平成21年度1級建築士-学科Ⅴ施工

一級建築士学科試験
2023年7月23日(日)
令和05年度試験日まであと 日!

〔H21 No.01〕施工計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートの打込みで設備が隠蔽ぺいとなる部分の工事の検査を工程の都合により行うことができない場合には、当該工事の監理者の承諾を受け、工事写真等による記録を残して工事を進める計画とした。
2．軽量コンクリートの打込みをコンクリートポンプにより行うに当たって、高所圧送や長距離圧送の場合には、輸送管内での閉塞そく等を避けるため、輸送管の呼び寸法を125Aとする計画とし た。
3．ALCパネル工事の工程計画の作成において、ALCパネルの受け材の検討については、鉄骨図の監理者による承認の後に行う計画とした。
4．山留め工事において、敷地の高低差が大きく、偏土圧が作用することが予想されたので、地盤アンカー工法を採用する計画とした。

〔H21 No.02〕工事現場の管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．公共工事において、特別な要因により工期内に主要な工事材料の日本国内における価格に著しい変動が生じ、請負代金額が不適当と認められたときは、発注者又は請負者は、請負代金額の変更を請求することができる。
2．民間工事において発注者から直接建設工事を請け負った特定建設業者は、下請契約の請負代金の額の総額にかかわらず、工事の適正な施工を確保するため、施工体制台帳を作成し、工事現場ごとに備え置かなければならない。
3．建設工事（軽微な建設工事を除く。）を請け負った建設業者は、その建設工事を施工するときは、下請けであっても、主任技術者を置かなければならない。
4．特定元方事業者は、元方安全衛生管理者を選任し、その者に労働災害を防止するために講じる措置のうち、技術的事項を管理させなければならない。

〔H21 No.03〕材料管理、品質管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．工事現場における錆さび止め塗料塗りにおいて、塗装面の単位面積当たりの塗付け量の確認については、膜厚測定が困難であるので、使用量から推定した。
2．巻いた状態で搬入された壁紙の保管については、乾燥した室内で、雨水や直射日光の当たらない場所に立置きとし、ビニルシートにより養生した。
3．高強度コンクリート150m³を、1日、1工区で打設する計画であったので、構造体コンクリートの圧縮強度の検査については、適当な間隔をあけた任意の3台の運搬車から各1個ずつ採取した合計3個の供試体により行うこととした。
4．セメント系固化材を用いる地盤改良工法を施工するに先立ち、現場の土壌と使用する予定のセメント系固化材とを用いて六価クロム溶出試験を行った。

〔H21 No.04〕建築工事に関連する届等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．建築工事を共同連帯して請け負ったので、「共同企業体代表者届」を、その工事の開始の日の14日前までに都道府県労働局長あてに届け出た。
2．騒音規制法による指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事の施工に先立ち、「特定建設作業実施届出書」を、その作業の開始の日の7日前までに市町村長あてに届け出た。
3．建築工事に伴って発生した産業廃棄物の運搬又は処分を他人に委託したときに交付した産業廃棄物管理票に係る「産業廃棄物管理票交付等状況報告書」を、保健所長あてに提出した。
4．道路法による通行の制限を受ける車両を通行させるため、「特殊車両通行許可申請書」を、道路管理者あてに提出した。

〔H21 No.05〕地盤調査及び仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．載荷面からの深さ45〜60cm程度の範囲内における地盤の支持力特性を求めるため、直径30cmの載荷板を用いて平板載荷試験を行った。
2．クレ一ンの玉掛け作業に用いるワイヤロープについては、安全係数（ワイヤロープの切断荷重の値を、当該ワイヤロープにかかる荷重の最大の値で除した値）が5のものを使用した。
3．高さ5m未満の枠組足場の解体作業であったので、足場の組立て等作業主任者を選任せずに、作業指揮者を指名した。
4．高さ12m、勾配20度の登り桟さん橋には、滑り止めとして踏桟さんを設けるとともに、踊場を高さ4mと8mの位置に設けた。

