平成28年度1級建築士-学科Ⅴ施工

平成28年度 学科Ⅴ -施工
全25問掲載

一級建築士学科試験
2022年7月24日(日)

令和04年度試験日まであと 日!

〔H28 No.01〕施工計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.特記は、標準仕様書と異なる事項や標準仕様書に含まれていない事項について、設計図書のうち、質問回答書、現場説明書、特記仕様書及び図面において指定された事項をいう。
2.地震の後に、屋外に設置されているクレーンを用いて作業を行うときは、その地震が中震(震度4)の場合であれば、クレーンの各部分の点検を省略することができる。
3.クレーン、リフト、エレベーター等から材料の取込みに使用する仮設の荷受け構台は、積載荷重等に対して十分に安全な構造のものとしたうえで、材料置場と兼用することができる。
4.品質計画、一工程の施工の確認及び施工の具体的な計画を定めた工種別の施工計画書については、原則として、当該工事の施工に先立ち作成のうえ、監理者に提出する。

解答 2:事業者は、屋外に設置されているクレーンを用いて、①瞬間分速が毎秒30mを超える風が吹いた時、②中震以上の深度の後に作業を行う場合は、異常の有無について点検を行わなければならない。(クレーン等安全規則)

〔H28 No.02〕工事現場管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.建築物の地下工事において、海域以外の公共用水域に排出する、建設工事により発生した1日当たりの平均的な排出水の量が50m3以上であったので、水素イオン濃度をpH 9.0以下となるように管理した。
2.建築物の土工事において、掘削面の高さが2mの地山の掘削であったので、作業主任者を選任した。
3.既存建築物の解体工事において、石綿含有成形板(その重量の0.1%を超えて石綿を含有するもの)の除去を行うので、石綿作業主任者を選任した。
4.騒音規制法に定める特定建設作業における騒音が、敷地の境界線において、85dB以下となるように管理した。

解答 1:(この選択肢1は、今後出題される可能性は低い)一日当たりの平均的な排出水の量が50m3以上である事業場の、水素イオン濃度については、海域以外の公共用水域に排出されるものpH5.8以上8.6以下、海域に排出されるものはpH5.0以上9.0以下とする。(排水基準を定める省令)

〔H28 No.03〕材料管理、品質管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.既製コンクリート杭の積込み及び荷降しについては、杭に生じる曲げモーメントを最小とするため、杭の両端から杭の長さの1/3の位置付近に2点で支持し、杭に衝撃を与えないように仮置きさせた。
2.工事現場に納入されたカーペット類のうち、タイルカーペットについては、材料が荷崩れしないように、5~6段積みまでとして保管させた。
3.構造体コンクリートの床の仕上りにおいて、セメントモルタルによる磁器質タイル張りとしたので、コンクリートの仕上がりの平坦さ(凹凸の差)の標準値を、1mにつき10mm以下として管理した。
4.屋内における塗装工事において、塗装場所の気温が5°C 未満、相対湿度が85%以上の状況であったが、採暖と換気等の養生を行うことで、適切な温度・湿度条件が確保できたので、塗装作業をさせた。

解答 1:既製コンクリート杭に生じる曲げモーメントを最小となる位置は、杭の両端から杭の長さの1/5である。その位置付近に2点で支持し、杭に衝撃を与えないように仮置きする。
(関連問題:平成22年1級学科5、No.03)

〔H28 No.04〕建築工事に関連する届等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.床面積の合計が500m2の鉄筋コンクリート造の建築物の新築工事を行うに当たって、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律に基づく「届出書」を都道府県知事あてに提出した。
2.高さ40mの鉄筋コンクリート造の建築物の解体工事を行うに当たって、「建設工事計画届」を特定行政庁あてに提出した。
3.道路に工事用の仮囲いを設置するに当たって、継続して道路の一部を使用する必要があったので、「道路占用許可申請書」を道路管理者あてに提出した。
4.ボイラー(移動式ボイラーを除く。)を設置するに当たって、「ボイラー設置届」を労働基準監督署長あてに提出した。

