無線通信補助設備は、消防隊による本格的な消防活動を目的とした設備である。
主に電波の不感知帯である地下施設に設けられ、消防法施行令により、延べ面積1,000m2以上の地下街に設置が義務付けられている。
出題：平成26年度No.24
無線通信補助設備
投稿日：2019年2月18日 更新日：
執筆者：松川幸四郎
関連記事
-
-
設計照度を確保するためには逐天法と光束法の2つの方式を用いる。 ・逐天法（距離と光度）：局部(タスク)照明に用いる計算方法。 で求められるので、光度(I)に比例し、距離(r)の1乗に反比例する。(出題 …
-
-
昼光率とは？ 昼光率(%)は室内のある点と屋外の全天空照度の割合を表す。 出題：令和元年度No.07 過去の試験問題 「室内におけるある点の昼光率は、全天空照度が変化しても変化しない。」（出題:平成2 …
-
-
コンバージョン(Conversion) コンバージョン(Conversion)とは、既存建築物の用途変更・転用のことである。用途を変更することで、その建築物の資産価値を再生することが目的である。 都市 …
-
-
建築士法 第23条の7 廃業等の届出 廃業等の届出 第23条の7 建築士事務所の開設者が次の各号に掲げる場合のいずれかに該当することとなつたときは、当該各号に定める者は、その日（第二号の場合にあつては …
-
-
まぐさは、出入り口や窓等の開口部の上部に水平に設ける部材で、その上部の壁を支えるもの。 耐力壁線に幅900ｍmの開口部がある場合、「まぐさ」及び「まぐさ受け」を構造耐力上有効に設ける必要がある。出題( …
