネルギー上有効である。
3．冷却塔内の冷却水の温度は、外気の湿球温度よりも低くすることはできない。
4．パッケージユニット方式の空調機のAPF（Annual Performance Factor）は、「想定した年間の空調負荷」と「年間の消費電力量」により求められる。
解答 2：冷凍機の冷却水入口水温の許容範囲内において、冷却塔の「設計出口水温」は低温のほうが効率的であり、省エネルギーである。
1.「吸収冷凍機」は、吸収力の高い液体に冷媒を吸収させ、発生する低圧によって、別の位置の冷媒を気化させて低温を得る冷凍機のこと。低圧なので、圧力による破裂等おそれはない。直だき式、蒸気式、廃熱利用式などの種類があり、フロンを使わず臭化リチウムを吸収液に用いる。
騒音・振動が小さいが、冷媒分離のための熱を多く必要とするので、冷却水量が多くなり、遠心冷凍機に比べて冷却塔が大きくなる。
3.設問通り。このため、外気湿球温度は、冷却塔の冷却性能である冷却塔出口水温の限界を決める。
4.APFとは、パッケージユニット方式などの空調機の省エネルギー指標に用いられ、COP(成績係数)よりも実際の状況に近い性能を表している。APFは「年間総合負荷(年間冷房負荷と年間暖房負荷の合計)」を「年間の消費電力量」で割った値である。
〔H30 No.13〕空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．デシカント空調方式は、除湿剤等を用いることにより潜熱を効率よく除去することが可能であり、潜熱と顕熱とを分離処理する空調システムに利用することができる。
2．床吹出し空調方式は、事務所等で利用され、冷房・暖房のいずれにおいても、居住域での垂直温度差が生じにくい。
3．蓄熱槽を利用した空調方式では、建築物の冷房負荷が小さくなる中間期の冷房においても、冷房負荷の大きい夏期と同様に、冷凍機の成績係数（COP）を高く維持することが可能である。
4．放射暖房方式は、一般に、室の床、壁、天井や放射パネルを加熱して、その放射熱を利用するものである。
1.人間の体感温度は単に室温だけに影響をうけものではなく、湿度も影響してくる。このため湿度も管理する必要がある。デシカント空調は、除湿ローターによって空気中の水分を直接除去することで、潜熱を効率よく除去することが可能とする。潜熱と顕熱とを分離処理する空調システムに利用でき、さらにコージェネレーションシステムの排熱にも再利用することができる。
3.冷房負荷が小さくなると、一般に冷凍機は部分負荷運転となり、高効率での運転が出来ずに成績係数が低下する。蓄熱式空調システムでは、冷水や氷を作る際に全負荷運転を行うことが可能なため、成績係数を高く維持することが可能である。
4.放射暖房方式は、一般に、室の床、壁、天井や放射パネルを加熱して、その放射熱を利用するものである。放射率が大きくなるほど、放熱効果は大きくなる。受照面の反射率が高い場合、吸収率が小さくなるため、十分な放射熱伝達が行われず暖房効果が得にくい場合がある。
〔H30 No.14〕給水設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．上水受水槽の保守点検スペースとして、水槽の上部に100cm、側面及び下部にそれぞれ60cmのスペースを確保した。
2．上水受水槽と別に設ける消火用水槽として、建築物の地下ピットを利用した。
3．屋外の散水栓において、逆流を防止するためにバキュームブレーカーを設けた。
4．断水時にも水が使用できるように、水道直結直圧方式の上水給水配管と井戸水配管とをバルブを介して接続した。
1.受水槽は6面点検が義務付けられており、保守点検と清掃ができるようにしなければならない。タンクの周壁と底部は60cm以上のスペース、点検口上部は直径60cm以上のマンホール、上部に100cm以上のスペースを確保する必要がある。
2.「消火水槽」は、放水用の水を貯蔵する水槽である。多くの場合は地下に設置されているが、地上に設置するタイプの消火水槽もある。有事の際はここに貯めている水が消火ポンプで加圧送水され、配管を伝って各消防設備の放水口（消火栓のバルブやスプリンクラーヘッドなど）に届けられる。ピットは、地下に設けた配管を通すための空間で、ピットをつくることで１階の給排水用配管を通し、配管の維持管理が容易になる。このスペースを有効利用するために、消火水槽として兼用する場合もある。
3.逆サイホン作用とは、上水の給水管に上水以外の水・液その他の物質が流入する現象。それを防止するため「バキュームブレーカー」を、大便器洗浄弁やホース接続する散水栓などの上水側に設ける。
〔H30 No.15〕給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．ガス瞬間式給湯機の給湯能力は、1 l の水の温度を1分間に25℃上昇させる能力を1号として表示される。