解答 2:高さ31mを超える建築物・工作物の建築・改造・解体・破壊の仕事を開始しようとするときは、その計画(「建設工事計画届」)を開始日の14日前までに労働基準監督署長へ届け出なければならない。(労働安全衛生法、労働安全衛生規則)
なお、労働基準監督署長への届出は以下のものがある。
・統括安全衛生管理者専任報告
・安全管理者専任報告
・衛生管理者専任報告
・工事計画届(31mを超える建築物・工作物の建築・解体)
・工事計画届(10m以上の地山の掘削)
・工事計画届(石綿等の除去)
・建設業に付属する寄宿舎設置届
・特定元方事業者の事業開始報告
・型枠支保工設置計画届(支柱の高さ3.5m以上)
・足場の組み立て・解体計画届(10m、60日以上)
・クレーン、デリック、エレベーター、建築用リフトの設置届
・ボイラー設置届
・ゴンドラ設置届
 (関連問題:平成24年1級学科5、No.04平成20年1級学科4、No.02、平成11年1級学科4)

〔H28 No.05〕仮設工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.高さ40mの枠組足場の強度計算において、鉛直方向の荷重である足場の自重と積載荷重は建枠で支持し、水平方向の風荷重は壁つなぎで支持しているものとみなして部材の強度を検討させた。
2.移動式クレーンによる荷の吊り上げ作業において、10分間の平均風速が10m/s以上となることが予想されたので、作業を中止し、当該クレーンの転倒防止を図った。
3.単管パイプを用いて床面開口部の周囲に設ける仮設の手すりについては、高さを1.2mとし、物体落下防止として高さ10cmの幅木を設け、墜落防止として床から65cmの位置に中桟1本を取り付けた。
4.墨出しに用いる鋼製巻尺のテープ合わせについては、鋼製巻尺(日本工業規格(JIS)1級)を3本用意して、それぞれに50Nの張力を与えて、相互の差を確認した。

解答 3:「墜落防護工」の手すりの高さは、95cm以上(第二種は90cm以上)、中桟の間隔は、つま先板と中桟、中桟と上桟との内法間隔がそれぞれ45cmを超えないように取り付ける。(JASS 2)
(関連問題:平成18年1級学科5)

〔H28 No.06〕土工事及び山留め工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.軟弱な粘性土地盤の掘削工事において、ヒービングの危険性が高いと判断されたので、その対策として、剛性の高い山留め壁を良質な地盤まで設置し、背面地盤の回り込みを抑えることとした。
2.親杭横矢板工法の親杭をプレボーリングにより設置したので、受働抵抗を十分に発揮させて水平方向の変形を抑制するために、杭の根入れ部分はセメントベントナイト液の注入を行い、根入れ部分より上の杭まわりの空隙は存置した。
3.切ばり支柱と乗入れ構台支柱をやむを得ず兼用するに当たり、切ばり支柱としての荷重とともに、乗入れ構台上の重機や構台自重等の合計荷重に対する支持力を確認した。
4.ソイルセメント壁の芯材としての形鋼に新品を用いたので、芯材の許容応力度は、短期許容応力度の値を採用した。

解答 2:親杭横矢板工法の親杭をプレボーリングにより設置したとき、周辺地盤の緩み、山留め壁の変形を少なくするため、根入れ部分より上の杭まわりの空隙にも充填する。この時の充填は、セメントベントナイト液を用いる。(JASS 3)

〔H28 No.07〕杭地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.寒冷地における場所打ちコンクリート杭において、地中温度が低くなることを考慮して、コンクリートの養生温度による調合強度の補正を行った。
2.プレストレストコンクリート杭工事の杭頭処理において、ダイヤモンドカッター方式で杭頭を切断するに当たり、補強する範囲を当該切断面から350mm程度とした。
3.セメントミルク工法において、掘削時にはアースオーガーの心を杭心に鉛直に合わせ正回転させ、引上げ時にはアースオーガーを逆回転させた。
4.既製コンクリート杭の継手部の溶接において、仮付け溶接は、本溶接と同等なものとし、その長さを40mm以上とした。

