二級構造(鉄骨構造)

建築士過去問解説

二級建築士試験分野別まとめ
構造
鉄骨構造

二級建築士学科試験
2021年7月04日(日)

令和03年度試験日まであと 日!

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二級建築士試験の過去問13年分を
分野別にまとめました

(平成20年度から令和02年度まで)

二級建築士
構造
鉄骨構造

鋼材

〔R02 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒いさび(黒皮)は、鋼の表面に被膜として形成されるので防食効果がある。
2.鋼材は、炭素含有量が多くなると硬質になり、引張強さが大きくなる。
3.鋼材の引張強さは、一般に、温度が200~300°C程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。
4.溶接構造用圧延鋼材SM490Aの降伏点の下限値は、490N/mm2である。
5.建築構造用圧延鋼材は、SN材と呼ばれ、建築物固有の要求性能を考慮して規格化された鋼材である。

解答 4:溶接構造用圧延鋼材SM490Aの降伏点の下限値は、325N/mm2である。鋼材の呼称の数字「490」は引張り強さの下限値を示す。

〔R01 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約1.5倍である。
2.常温において、長さ10mの鋼材は全長にわたって断面に一様に100 N/mm2の引張応力が生じる場合、約5mm伸びる。
3.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒いさび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成することから防食効果がある。
4.異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345 N/mm2である。
5.常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。

解答 1:鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。

〔H30 No.23〕建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.日本工業規格(JIS)において、「建築構造用圧延鋼材SN490」と「溶接構造用圧延鋼材SM490」のそれぞれの降伏点の下限値から上限値までの範囲は、同じである。
2.鋼材の許容疲労強さは、鋼材の強度によらず、継手等の形式に応じた基準疲労強さを用いて算定する。
3.ステンレス鋼(SUS304A材等)は、一般構造用圧延鋼材(SS400 材等)の炭素鋼に比べて、耐食性、耐火性に優れている。
4.一般の鋼材の引張強さは、温度が200~300°C程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。
5.鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。

解答 1:「建築構造用圧延鋼材SN490」は下限値325N/mm2から上限値445N/mm2までを定めており、「溶接構造用圧延鋼材SM490」は下限値325N/mm2のみを定めている。(JIS G 3106、JIS G 3136、鉄骨工事技術指針)

 

 

〔H29 No.23〕建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼材は、炭素含有量が多くなると、硬質になり、引張強さが大きくなる。
2.鋼材の降伏点は、温度が300~400°C程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。
3.建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600°Cにおける降伏点が常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。
4.鋼材は、通常、伸びと絞りを伴って破断(延性破壊)するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかるとぜい 性破壊しやすくなる。
5.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒いさび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので防食効果がある。

解答 2:温度が上昇すると、鋼材の「ヤング係数」及び「降伏点」は低下する。また、「引張り強さ」は温度が200~300°C程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。

〔H28 No.23〕鋼材の引張試験を行ったところ、図のような引張応力度-ひずみ度曲線が得られた。この鋼材の上降伏点として、正しいものは、次のうちどれか。

1.A  2.B   3.C  4.D  5.E 

解答 2:設問の表に対応するのは、以下の通り。
A : 比例限度
B : 上降伏点
C : 下降伏点
D : 最大強さ(引張り強さ)
E : 破断点

〔H27 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.常温における鋼材のヤング係数は、SS400材よりSN400材のほうが大きい。
2.長さ 10mの棒材は、常温においては、全長にわたって断面に一様に 100N/mm2の引張応力を生ずる場合、約5mm伸びる。
3.鋼材の硬さは、引張強さと相関があり、ビッカース硬さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを推定することができる。
4.鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。
5.建築構造用耐火鋼(FR 鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600°Cにおける降伏点が常温規格値の 2/3以上あることを保証した鋼材である。

解答 1:常温における鋼材のヤング係数は、材質に関係無く、全ての鋼種において等しく、約 205 × 103 N/mm2である。

 

 

〔H26 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼材は、瞬間的に大きな負荷がかかったり、低温状態で負荷がかかったりすると、ぜい性破壊しやすくなる。
2.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。
3.長さ 10mの棒材は、常温においては、鋼材の温度が 10°C上がると長さが約1mm伸びる。
4.一般の鋼材の引張強さは、温度が 200~300°C程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。
5.鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。