2．給湯設備における加熱装置と膨張タンクとを連結する膨張管には、止水弁を設ける。
3．営業用厨房の排水設備において、グリース阻集器への流入管には、一般に、トラップを設けない。
4．排水槽に設ける通気管は、一般に、排水管に接続する通気管とは別に設け、外気に開放させる。
1.ガス瞬間式給湯器の給湯能力は「号数」で表される。「号数」とは、水温+25℃のお湯が、1分間に出る量(L)のこと。例えば1分間に1Lのお湯を出せれば1号、１分間に20Lのお湯が出せれば、20号となる。
3.グリース阻集器は、主にホテルや飲食店などの業務用厨房などで用いられる排水設備である。油分の多く含む排水では、その油分とゴミなどが下水管内に付着して流れを阻害してしまう場合がある。そのため、下水に排水する前にグリース阻集器で冷却・凝固して油分・ゴミを分ける。阻集器はトラップの役割も持つので、器具トラップを設けてしまっては二重トラップになってしまう。
4.設問文正しい。通気管の大気開口部は、窓・換気口等の開口部付近に設ける場合、当該開口部の上端から60cm以上立ち上げるか、又は当該開口部から水平に3m以上離す。
〔H30 No.16〕電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、同じ種別の電線であれば、配電電圧が200Vより400Vのほうが、電線は細いものを使用することができる。
2．かご形三相誘導電動機の始動電流は、全電圧始動方式よりもスターデルタ始動方式のほうが大きくなる。
3．受変電設備における進相コンデンサは、主に、力率を改善するために用いられる。
4．受電方式には、1回線受電方式の他に、電力供給の信頼性に重点をおいたスポットネットワーク受電方式等がある。
解答 2：「かご形誘導電動機(モーター)」は、電流と磁場の相互作用によって、電力を回転力に変換する電動機である。スタート時には2つの始動方式、全電圧始動方式とスターデルタ始動方式がある。全電圧始動方式は、始動操作が容易な反面、始動トルクは定格の200％～300％と大きいうえ、始動電流も600％から800％と大きくなる。一方、スターデルタ始動方式は、スター結線による低電流始動後に通常方式のデルタ結線に切り替えることで、始動電流を抑えることができる。
1.電線の太さは電流の大きさに比例する。一般的な住宅や中規模までのビルには100Vか200Vを採用し、電流は5A。大規模建築物や工場、事務所ビルにおいては400Vを使用し、電流は2.5Aとなり、400Vのほうが電線は細くすることができる。
3.力率とは供給された電力のうち何％が有効に働いたかを示すもの。誘導電動機への進相コンデンサの接続は、力率が改善されるので、無効電流による電力損失を少なくできる。
4.スポットネットワーク受電設備は常時2回線～4回線の22kVまたは33kVの特別高圧配電線から受電し、各回線の変圧器二次側を連系した方式で、配電線1回線が停止しても何の支障もなく受電できる方式である。
〔H30 No.17〕発電設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．デュアルフュエルタイプの発電機に用いる燃料は、通常時にはガスを用い、災害時等にガスの供給が停止した場合には重油等を用いることができる。
2．屋内に設置する発電機用の燃料槽は、消防法の規定による指定数量以上の燃料を備蓄する場合、屋内貯蔵所等として規制を受ける。
3．燃料電池設備は、消防法の規定に適合する場合、消防用設備等の非常電源として用いることができる。
4．コージェネレーションシステムに使用される発電機の発電効率は、一般に、ガスエンジンに比べてガスタービンのほうが高い。
1.デュアルフューエルシステムの発電機は、停電や災害など万一の非常時のバックアップ電源の一種である。ガスや重油、灯油など、燃料不足による発電停止に備えて、多種の燃料で対応できるものである。
2.危険物の屋内貯蔵所とは、屋内で危険物を取り扱ったり保管する施設である。発電設備は燃料として危険物（石油類）を使用することから、貯蔵・取扱う量に応じて消防法の危険物規制を受ける。例えばガソリンは200L以上、軽油は1,000L以上で規制を受ける。
3.燃料電池設備は、消防法の規定に適合する場合、消防用設備等の非常電源として用いることができる（設問文ママ）。
〔H30 No.18〕防災設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．閉鎖型スプリンクラーヘッドの種別について、感度種別が1種で、かつ、有効散水半径が2.6ⅿ以上であるものは「高感度型」に分類される。
2．自動火災報知設備において、差動式熱感知器は、一般に、厨房、ボイラー室又はサウナ室に設置する。
3．非常用の照明装置は、常温下で床面において水平面照度で1 lx（蛍光灯又はLEDランプを用いる場合には2 lx）以上を確保する。