解答 3:セメントミルク工法(プレボーリング工法)は、掘削液を注入しながらオーガーで地盤を所定の深さまで掘削した後、杭底に値固め液を注入する。その後、杭周固定液を充填しながらオーガーを正回転で引き上げる。
(関連問題:平成24年1級学科5、No.07平成21年1級学科5、No.07、平成17年1級)

〔H28 No.08〕鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鉄筋相互の接合に当たって、「SD345のD25」と「SD390のD29」との継手をガス圧接継手とした。
2.ガス圧接において、加熱中にバーナーの火炎に異常が生じたため加熱を中断したが、圧接端面相互が密着した後であったので、再加熱して圧接作業を続行させた。
3.日本工業規格(JIS)のD25の異形鉄筋の受入れ検査において、搬入時に圧延マークを確認したところ、突起の数が2個であったので、SD345と判断した。
4.鉄筋工事の配筋検査のうち、壁の検査においては、交差する鉄筋相互の結束箇所が、交点の半数以上でバランスよく結束されていることを確認した。

解答 3:JIS規格品である異形鉄筋は、圧延マークまたは色別塗色のいずれかで種類を確認する。(建築工事監理指針)
  種類 :   圧延マーク  :色別塗色
 SD295A:突起なし(    ) :適用なし
 SD295B:突起1個( ・ ) : 白
 SD345  :突起1個( ・ ) : 黄
 SD390  :突起2個(・・): 緑
(関連問題:平成25年1級学科5、No.03平成22年1級学科5、No.08平成20年1級学科4、No.01、平成13年1級学科4、平成09年1級学科4)

〔H28 No.09〕型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.せき板の取外し後に湿潤養生をしない計画の基礎のせき板の存置期間は、計画供用期間の級が「標準」であったので、構造体コンクリートの圧縮強度が5N/mm2以上に達するまでとした。
2.スラブ下(片持スラブを除く。)の支保工の取外しに当たり、コンクリートの圧縮強度が設計基準強度に達していなかったが、コンクリートの圧縮強度が12N/mm2以上であり、かつ、構造計算により安全であることを確認した。
3.柱型枠の構造計算を行うに当たり、コンクリートの打込み速さが20m/hを超え、打込み高さを3.6mとして予定していたので、側圧は、「フレッシュコンクリートのヘッド(側圧を求める位置から上のコンクリートの打込み高さ)」と「フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度を乗じたもの」とを乗じた値とした。
4.壁型枠に設ける配管用のスリーブのうち、開口補強が不要であり、かつ、スリーブの径が200mm以下の部分について、特記がなかったので、当該スリーブに紙チューブを採用した。

解答 1:コンクリートの圧縮強度が5N/mm2以上に達したと確認がされた場合、基礎・梁側・柱・壁のせき板を取り外すことができる。計画供用期間の級が「長期」「超長期」の場合は10N/mm2以上とする。ただし、せき板の取り外し後、湿潤養生をしない場合、それぞれ5N/mm2を足して10N/mm2、15N/mm2以上に達するまでせき板を存置する。(JASS 5)
(関連問題:令和元年1級学科5、No.09平成23年1級学科5、No.09、平成15年1級学科4、平成12年1級学科4、平成09年1級学科4)

〔H28 No.10〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.マスコンクリートの温度ひび割れを抑制するために、普通ポルトランドセメントの代わりに、中庸熱ポルトランドセメントを採用した。
2.コンクリートの乾燥収縮ひずみを抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位粗骨材量をできるだけ大きくした。
3.軽量コンクリートのポンプ圧送中のスランプロス(スランプ低下)を抑制するために、人工軽量骨材はあらかじめ十分に吸水したものを使用した。
4.高強度コンクリートの自己収縮を抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位セメント量をできるだけ大きくした。