解答 5:鋼材を焼入れすると、強さ・硬さ・耐摩耗性が増加するが、もろくなって脆弱的な破壊性状を示すようになる。

〔H25 No.23〕鋼材等の種類の記号とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1.SN490C  ———建築構造用圧延鋼材の一種
2.SS400    ———一般構造用角形鋼管の一種
3.SNR400B———建築構造用圧延棒鋼の一種
4.SM490   ———溶接構造用圧延鋼材の一種
5.BCP235  ———建築構造用冷間プレス成形角形鋼管の一種

解答 2:一般構造用角形鋼管は、STKRで始まる記号で表される。設問のSS400は、一般構造用圧延鋼材の一種である。(JIS G 3101)

〔H24 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が向上する。
2. 鋼材は、瞬間的に大きな負担がかかったり、低温状態で負荷がかかったりすると、ぜい弱破壊しやすくなる。
3. 長さ10mの棒材は、常温においては、全長にわたって断面に一様に20N/mm2の引張応力度を生じる場合、長さが約1mm伸びる。
4. 異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/mm2である。
5. 日本工業規格(JIS)において、「建築構造用圧延鋼材SN400」と「一般構造用圧延鋼材SS400」のそれぞれの引張強さの下限値から上限値までの範囲は、同じである。

解答 1:鋼材中に含まれる炭素は、降伏点・引張り強さ・硬さなどを上昇させるなどの有効的な効果をもつ。しかし炭素含有量が増加すると、伸び・絞り・衝撃特性が低下し、さらに溶接性も低下する。(鉄骨工事技術指針・工場製作編)

 

 

〔H23 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.建築構造用圧延鋼材は、SN材と呼ばれ、日本工業規格(JIS)により建築物固有の要求性能を考慮して規格化された鋼材である。
2.一般の鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。
3.鋼材の炭素量が多いと、一般に硬質で引張強さが大きくなる。
4.鋼材の硬さは、引張強さと相関があり、ビッカース硬さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを換算することができる。
5.常温における鋼材のヤング係数は、SS400材よりSM490材のほうが大きい。

解答 5:常温における鋼材のヤング係数は、材質に関係無く、全ての鋼種において等しく、約 205 × 103 N/mm2である。

〔H22 No.23〕鋼材の引張試験を行ったところ、図のような引張応力度−ひずみ度曲線が得られた。この鋼材の上降伏点として、正しいものは、次のうちどれか。

1.A
2.B
3.C
4.D
5.E

解答 3:設問の表に対応するのは、以下の通り。
A : 比例限度
B : 上降伏点
C : 下降伏点
D : 最大強さ(引張り強さ)
E : 破断点

〔H21 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒いさび黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので防食効果がある。
2.JISにおいて、「建築構造用圧延鋼材SN400」と「一般構造用圧延鋼材SS400」のそれぞれの引張強さの範囲は、同じである。
3.JISにおいて、異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/mm2である。
4.鋼材の硬さは、引張強さと相関があり、ビッカース硬さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを換算することができる。
5.鋼材の線膨張係数は、常温において、普通コンクリートの線膨張係数の約10倍である。

解答 5:鋼材の線膨張係数は、常温において 1 × 10-5である。これは普通コンクリートの線膨張係数とほぼ等しい。(鉄筋コンクリート構造計算規準)

〔H20 No.23〕鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.長さ10mの棒材は、常温においては、鋼材の温度が10℃上がると長さが約1mm伸びる。
2.長さ10mの棒材は、常温においては、全長にわたって20N/mm2の引張応力度を生じる場合、長さが約1mm伸びる。
3.常温における鋼材のヤング係数は、SN400材よりSN490材のほうが大きい。
4.常温において、建築構造用耐火鋼(FR鋼)のヤング係数、降伏点、引張強さ等は、同一種類の一般の鋼材とほぼ同等である。
5.一般の鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。

解答 3:常温における鋼材のヤング係数は、材質に関係無く、全ての鋼種において等しく、約 205 × 103 N/mm2である。

 

 

