無線通信補助設備は、消防隊による本格的な消防活動を目的とした設備である。
主に電波の不感知帯である地下施設に設けられ、消防法施行令により、延べ面積1,000m2以上の地下街に設置が義務付けられている。
出題：平成26年度No.24
無線通信補助設備
投稿日：2019年2月18日 更新日：
執筆者：松川幸四郎
関連記事
-
-
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律 (建築物省エネ法) 第12条 建築物エネルギー消費性能適合性判定 建築物エネルギー消費性能適合性判定 第12条 建築主は、特定建築行為をしようとするときは …
-
-
建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律 (建設リサイクル法) 対象建設工事の届出等 第10条 対象建設工事の届出等 第10条 対象建設工事の発注者又は自主施工者は、工事に着手する日の7日前までに、 …
-
-
せっ器質タイルは、第Ⅱ類で吸水率は磁器質タイルよりも高いが、透水しないので外装材としても用いられる。いわゆる「レンガ風」タイルである。 出題(構造)：平成23年度No.25 タイルの吸水率による種類区 …
-
-
「磨き板ガラス」は、素板ガラスの両方の面を研磨したガラスのこと。美しい光沢があり、透視性、加工性に優れる。
-
-
建築基準法 法別表4 日影による中高層の建築物の制限（第56条、第56条の2関係）