〔H21 No.06〕土工事及び山留め工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．粘性土地盤における山留めの撤去において、鋼矢板の抜き跡については、周辺への影響を考慮して、その地盤の粘性土により埋め戻した。
2．鋼製切ばり継手部において、両方の切ばり材の仕口における端部のあて板が面接触とならず、わずかな隙すき間が生じたので、その隙すき間にライナーを挿入して接続する切ばりの軸線が直線となるようにした。
3．山留め支保工の支柱については、切ばりから伝達される荷重に構台上の積載荷重、構台の自重や重機等の活荷重を合わせた荷重に対して十分な安全性を確保したうえで、乗入れ構台の支柱と兼用した。
4．山留め壁の施工において、掘削後の周辺の地盤や構造物への影響を少なくするため、山留め壁の剛性及び止水性が比較的優れているソイルセメント柱列壁工法を採用した。

〔H21 No.07〕杭地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、特記がなかったので、アースオーガーの支持地盤への掘削深さについては1.5m程度とし、杭の支持地盤への根入れ深さについては1m以上とした。
2．セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、杭周固定液については、杭の建込み後に注入した。
3．場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの打込み開始時には、プランジャーをトレミー管に設置し、打込み中には、トレミー管の先端がコンクリート中に2m以上入っているように保持した。
4．場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの打込みに際し、杭頭部に余盛りを行い、コンクリート硬化後、余盛り部分を斫はつり取った。

〔H21 No.08〕鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、設計図書に特記がないものとする。

1．粗骨材の最大寸法が20mmのコンクリートを用いる柱において、主筋D22の鉄筋相互のあ・き・については、30mmとした 。
2．屋根スラブの出隅及び入隅の部分の補強筋については、屋根スラブの上端筋の下側に配置した。
3．D13とD16との鉄筋の重ね継手の長さについては、D13の呼び名の数値である13に所定の数値を乗じて算出した。
4．ガス圧接継手の外観検査の結果、明らかな折れ曲がりが生じて不合格となった圧接部については、再加熱して修正した。

〔H21 No.09〕型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリート打放し仕上げに使用するせき板の材料については、ウレタン系樹脂により表面処理をしたコンクリート型枠用合板のうち、ほとんど損傷のないものを転用した。
2．型枠支保工の計画に当たって、鋼管枠を採用したので、水平方向の荷重が作用しないものとして、構造計算を行った。
3．小さい窓の下の腰壁の型枠で、コンクリートの充填てん不足が予想されるものについては、腰壁上端の型枠（ふた）の中央部に空気孔を設けた。
4．見え掛りで仕上げがない設備シャフト内の壁の型枠には、丸セパC型のセパレーターを用い、型枠取外し後、その頭を折って除去した跡の座金部分には、錆さび止め塗料を塗り付けた。

〔H21 No.10〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．マスコンクリートにおいて、荷卸し時のコンクリート温度の上限値については、特記がなかったので、35℃とした。
2．加熱した練混ぜ水を使用する寒中コンクリートの練混ぜにおいて、セメントを投入する直前のミキサー内の骨材及び水の温度の上限値については、特記がなかったので、45℃とした。
3．スランプを18cmと指定したレディーミクストコンクリートにおいて、受入れ時のスランプ試験の結果が20cmであったので、合格とした。
4．コンクリートの打込み日の外気温の最高気温が23℃と予想されたので、コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間の限度については、120分とした。

〔H21 No.11〕コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートの打込みに当たって、同一打込み工区には、2つ以上のレディーミクストコンクリート製造工場のコンクリートが打ち込まれないようにした。
2．コンクリートをコンクリートポンプにより圧送するに当たって、コンクリートに先立って圧送した富調合モルタルのうち、最初に排出される変質した部分は廃棄し、その他の良質な部分は型枠内に少量ずつ分散して打ち込んだ。
3．水密コンクリートの単位粗骨材量については、透水性を低減するため、できるだけ小さくした。
4．軽量コンクリートに用いる人工軽量骨材については、輸送中のスランプの低下等が生じないように、あらかじめ十分に吸水したものを用いた。

〔H21 No.12〕プレキャスト鉄筋コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．工事現場内においてバルコニー付き床部材を平置きにより仮置きするに当たって、その台木の位置については、ひび割れや変形等が生じないように、部材の組立て後に壁部材により支持される位置からできるだけ離した。
2．プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量については、特記がなく、凍結融解作用を受けるお・そ・れ・がなかったので、3%以下とした。
3．プレキャスト部材の柱脚部において、スリーブ継手のグラウト材の充填てん度については、1か所の注入口から注入したグラウト材が、すべての排出口から溢れ出たことを目視により確認した。
4．プレキャスト部材の接合において、エンクローズ溶接による鉄筋の接合については、溶接後の鉄筋の残留応力を小さくするため、同一接合部の溶接作業を連続して行った。

