無線通信補助設備は、消防隊による本格的な消防活動を目的とした設備である。
主に電波の不感知帯である地下施設に設けられ、消防法施行令により、延べ面積1,000m2以上の地下街に設置が義務付けられている。
出題：平成26年度No.24
無線通信補助設備
投稿日：2019年2月18日 更新日：
執筆者：松川幸四郎
関連記事
-
-
建築基準法規則1条の3 表5 （い）（ろ）（一）主要構造部を法第2条第九号の二イ（1）に該当する構造とする建築物（令第百八条の3第1項第一号に該当するものに限る。）一 令第百八条の3第1項第一号の耐火 …
-
-
人が住む空間の空気は常に綺麗で新鮮なものが理想である。しかし、人の呼吸や体臭、キッチンからの燃焼気体、建築物からは常に汚れた空気(ホルムアルデヒドなど)が発生し、お風呂やトイレなどから発生する汚染空気 …
-
-
大規模の修繕・模様替 「大規模の修繕」「大規模の模様替」とは、建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の修繕・模様替のことをいい、建築行為には当たらない。 修繕・模様替の範囲が「過半」の場合は法律 …
-
-
建築基準法施行令 第39条 屋根ふき材等 屋根ふき材等 第39条 屋根ふき材、内装材、外装材、帳壁その他これらに類する建築物の部分及び広告塔、装飾塔その他建築物の屋外に取り付けるものは、風圧並びに地震 …
-
-
ソシオペタルとソシオフーガル 「ソシオペタル(Socio Petal)」とは、人が集まって交流を活発にすることが想定される状態をいう。反対に不活性な状態を「ソシオフーガル(Socio Fugal)」と …