構造設計

〔R02 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.埋込み形式の柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。
2.引張材の有効断面積は、ボルト孔などの断面欠損を考慮して算出する。
3.トラスの弦材においては、一般に、構面内の座屈に関する座屈長さを、節点間距離とすることができる。
4.断面の弱軸まわりに曲げモーメントを受けるH形鋼の梁については、横座屈を考慮する必要はない。
5.H形鋼を梁に用いる場合、一般に、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。

解答 5:H形鋼を梁に用いる場合、主としてせん断力をウェブで、曲げモーメントをフランジで抵抗する。

〔R01 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.根巻形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいの2.5倍以上とする。
2.充腹形の梁の断面係数は、原則として、断面の引張側のボルト孔を控除した断面について算出する。
3.圧縮力を負担する柱の有効細長比は、200以下とする。
4.鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈が生じにくい。
5.鉛直方向に集中荷重が作用するH形鋼梁において、集中荷重の作用点にスチフナを設ける場合、スチフナとその近傍のウェブプレートの有効幅によって構成される部分を圧縮材とみなして設計する。

解答 4:じん性を高めるためには、「幅厚比」の小さな部材を用いる。幅厚比の規定は「局部座屈」を防止するために設けられたものであり、この幅厚比が大きいと圧縮応力を受ける部分に局部座屈が生じ、部材断面の耐力が低下して必要な塑性変形能力が得られなくなる。(建築物の構造関係技術基準解説書)
(関連問題:平成28年1級学科4、No.17平成25年1級学科4、No.16平成23年1級学科4、No.15平成27年2級学科3、No.16平成26年2級学科3、No.16平成25年2級学科3、No.18平成24年2級学科3、No.16平成23年2級学科3、No.17平成22年2級学科3、No.17平成21年2級学科3、No.17平成20年2級学科3、No.16)

〔H30 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.長期に作用する荷重に対する梁材のは、通常の場合ではスパンの1/200以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/150以下とする。
2.構造用鋼材の短期許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断にかかわらず、それぞれの長期許容応力度の1.5 倍とする。
3.露出形式の柱脚においては、一般に、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍以上とする。
4.鋳鉄は、原則として、引張応力が生ずる構造耐力上主要な部分には、使用してはならない。
5.鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。

解答 1:長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合にスパンの1/300以下、片持ち梁ではスパンの1/250以下とする。(鋼構造設計規準)

 

 

〔H29 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.長期に作用する荷重に対する梁材のは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/250以下とする。
2.H形断面を有する梁が、強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度が小さくなる。
3.根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。
4.形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
5.許容応力度設計において、ガセットプレートのように、細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合には、平均せん断応力度の1.5倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる。

解答 3:鉄骨柱の根巻形式の脚注において、根巻き部分の高さは、柱せいの2.5倍以上とする。(平成12年国土交通省告示第1456号)

〔H28 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下としなければならない。
2.圧縮材の中間支点の補剛材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。
3.H形鋼の梁においては、一般に、せん断力の大部分をウェブで負担するように設計する。
4.筋かいの保有耐力接合は、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈することを防止するために行う。
5.埋込み形式柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。

解答 4:保有耐力接合は、十分に塑性化するまで接合部で破断が生じないように設計する接合であって、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈することを防止するためではない。

〔H27 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.座屈を拘束するための補剛材には、剛性と強度が必要である。
2.横座屈のがある曲げ材の許容曲げ応力度は、曲げ材の細長比が大きいものほど小さい。
3.H形鋼は、板要素の幅厚比が小さいものほど、局部座屈が生じやすい。
4.柱の設計においては、一般に、軸方向力と曲げモーメントによる組合せ応力を考慮する必要がある。
5.中柱の埋込み柱脚において、埋込み深さが浅い場合、パンチングシヤー破壊が生じやすい。

解答 3:じん性を高めるためには、「幅厚比」の小さな部材を用いる。幅厚比の規定は「局部座屈」を防止するために設けられたものであり、この幅厚比が大きいと圧縮応力を受ける部分に局部座屈が生じ、部材断面の耐力が低下して必要な塑性変形能力が得られなくなる。(建築物の構造関係技術基準解説書)
(関連問題:平成28年1級学科4、No.17平成25年1級学科4、No.16平成23年1級学科4、No.15令和元年2級学科3、No.16平成26年2級学科3、No.16平成25年2級学科3、No.18平成24年2級学科3、No.16平成23年2級学科3、No.17平成22年2級学科3、No.17平成21年2級学科3、No.17平成20年2級学科3、No.16)