4．排煙設備の排煙口は、原則として、防煙区画のそれぞれについて、当該防煙区画部分の各部分から排煙口のいずれかに至る水平距離が30ⅿ以下となるように設ける。
1.スプリンクラーヘッドは、散水能力別に「標準型」「側壁型」「高感度型」の3種類に分けることができる。「高感度型」は感度種別が1種で有効散水半径が2.6ｍ以上のヘッドのことを指す。
3.「非常用照明装置」は、地震や火災による停電時に避難に必要な照明を与える役割を持つ。常温下で床面において水平面照度で1lx（蛍光灯を用いる場合には2lx）以上を確保する必要がある。また予備電源（内蔵型または別置型）を設け、停電時に、充電を行うことなく30分聞継続して点灯できるものとする。
4.建築基準法において、排煙設備が必要な建築物は、床面積500ｍ2以内ごとの防煙区画が必要となる。防煙区画部分の各部分から水平距離で30m以下となるように設けなければならない。設置高さは、天井面から80cm以内、かつ、防煙垂れ壁の下端よりも上に設け、排煙風道に直結する。
〔H30 No.19〕設備計画における省エネルギーに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．空調用ポンプについては、熱負荷の時刻別の変動が大きい建築物であったため、変流量方式を採用した。
2．温暖な地域において、大気中の熱エネルギーを利用するため、ヒートポンプ式給湯機を採用した。
3．太陽光発電設備において、単結晶シリコン太陽電池モジュールよりもエネルギー変換効率が高いアモルファスシリコン太陽電池モジュールを採用した。
4．大規模な建築物に設置する多数台のエレベーターの管理において、省エネルギーとサービス性の向上との両立を図るため、群管理方式を採用した。
解答 3：太陽電池の変換効率は、一般に、アモルファスシリコンより単結晶シリコンのほうが高い。単結晶シリコン太陽電池モジュールは、現在最も利用されている。
1.変流量方式は、負荷変動に応じてインバーター制御により配管系の循環水量を変化させる省エネ性の高い方式である。負荷変動の大きい建築物においては、低負荷時において流量を制御することでポンプの動力を低減することができる。
2.一般的に普及している給湯器は、ガスを燃焼して給湯するガス給湯器や、電気ヒーターを用いる電気温水器が多い。一方、ヒートポンプ式給湯機は室外の空気から熱を汲みあげてお湯を沸かす方式であり、エネルギー効率は高い。
4.大規模な建築物に設置する複数台のエレベーターの運転管理には、需要の変化に対応することができる「群管理方式」を採用することが多い。利用者が乗場でボタンを押したときに、各エレベーターの位置や乗車率から消費電力を推定して、運行効率と省エネを両立するエレベーターを選び、配車をコントロールする。
〔H30 No.20〕環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1．日本における建築物の総合環境性能評価システムとしてはCASBEEがあり、他国においてはBREEAM（英国）、LEED（米国）等がある。
2．LCCO2による環境性能評価においては、一般に、「資材生産」、「輸送」、「施工」、「運用」、「保守」、「更新」及び「解体除却」で示される建築物のライフサイクルの各過程におけるCO2排出量を推定する。
3．「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」に基づく省エネルギー基準の適否の判断に用いられるエネルギー消費量は、電力、ガス、石油等の二次エネルギーの消費量である。
4．地域冷暖房システムの導入は、一般に、未利用熱の活用による排熱削減が期待でき、ヒートアイランド現象の緩和にも効果的である。
1.環境評価ツールとしては、イギリスで1990年に「BREEAM」が、アメリカで1996年に「LEED」が開発され、日本では2002年のCASBEE(建築環境総合性能評価システム)が相当する。CASBEEにおけるBEE(建築物の環境性能効率) の値が大きいほど環境性能が高い。BEEを高めるためには、建築物の環境品質(Q)の数値を大きく、かつ、建築物の環境負荷 (L)の数値が小さくなるように計画する。
2.「ライフサイクルCO2(LCCO2)」は一般に、「建設時(資材生産・輸送・施工)」、「運用時」、「保守(修繕・更新)」及び「廃棄時(解体除却)」の4分類で示される建築物のライフサイクルの各過程におけるCO2排出量を推定する。建替え周期35年とする場合、それぞれ、20%、50%、25%、5%程度である。
4.地域冷暖房システムとは、地域の企業等から製造された熱を集約し、その地域内の建築物へ供給する方式である。地域冷暖房システムは未利用熱の活用による排熱削減が期待でき、ヒートアイランド現象の緩和にも効果が期待できる。
1級建築士の学科対策
・イラストでわかる一級建築士用語集
・1級建築士 学科試験 要点チェック