解答 4:強度・耐久性・施工性において、良好なコンクリートとする場合は、水セメント比、単位水量、単位セメント比、スランプ、粗骨材率を小さくする方が良い。高強度コンクリートは水セメント比を小さく抑えるために単位セメント量が多くなるが、水和熱を抑制するために単位セメント量は小さくするのが望ましい。(JASS 5)

〔H28 No.11〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査において、1回の試験に用いる供試体については、工事現場において適切な間隔をあけた3台の運搬車から各1個ずつ、合計3個採取した。
2.コンクリートの打込み日の外気温が25°C 以下となることが予想されたので、コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間の限度を150分とした。
3.軽量コンクリートのポンプ圧送において、輸送管の水平換算距離が150mであったので、呼び寸法125Aの輸送管を使用した。
4.コンクリートの打継ぎにおいて、やむを得ず、梁に鉛直打継ぎ部を設けなければならなかったので、せん断力の小さいスパン中央付近に鉛直打継ぎ部を設けた。

解答 2:コンクリートの練り混ぜから打ち込み終了までの時間の限度は、以下のように規定されている。
 外気温25度未満:120分以内
 外気温25度以上:90分以内
ただし、凝結を遅らせる対策を講じた場合、監理者の承認を受けて、限度時間を変更することができる。
また、打ち重ね時間は以下の通り。
 外気温25度未満:150分以内
 外気温25度以上:120分以内
(関連問題:令和元年1級学科5、No.10平成26年1級学科5、No.11平成24年1級学科5、No.11平成21年1級学科5、No.10、平成15年1級学科4、平成13年1級学科4)

〔H28 No.12〕プレキャスト鉄筋コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.プレキャスト部材の接合用金物のアンカー筋に対するコンクリートの設計かぶり厚さについては、特記がなかったので、部材製造時の精度や施工時の誤差を考慮し、必要な最小かぶり厚さに5mmを加えた値とした。
2.プレキャスト部材を現場打ちコンクリートに接合する部分については、特記がなかったので、「プレキャスト部材の位置の許容差」と「現場打ちコンクリート部分の位置の許容差」とを同じ値とした。
3.製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度は、部材の製造場所において採取し標準養生を行った供試体の圧縮強度の結果により確認した。
4.工事現場において仮置きするプレキャストの柱部材の積み重ねの数は、安定性を考慮して、平置きで2段までとする計画とした。

解答 3:製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度の確認は、部材の製造場所において採取し、「同一の養生条件」で養生した供試体を使用する。 (JASS 10)
(関連問題:平成23年1級学科5、No.12)

〔H28 No.13〕木造建築物において用いる接合金物の種類、形状及び主な用途の組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。ただし、図で示した金物の形状は、用途別に複数あるサイズのうちから、1例を示したものである。

解答 4:「折曲げ金物」は、「ひねり金物」と同じく、垂木や軒桁、母屋との接合に用いられる。(木造住宅工事仕様書)
(関連問題:平成23年1級学科5、No.15平成22年1級学科5、No.15、平成18年1級学科4)

〔H28 No.14〕鉄骨工事における溶接部の欠陥とその補修方法との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

解答 2:「ピット(クレーター)」とは、溶着金属表面に生じる小さなくぼみのことである。電流の過大と運棒操作の不適によって生じる欠陥である。この補修にはエアアークガウジングやグラインダなどで削除した後、補修溶接するのが有効である。(JASS 6)
(関連問題:平成26年1級学科5、No.13平成23年1級学科5、No.14平成21年1級学科5、No.14平成20年1級学科4、No.12、平成19年1級学科4、平成12年1級学科4、平成09年1級学科4)

〔H28 No.15〕鉄骨工事の高力ボルト接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.溶融亜鉛めっき高力ボルトの接合において、M20とM22の一次締めトルクは、100N・mとした。
2.高力六角ボルトM20のナット回転法による本締め後の検査において、全てのボルトについて、一次締め完了後に付したマークのにより、ナットの回転量が120度±30度の範囲にあるものを合格とした。
3.トルシア形高力ボルトの締付け後の検査において、ボルトの余長については、ナット面から突き出た長さが、ねじ1山~6山の範囲にあるものを合格とした。
4.F8Tの溶融亜鉛めっき高力ボルトM20の孔径については、22mmとした。