 

 

〔H26 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.軽量鉄骨構造に用いる軽量形鋼は、幅厚比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。
2.山形鋼を用いた引張筋かいを、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の 1/2の断面を減じた断面によって引張応力度を算出してもよい。
3.圧縮材の中間支点の補剛材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。
4.冷間成形角形鋼管(厚さ6mm以上)を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割増し等の措置を講ずる。
5.根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの 1.5倍以上とする。

解答 5:鉄骨柱の根巻形式の脚注において、根巻き部分の高さは、柱せいの2.5倍以上とする。(平成12年国土交通省告示第1456号)

〔H25 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。
2.H形鋼の梁においては、一般に、せん断力の大部分をウェブで、曲げモーメントの大部分をフランジで負担する。
3.細長比の小さい部材ほど、座屈の影響によって、許容圧縮応力度は小さくなる。
4.露出柱脚に用いられるアンカーボルトの設計において、柱脚に引張力が作用する場合、一般に、引張力とせん断力との組合せ応力を考慮する必要がある。
5.H形鋼の梁の設計においては、一般に、横座屈の影響を考慮する必要がある。

解答 3:細長比の大きい圧縮材は座屈しやすいので、圧縮応力度は大きくしすぎると危険である。なので、細長比の小さい圧縮材の許容圧縮応力度は、大きくなる。

〔H24 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.「建築構造用圧延鋼材SN400」は、溶接接合を用いる建築物の場合、一般に、B種やC種を用いる。
2.鉄骨部分は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい。
3.  根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2.5倍以上とする。
4.  H形鋼を梁に用いる場合、一般に、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。
5.  圧縮材においては、細長比が大きい部材ほど、座屈の許容応力度は小さい。

解答 4:H形鋼を梁に用いる場合、主としてせん断力をウェブで、曲げモーメントをフランジで抵抗する。

 

 

〔H23 No.17〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.H形鋼の梁の横座屈を拘束するために、圧縮側フランジ補剛材を配置する。
2.形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
3.長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁ではスパンの1/150以下とする。
4.軽量鉄骨構造に用いる軽量鉄鋼は、板要素の幅厚比が大きいので、ねじれや局部座屈を起こしやすい。
5.クレーン走行桁など、1×104回を超える繰り返し応力を受ける部材及び接合部に対しては、一般に、疲労の検討を行う。

解答 3:長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合にスパンの1/300以下、片持ち梁ではスパンの1/250以下とする。(鋼構造設計規準)

〔H22 No.17〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当のものはどれか。

1.引張材の接合部において、せん断を受ける高力ボルトが応力方向に3本以上並ばない場合は、高力ボルト孔中心から応力方向の接合部材端までの距離は、高力ボルトの公称軸径の2.5倍以上とする。
2.根巻形式に柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。
3.鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい
4.SN490Bは、建築構造用圧延鋼材の一種である。
5.荷重面内に対象軸を有し、かつ、弱軸まわりに曲げモーメントを受ける溝形鋼については、横座屈を考慮する必要はない。

解答 2:鉄骨柱の根巻形式の脚注において、根巻き部分の高さは、柱せいの2.5倍以上とする。(平成12年国土交通省告示第1456号)

〔H21 No.17〕鉄筋構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.形鋼の許容応力度設計において、幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
2.柱の座屈長さは、材端の移動拘束が不十分な場合は、移動拘束が十分であるとして算出した値より増大させる。
3.圧縮材の支点の補剛材については、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する
4.梁の横座屈を防止するために、板要素の幅厚比が制限されている。
5.細長比の大きい部材ほど、座屈の影響により、許容圧縮応力度が小さくなる。

解答 4:梁の横座屈を防止するためには補剛材を必要とする。また、局部座屈を防止するために平板要素の幅厚比が制限されている。(鋼構造設計規準)

