一級環境(環境)

建築士過去問解説

一級建築士試験分野別まとめ
学科Ⅱー環境・設備
環境

一級建築士学科試験
2022年7月24日(日)

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一級建築士試験13年分
分野別まとめ

(平成20年度から令和02年度まで)

一級建築士
環境・設備
環境

〔H29 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.予測平均温冷感申告(PMV)は、主に均一な環境に対する温熱快適指標であることから、不均一な放射環境や上下温度分布が大きな環境等に対しては、適切に評価できない場合がある。
2.中央管理方式の空気調和設備を設ける居室においては、浮遊粉じんの量を概ね0.15mg/m2以下とする。
3.室内の酸素濃度が18%近くに低下した場合、人体に対しては生理的に大きな影響を与えにくいが、開放型燃焼器具の不完全燃焼をもたらすがある。
4.平均放射温度(MRT)は、室温によらず、グローブ温度及び気流速度の計測値から概算で求められる。

解答 4:平均放射温度(MRT)は、以下の式で求められる。
MRT = tg + 2.37√v (tg – ta)
tg:グローブ温度(℃)
ta:気温(℃)
v:風速(m/s)
(関連問題:平成25年1級学科2、No.02)

〔H27 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.外皮の断熱や気密の性能を高めることは、暖房時の室内の上下温度差を小さくすることにつながる。
2.中央管理方式の空気調和設備を用いた居室において、許容されるホルムアルデヒドの量の上限は、0.15mg/m3である。
3.住宅の床暖房において、床表面温度は30°C 程度を上限とすることが望ましい。
4.20~0°C の温度条件では、相対湿度が70%を超えるとカビの発育が促進され、相対湿度が高いほどその繁殖率は高くなる。

解答 2:中央管理方式の空気調和設備を用いた居室において、許容されるホルムアルデヒドの量の上限は、0.10mg/m3である。なお、設問の0.15mg/m3は「浮遊粉じんの量」の規定である。(ビル管理法)

空気調和設備を設けている場合の空気環境の基準

(関連問題:平成29年1級学科2、No.02平成22年1級学科2、No.02)

〔H26 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.人体からの総発熱量に占める潜熱発熱量の比率は、一般に、作業の程度に応じて代謝量が多くなるほど増加する。
2.汚染質除去を目的とした単位時間当たりの必要換気量は、「単位時間当たりの室内の汚染質発生量」を「室内の汚染質濃度の許容値と外気の汚染質濃度との差」で除して求めることができる。
3.半密閉型燃焼器具においては、室内空気を燃焼用に用いないため、室内の酸素濃度の低下に起因する不完全燃焼が発生することはない。
4.冷たい壁面によって不快感を生じさせないためには、放射の不均一性(放射温度の差)を10°C 以内にすることが望ましい。

解答 3:燃焼器具は3種類ある。給気と排気を室内で行う「開放型燃焼器具」、室内空気を給気し、室外に排気する「半密閉(半開放)型燃焼器具」、給気と排気を室外で行う「密閉型燃焼器具」である。
(関連問題:平成29年1級学科2、No.02平成28年1級学科2、No.02平成23年1級学科2、No.02平成20年1級学科1、No.02)

 

 

〔H25 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.平均放射温度(MRT)は、グローブ温度と気流速度の計測値から概算で求められる。
2.ホルムアルデヒドを発散する材料を使用した天井裏からの汚染物質の流入を抑制するためには、居室内の圧力を天井裏より低くしないことが有効である。
3.着席安静時における日本人の標準的な体格の成人男性の代謝量は、約100W/人である。
4.予測平均温冷感申告(PMV) は、主に均一な環境に対する温熱快適指標であるため、不均一な放射環境、上下温度分布が大きな環境及び通風環境に対しては適切に評価できない場合がある。

解答 1:平均放射温度(MRT)は、以下の式で求められる。
MRT = tg + 2.37√v (tg – ta)
tg:グローブ温度(℃)
ta:気温(℃)
v:風速(m/s)
(関連問題:平成29年1級学科2、No.02)

〔H24 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.窓ガラスの室内側にカーテンを設けることは、冬期におけるガラス面の結露の防止対策として期待できない。
2.冷暖房機器は、一般に、外部負荷の少ない場所に設置するより、外部負荷の多い窓付近に設置するほうが、良好な室内の温熱環境が得られる。
3.室内の二酸化炭素濃度は、5%程度であれば人体への影響はない。
4.作用温度は、主に発汗の影響が小さい環境下における熱環境に関する指標として用いられ、空気温度と平均放射温度の重み付け平均で表される。

解答 3:建築基準法において二酸化炭素の濃度は0.1%(1,000ppm)としている。また標準大気においては0.03%程度、換気計算に用いられる許容量では0.15%としており、8%になれば10分間で生理的障害を起こす。設問の「5%」では人体の影響が考えられる。

〔H23 No.2〕室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.SET*(標準新有効温度)が20℃の場合、温冷感は「快適、許容できる」の範囲内とされている。
2.開放型燃焼器具の使用により室内の酸素濃度が18%以下になると、不完全燃焼による一酸化炭素の発生量が増加し、一酸化炭素中毒の危険性が高くなる。
3.冷たい壁面による温熱の局所不快を防ぐためには、放射の不均一性(放射温度の差)の限界を 10℃以内にすることが望ましい。
4.椅座位の場合、くるぶしの高さ(床上0.1m)と頭の高さ(床上1.1 m)との上下温度差は3℃以内が望まし い。

解答 1:標準新有効温度(SET*)は、相対湿度50%時に椅子に座り、静穏な気流の時に標準化した時の新有効温度(ET*)である。SET*25℃が中立温度で、20℃は「やや涼しい」と感じる。

 



 

〔H22 No.2〕室内の熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1.床暖房時の床表面温度が体温より高くなると、低温やけどの原因となるので、一般に、床表面温度の上限は30℃程度が望ましい。
2.作業の程度に応じて代謝量が増えるにつれて、一般に、人体からの総発熱量に占める顕熱発熱量の比率は増加する。
3.ホルムアルデヒドを発散する材料を使用した天井裏からの汚染物質の流入を抑制するためには、常時、居室内を第二種換気とすることが有効である。
4.中央管理方式の空気調和設備を用いた居室においては、浮遊粉じんの量を、概ね0.15mg/m3以下とする。

解答 2:人体からの発生熱量は、顕熱と潜熱の2種類ある。顕熱(Sensible Heat)とは、放熱による温度の変化であり、潜熱(Latent Heat)は湿度の変化である。作業強度が大きくなると当然、発生熱量は大きくなる。このとき、より発汗するので潜熱の割合は大きくなる。
(関連問題:平成29年1級学科2、No.12平成26年1級学科2、No.02令和元年2級学1、No.03)

 

 

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投稿日:2020年4月20日 更新日:

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