解答 1:一次締め付けにおいてトルクでナットを締め付けるとき、呼び径がM16の場合は100N・m、呼び径がM20・22の場合は150N・mのトルクでナットを回転させて行う。(JASS 6)
(関連問題:平成23年1級学科5、No.13)

〔H28 No.16〕防水工事及び屋根工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.アスファルト防水工事において、コンクリート下地の乾燥状態については、高周波水分計による下地水分の測定により判断した。
2.シーリング工事において、特記がなかったので、コンクリート壁下地の外壁のタイル目地に2成分形ポリサルファイド系シーリング材を使用した。
3.アスファルト防水工事で使用する縦引き型ルーフドレンについては、ルーフドレンから雨水排水縦管までの横引き管を短くするため、ルーフドレンをパラペットの立上り部に接する位置に設置した。
4.金属板による折板葺において、タイトフレームと受け梁との接合については、ボルト接合とせずに隅肉溶接とし、風による繰返し荷重による緩みを防止した。

解答 3:ドレンや貫通パイプなどは、防水施工に支障のないように設けなければならない。またこれらの周りにストレッチルーフィングやシート類の切張り作業、またシートの重ね作業を行う必要がある。ドレン等が立ち上がりに接近していると、以上の作業が難しくなってしまう。(JASS 8)

〔H28 No.17〕張り石工事及びタイル張り工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.張り石工事における外壁乾式工法において、石材取付け用ファスナーの面外調整機構を考慮して、下地となるコンクリート部材の位置の許容差を、±10mmとした。
2.張り石工事における石先付けプレキャストコンクリート工法において、シアコネクターの取付け代を考慮して、コンクリート部材に先付けされる石材の厚さを、20mmとした。
3.セメントモルタルによるタイル後張り工法における改良圧着張りにおいて、張付けモルタルの1回の塗付け面積の限度は、2m2以下とし、かつ、60分以内に張り終える面積とした。
4.セメントモルタルによるタイル後張り工法において、外壁タイルの引張接着強度を確認する試験体の数は、100m2ごと及びその端数につき1個以上とし、かつ、全体で3個以上とした。

解答 2:「石先付けプレキャストコンクリート工法」において、シアコネクター(ステンレス製、径4mm以上)の取付け代は20mm以上であるから、コンクリート部材に先付けされる石材の厚さは、25mm以上とする。(JASS 9) (関連問題:平成24年1級学科5、No.20平成20年1級学科4、No.19)

〔H28 No.18〕金属工事及びガラス工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.アルミニウム合金製の手すりの取付けにおいて、温度差が40°C の場合の部材伸縮の目安を1m当たり1.0mm程度として、伸縮調整部を所定の間隔で設けた。
2.鉄筋コンクリート造の躯体へのアルミニウム製の外壁サッシの取付けに当たって、サッシ下部のモルタルを確実に充填するために、水切り板下部とサッシ下枠下部のモルタル詰めを二度に分けて行った。
3.アルミニウム製の外壁サッシにおいて、引違い窓のセッティングブロックは、フロート板ガラスの両端部からガラスの横幅寸法の1/4の位置に設置した。
4.外壁サッシに込まれた板ガラスの熱割れを防止するために、フロート板ガラスに比べて日射吸収率の高い熱線吸収板ガラスを用いた。

解答 4:ガラスの熱ひび割れは、太陽の輻射熱に作用され、熱を受ける部分と受けない部分との膨張差で生じるストレスのためにガラスが破損する現象。日射吸収率の高いガラスほど熱割れが生じやすい。(JASS 17)
(関連問題:平成23年1級学科5、No.17)