〔H20 No.16〕鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.水平力を負担する筋かいの軸部が降伏する場合においても、その筋かいの端部及び接合部が破断しないようにする。
2.柱の継手の接合用ボルト、高カボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
3.柱脚部の固定度を上げるためには、一般に、露出型より埋込型のほうが有効である。
4.部材の局部座屈を避けるためには、板要素の幅厚比や円形鋼管の径厚比は大きいものとすることが望ましい。
5.冷間成形により加工された角形鋼管(厚さ6mm以上)を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割り増し等の措置を講ずる。

解答 4:じん性を高めるためには、「幅厚比」の小さな部材を用いる。幅厚比の規定は「局部座屈」を防止するために設けられたものであり、この幅厚比が大きいと圧縮応力を受ける部分に局部座屈が生じ、部材断面の耐力が低下して必要な塑性変形能力が得られなくなる。(建築物の構造関係技術基準解説書)
(関連問題:平成28年1級学科4、No.17平成25年1級学科3、No.16平成23年1級学科4、No.15令和元年2級学科3、No.16平成27年2級学科3、No.16平成26年2級学科3、No.16平成25年2級学科3、No.18平成24年2級学科3、No.16平成23年2級学科3、No.17平成22年2級学科3、No.17平成21年2級学科3、No.17)

 

 

接合法

〔R02 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルート部に作用する箇所には使用しない。
2.一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。
3.応力を伝達する重ね継手の溶接には、原則として、2列以上の隅肉溶接を用いる。
4.高力ボルトの接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2倍以上とする。
5.山形鋼や溝形鋼をガセットプレートの片側にのみ接合する場合は、偏心の影響を考慮して設計する。

解答 4:高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2.5倍以上とする。(建築基準法施行令第68条1項、鋼構造設計規準)

〔R01 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.高力ボルト摩擦接合によるH形鋼梁継手の設計において、継手部に作用する曲げモーメントが十分に小さい場合であっても、設計用曲げモーメントは、梁の降伏曲げモーメントの1/2を下回らないようにする。
2.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合と溶接接合の両方の耐力を加算することができる。
3.重ね継手において、かど部で終わる側面隅肉溶接又は前面隅肉溶接を行う場合、連続的にそのをまわして溶接し、まわし溶接の長さは、隅肉サイズの2倍を原則とする。
4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの1/2とする。
5.構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮きさびを取り除いた赤さび面とした場合、接合面のすべり係数の値は0.45とする。

解答 4:構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍である。

〔H30 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.軒の高さが9 mを超える、又は張り間が13 mを超える建築物の構造耐力上主要な部分には、原則として、普通ボルトを使用してはならない。
2.一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。
3.トラス部材の接合部は存在応力を十分に伝えるものとし、その耐力は部材の許容応力の1/2以下であってはならない。
4.隅肉溶接においては、一般に、接合しようとする母材間の角度が60度以下、又は120 度以上である場合、溶接部に応力を負担させてはならない。
5.溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さを超える値とする。

解答 5:構造計算に用いる隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さの以下の値とする。(鋼構造設計規準)

 

 

〔H29 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトの断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。
2.高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400N/mm2級の鋼材でよい。
3.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合部と溶接継目に応力を分担させることができる。
4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍である。
5.応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

解答 1:高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力に関して計算する。高力ボルトのせん断力は無視する。(鋼構造設計規準)

〔H28 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。
2.隅肉溶接における溶接継目の断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/√3倍である。
3.一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。
4.高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔中心から鋼材の縁端までの最小距離は、ボルトの径と縁端部の仕上げ方法等に応じて定められている。
5.高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦とする場合の許容せん断力は、1面摩擦とする場合の許容せん断力より小さい。

解答 5:2面摩擦の許容せん断力は、1面摩擦の2倍の許容せん断力とすることができる。

〔H27 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。
2.炭素鋼を高力ボルト摩擦接合によって接合する場合の摩擦面は、一般に、黒皮、浮きさび、油及び塗料を取り除き、赤さびを発生させる等の処理をする。
3.隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から隅肉のサイズの2倍を減じて算出する。
4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(隅肉のサイズ)により算出する。
5.溶接継目の断面に対する短期許容引張応力度は、長期許容引張応力度の 1.5倍である。