〔H21 No.13〕鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．鋼材の受入れに当たって、鋼材の現品に規格名称や種類の区分等が表示され材質が確実に識別できるものについては、規格品証明書の原本の代わりに原品証明書により材料の確認を行った。
2．床書き現寸については、特記がなく、特に必要がなかったので、工作図をもって省略した。
3．アンカーボルト頭部の出の高さについては、特記がなかったので、ねじが二重ナットの外に3山以上出ていることを確認した。
4．トルシア形高力ボルトの締付け後の目視検査において、共回りや軸回りの有無については、ピンテールの破断により判定した。

〔H21 No.14〕鉄骨工事における溶接に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．高力ボルトと溶接の併用継手については、高力ボルトを締め付けた後に、溶接を行った。
2．母材の溶接面について付着物の確認を行ったところ、固着したミルスケールがあったが、溶接に支障とならないので除去しなかった。
3．完全溶込み溶接部の内部欠陥の検査については、浸透探傷試験により行った。
4．オーバーラップについては、削り過ぎないように注意しながら、グラインダー仕上げを行った。

〔H21 No.15〕木造軸組工法による木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．構造材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、20%以下であることを確認した。
2．木材の筋かいと間柱との取り合い部分は、相欠きとした。
3．心持ち材の化粧柱には、表面のひび割れを防ぐために、背割りを入れた。
4．筋かいが取り付く柱と基礎との緊結には、引き寄せ金物（ホールダウン金物）を使用した。

〔H21 No.16〕防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．シーリング工事において、被着体の組合せがコンクリート部材と金属部材である窓枠まわりの目地については、特記がなかったので、2成分形変成シリコーン系シーリング材を使用した。
2．ウレタンゴム系塗膜防水工事において、防水層の下地については、入隅を丸面に仕上げ、出隅を通りよく直角に仕上げた。
3．トーチ工法による改質アスファルトシート防水工事において、改質アスファルトシートの重ね部の張付けは、先に張り付けたシートの接合箇所の表面と張り合わせるシートの裏面とをトーチバーナーによってあぶり、改質アスファルトがはみ出す程度まで十分に溶融し、密着させた。
4．屋根保護防水密着工法によるアスファルト防水工事において、防水層の施工完了後、絶縁用シートを敷き込み、保護コンクリートを打ち込んだ。

〔H21 No.17〕左官工事、タイル工事及び石工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．セルフレベリング材塗り後の養生は、硬化を促進させるために、施工した直後から窓を開放して通風を確保した。
2．タイル後張り工法において、外壁のタイルの接着力試験の試験体の数は、100m²以下ごとにつき1個以上、かつ、全面積で3個以上とした。
3．タイル後張り工法において、外壁のタイルの目地詰めは、タイル張付け後、24時間以上経過したのち、張付けモルタルの硬化を見計らって行った。
4．内壁空積工法による石工事において、幅木の裏には、全面に裏込めモルタルを充填てんした。

〔H21 No.18〕金属工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．鋼製の手すりの取付けに当たって、手すり支柱については、コンクリート及びモルタルの中に入る部分であっても錆さび止めの処置を行った。
2．鉄筋コンクリート造の躯体へのアルミニウム製のサッシの取付けに当たって、サッシ下部のモルタルを確実に充填てんするために、水切り板とサッシ下枠部とを2度に分けてモルタル詰めを行った。
3．アルミニウム製笠木の取付けに当たって、その固定金具については、防水層が施工されたパラペット天端に、あと施工アンカーにより堅固に取り付けた。
4．室内の改修工事において天井に設ける点検口の取付けに当たって、既存の軽量鉄骨天井下地の野縁及び野縁受を溶断し、その開口部の補強を行った。