〔H28 No.19〕内外装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリート壁下地面におけるボードのせっこう系直張り用接着剤による直張り工法において、特記がなかったので、接着剤の塗付け間隔をボード周辺部で、150~200mmとした。
2.グリッパー工法によるタフテッドカーペットの敷込みにおいて、長い廊下については、伸長用工具としてパワーストレッチャーを使用した。
3.コンクリート下地へのセメントモルタル塗りにおいて、下地への吸水調整材の塗布回数を増すことにより、コンクリート下地とモルタルの付着性を高めた。
4.縦壁ロッキング構法によるALCパネル工事において、外壁のパネル間の目地のシーリングについては二面接着とした。

解答 3:下地への吸水調整材の塗布は、塗りすぎると下地とモルタルとの間の膜が厚くなり、塗り付けたモルタルの付着力が低下し、モルタルがずれやすくなる。このため、吸水調整材の塗布は2回を限度とする。(建築工事監理指針)
(関連問題:平成24年1級学科5、No.17)

〔H28 No.20〕設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.自動火災報知設備の設置において、天井面への煙感知器(光電式スポット型)の取付けは、換気口等の吹出し口から1.2m離して取り付けた。
2.排水設備工事における排水トラップは、封水深さが5~10cmのものを使用した。
3.外壁に設ける換気用の排気口については、屋外避難階段から2m離して設けた。
4.寒冷地以外において、車両が通行しない平坦な敷地における給水管の埋設深さを、管の上端から300mmとした。

解答 1:自動火災報知設備の設置において、煙感知器(光電式スポット型)の取り付けは、換気口等の吹出し口から1.5m以上離して取り付ける。(公共建築工事標準仕様書 電気設備工事編)
(関連問題:平成22年1級学科5、No.21)

〔H28 No.21〕各種工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.耐火建築物におけるメタルカーテンウォール工事において、下階から上階への延焼と火炎を防止する層間ふさぎについては、カーテンウォール部材の挙動により耐火材が脱落しないように厚さ1.6mmの鋼板の層間ふさぎ受けを取り付けた。
2.鉄筋コンクリート造の建築物における断熱工事の断熱材打込み工法において、型枠取り外し後にフェノールフォーム保温材が欠落している部分を発見したので、その部分のコンクリートを取り、断熱材現場発泡工法により隙間なく補修した。
3.現場発泡工法による断熱工事において、総厚さ30mmの吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材の吹付け方法については、厚さ5mm以下で下吹きを行った後、発泡体表面が平滑になるよう、多層吹きとした。
4.戸建て住宅の換気設備工事において、排気ダクトについては、雨仕舞いに優れた形状の丸型ベントキャップを用いたので、排気効率を考慮し、住戸内から住戸外に向かって、先上がり勾配とした。

解答 4:換気設備のダクトは、雨水や結露水によって機械側に流れこまないように、住戸内から住戸外へ先下がり勾配とする。(木造住宅工事仕様書)
(関連問題:平成22年1級学科5、No.21令和元年2級学科4、No.21平成27年2級学科4、No.21平成23年2級学科4、No.20平成21年2級学科4、No.20)

〔H28 No.22〕改修工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリート打放し仕上げの外壁のひび割れ部の手動式エポキシ樹脂注入工法による改修工事において、鉛直方向のひび割れ部については、ひび割れ部の下部の注入口から上部へ順次注入した。
2.保護アスファルト工法による陸屋根の保護層を残し改修用ルーフドレンを設けない防水改修工事において、既存ルーフドレンの周囲の既存防水層の処理に当たっては、既存ルーフドレン端部から500mm程度の範囲の既存保護層を四角形に撤去した後、既存ルーフドレン端部から300mm程度の範囲の既存防水層を四角形に撤去した。
3.特定天井の天井下地に該当しない一般的な軽量鉄骨天井下地を新設する内装改修工事において、既存の埋込みインサートを再使用することとしたので、引き抜けないことを確認するために、工事対象階の3箇所でそれぞれ400Nの荷重により、吊りボルトの引抜き試験を行った。
4.建築物の劣化診断方法において、コンクリートの中性化深さの調査を、電磁波レーダ法により行った。