解答 4:隅肉溶接の有効面積は、以下で求められる。(鋼構造設計規準)

溶接の有効長さ × 有効のど厚

 

 

〔H26 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値を用いて計算する。
2.柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることがあるので、ノンスカラップ工法が推奨されている。
3.重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板の部には、まわし溶接を行ってはならない。
4.構造耐力上主要な部分である鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。
5.柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の 1/2を超える耐力とする。

解答 3:重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、連続してそのかどをまわして、まわし溶接を行う必要がある。(鋼構造設計規準)

〔H25 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.隅肉溶接における溶接継目の断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/√3倍として計算した。
2.溶接接合において、荷重の偏心によってルート部に引張応力が生じるので、片面溶接による部分溶込み溶接ではなく、完全溶込み溶接とした。
3.高力ボルト摩擦接合に、日本工業規格(JIS)において規定されている、摩擦接合用高力六角ボルト、六角ナット及び平座金のセットを用いた。
4.高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2倍とした。
5.一つの継手に「突合せ溶接」と「隅肉溶接」を併用したので、各溶接継目の許容耐力に応じて、それぞれの応力の分担を決定した。

解答 4:高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2.5倍以上とする。(建築基準法施行令第68条1項、鋼構造設計規準)

〔H24 No.17〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.ボルト接合を行う場合、「二重ナットの使用」や「コンクリートへの埋込み」などの戻り止めの処置を講じる。
2. 溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。
3. 完全溶込み溶接を鋼材の両面から行う場合において、先に溶接した面の裏側から溶接部分の第1層を削り落とすことを、裏という。
4. 構造計算において、接合している部材が十分に性化するまで接合部で破断が生じないように設計する接合を、保有耐力接合という。
5. 構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(薄いほうの母材の厚さ)により算出する。

解答 5:隅肉溶接の有効面積は、以下で求められる。(鋼構造設計規準)

溶接の有効長さ × 有効のど厚

 

 

〔H23 No.18〕鉄骨造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.振動・衝撃又は繰返し応力を受ける接合部には、普通ボルトを使用してはならない。
2.高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力との高力ボルトのせん断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。
3.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち小さいほうの値を用いて計算する。
4.柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
5.軸方向力を受ける2つ以上の材を接合する場合において、各材の重心軸が1点に会しない場合は、偏心の影響を考慮して設計する。

解答 2:高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力に関して計算する。高力ボルトのせん断力は無視する。(鋼構造設計規準)

〔H22 No.18〕鉄筋構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値を用いて計算する。
2.高力ボルト摩擦接合は、圧縮応力の作用する継手に使用することができる。
3.一つの継手に「完全溶込み溶接」と「隅肉溶接」を併用するときは、各溶接継目の許容耐力に応じて、それぞれの応力の分担を決定することができる。
4.柱の継手の接合用ボルト、及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
5.重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板の部には、溶接を行ってはならない。

解答 5:重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、連続してそのかどをまわして、まわし溶接を行う必要がある。(鋼構造設計規準)

〔H21 No.18〕鉄骨構造の溶接接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.溶接継目の断面に対する許容応力度は、溶接の継目の形式に応じて異なる値を用いる。
2.構造計算に用いる隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さを超える値とする。
3.柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることもあるので、スカラップを設けない方法もある。
4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(有効のど厚)により算出する。
5.部分溶込み溶接は、繰返し荷重の作用する部分に用いることはできない。

解答 2:構造計算に用いる隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さの以下の値とする。(鋼構造設計規準)

〔H20 No.18〕鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.構造耐力上主要な部分である鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。
2.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち小さいほうの値を用いて計算する。
3.ボルト孔中心及び高カボルト孔中心から鋼材の縁端までの最小距離は、ボルトの径と材縁の仕上げ方法等に応じて定められている。
4.高カボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力とボルトの断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。
5.構造耐力上主要な部分の溶接は、板厚・溶接方法・溶接姿勢等に応じた適切な有資格者によって行う。

解答 4:高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力に関して計算する。高力ボルトのせん断力は無視する。(鋼構造設計規準)

 

 

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投稿日:2020年4月20日 更新日:

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