〔H21 No.19〕内装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．軽量鉄骨天井下地の吊つりボルトの間隔については900mm程度とし、天井の周辺部については端から150mm以内に配置した。
2．せっこうボード2枚張りとする軽量鉄骨壁下地のスタッドの間隔については、450mm程度とした。
3．せっこうボード突付けジョイント部において、ベベルエッジの目地処理については、ジョイントテープとジョイントコンパウンドとを用い、幅500〜600mmの範囲で行った。
4．全面接着工法によるタイルカーペット張りにおいて、タイルカーペットの目地については、下地のフリーアクセスフロアのパネル目地と一致するように割り付けた。

〔H21 No.20〕外装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．カーテンウォール工事において、カーテンウォール部材の仮止めについては、パネル材では3か所以上、形材では2か所以上とし、部材が脱落しないように固定した。
2．夏期に施工するコンクリート下地への塗装工事において、素地調整を行うことができる乾燥期間の目安は、コンクリートの材齢で21日以上とした。
3．外壁乾式工法による張り石工事において、石材については、耐久性や耐酸性を向上させる必要があったので、花崗こう岩から大理石に変更した。
4．外壁の「下地モルタルの伸縮調整目地」及び「コンクリート躯体のひび割れ誘発目地」については、仕上げのタイルの割付けに合わせて設けた。

〔H21 No.21〕各種工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．鉄筋コンクリート造の梁を貫通する飲料水の給水管については、スリーブを設けずに給水管を直接配管して、コンクリートを打ち込んだ。
2．遣方の検査において、監理者は、墨出しの順序を変えることにより、請負者が行った方法と異なった方法で確認した。
3．鉄骨工事において、施工者が行う工場製品受入検査のうち、塗装の指定のあるものについては、鉄骨製作工場における塗装に先立って行った。
4．高さ1.8mの補強コンクリートブロック造の塀において、壁体の縦筋及び横筋については、D10を400mm間隔に配筋した。

〔H21 No.22〕鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリートの中性化深さの測定において、コンクリートの断面にフェノールフタレイン溶液を噴霧して、赤紫色に変色しない範囲を、中性化した部分と判断した。
2．鉄筋コンクリート造の耐力壁の増設工事において、増設壁の鉄筋の既存柱ヘの定着については、既存柱を研はつって露出させた柱主筋に、増設壁の鉄筋の端部を135度に折り曲げたフックをかけた。
3．炭素繊維シートによる独立した角柱の補強工事において、シートの水平方向のラップ位置については、構造的な弱点をなくすため、柱の同一箇所、同一面とした。
4．溶接金網による柱のRC巻き立て補強において、流込み工法によってコンクリートを打ち込み、打込み高さ1m程度ごとに十分に締固めを行った。

〔H21 No.23〕外壁改修工事及び防水改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．コンクリート打放し仕上げ外壁の改修工事において、幅が1.0mmを超え、かつ、挙動するひび割れ部については、エポキシ樹脂注入工法により行った。
2．コンクリート打放し仕上げ外壁の改修工事において、軽徴な剥はがれや比較的浅い欠損部については、ポリマーセメントモルタル充填てん工法により行った。
3．シーリング再充填てん工法による防水改修工事において、既存シーリング材の除去については、目地被着体に沿ってカッターにより切込みを入れて、できるだけ除去した後に、バフ掛け、サンダー掛け等により清掃を行った。
4．改質アスファルトシート防水工法により防水層を新設する防水改修工事において、平場部の既存アスファルト防水層及び保護層については、撤去せずに新設する防水層の下地とした。

〔H21 No.24〕建築工事に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

〔H21 No.25〕請負契約に関する次の記述のうち、民間（旧四会）連合協定「工事請負契約約款」（平成20年11月改正）に照らして、最も不適当なもの はどれか。

1．建設業法により専任の監理技術者を置かなければならない工事において、当該工事の現場代理人は、当該工事の監理技術者を兼ねることができる。
2．工事中の契約の目的物を発注者が部分使用する場合において、部分使用について契約書及び設計図書に別段の定めのない場合、発注者は、部分使用に関する監理者の技術的審査を受けた後、工期の変更及び請負代金額の変更に関する請負者との事前協議を経たうえ、請負者の書面による同意を得なければならない。
3．請負者は、発注者に対して、工事内容の変更及び当該変更に伴う請負代金の増減額を提案することができる。
4．受注者は、図面・仕様書又は監理者の指示によって施工することが適当でないと認めたときは、ただちに書面をもって発注者に通知する。

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