解答 4:「電磁波レーダ法」は、鉄筋コンクリート建築物の品質管理および維持管理における鉄筋のかぶり厚さの試験方法である。また、コンクリートの中性化の測定方法は、フェノールフタレイン溶液の吹付け等が用いられている。(JASS 5)

電磁波レーダ法(http://technos-mihara.co.jp/より)

〔H28 No.23〕鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.コンクリート壁において、豆板が発見された部分のコンクリートの打直しを行うに当たり、図-1(X-X’断面)のように、コンクリートを取った後に露出した鉄筋と周囲のコンクリートとの隙間の寸法aを最低20mm程度とした。
2.コンクリート壁において、豆板が発見された部分のコンクリートの打直しを行うに当たり、図-1(Y-Y’断面)のように、開口部の上端のコンクリート打設側の寸法bを100mm以上となるように斜めに取った。
3.接着系アンカーによる「あと施工アンカー」の穿せん孔作業において、図-2のように、やむを得ず傾斜して穿せん孔しなければならなかったので、施工面への垂線に対して傾斜角cを15度以内で行った。
4.壁開口部の金属系アンカーによる「あと施工アンカー」の施工において、図-3のように、既存梁の主筋とせん断補強筋で囲まれた内側になるように配置し、既存柱からのの寸法dをアンカー軸部の直径の5倍以上とした。

解答 1:豆板が発見された部分のコンクリートの打直しを行うに当たって、コンクリートを取った後に露出した鉄筋とその周囲に最低30mm程度の隙間をとる。(建築改修工事監理指針)

〔H28 No.24〕建築工事の検査において、一般に使用する検査器具に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.クラックスケールは、コンクリート等に発生したひび割れの幅の測定に用いる器具である。
2.溶接ゲージは、隅肉溶接の厚、脚長やビード幅の測定、アンダーカット深度等を測定する器具である。
3.すきまゲージは、本尺と副尺により1/20mmまでの精度で幅や深さの測定ができる器具である。
4.鋼球型テストハンマーは、タイル等の表面について、ハンマーの先端を左右に転がすように動かし又は軽打し、その音の差異で浮きがないか調べる器具である。

解答 3:「すきまゲージ」は、鉄骨工事において、継手や高力ボルト接合部の肌すきなどを測定する器具である。設問文は「ノギス」に関する記述である。


ノギス
〔H28 No.25〕次の記述のうち、四会連合協定「建築設計・監理等業務委託契約約款」(平成27年2月改正)又は民間(旧四会)連合協定「工事請負契約約款」(平成23年5月改正)に照らして、最も不適当なものはどれか。

1.監理業務において、委託者は、必要あるときは受託者に対し指示をすることができるが、委託者の指示の内容が建築士法、建築基準法その他業務に関する法令に抵触し又は抵触するがあると認められる場合、受託者は撤回又は変更を求めることができる。
2.監理業務において、受託者は、委託者の承諾を得て監理業務の一部について、他の建築士事務所の開設者に委託した場合、委託者に対し、当該他の建築士事務所の開設者の受託に基づく行為全てについて責任を負う。
3.工事の施工において、受注者は、監理者の処置が著しく適当でないと認められるときは、その理由を明示した書面をもって、発注者に対して異議を申し立てることができる。
4.工事の施工において、受注者は、工事現場における施工の技術上の管理をつかさどる監理技術者又は主任技術者を定め、書面をもってその氏名を監理者に通知する。

解答 4:請負者(受注者)は、現場代理人及び工事現場のおける施工の技術上の管理をつかさどる監理技術者又は主任技術者並びに専門技術者を定め、書面をもってその氏名を「発注者」に通知する。(工事請負契約約款10条)
(関連問題:平成25年1級学科5、No.25、平成18年1級学科4)

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投稿日:2019年7月30日 更新日:

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